要旨
予兆保全は、データを取れば自動的にできるものではない。状態監視、しきい値、異常傾向、点検記録、保全判断をつなげ、交換や点検の判断に使う必要がある。
キーワード
予兆保全 / 状態監視 / しきい値 / 温度監視 / 絶縁監視 / 劣化傾向 / 保全判断 / 点検記録
1. 予兆保全の目的
予兆保全は、機器を壊れるまで使うのではなく、状態変化を監視して保全判断へつなげる考え方である。電気設備では、温度、電流、絶縁、部分放電、動作回数、警報履歴などを組み合わせて見る。
2. 状態監視の対象を決める
監視対象は、受変電設備、変圧器、遮断器、盤、幹線、UPS、蓄電池、重要負荷など、停止影響が大きい設備を優先する。すべてを監視するより、停止時の影響、更新費、点検容易性を基準に対象を選ぶ。
3. しきい値と傾向を見る
しきい値は単独で判断せず、周囲温度、負荷率、季節、過去値との差を合わせて見る。熱画像では絶対温度だけでなく周囲温度との差、同相・同機種との比較、過去傾向を用いる。
4. 保全判断へつなげる
予兆を検知しても、すぐ交換とは限らない。再測定、負荷分散、メーカー点検、計画更新などを、停止影響とリスクから選ぶ。増し締めや清掃のために充電部へ接触・接近する場合は、停電と誤投入防止、無電圧確認などの作業条件を先に確保する。熱画像の異常だけを根拠に、通電中の端子を締め直さない。判断根拠を記録し、次回点検で傾向を確認する。
実務確認表
| 確認項目 | 主に見る資料・条件 | 判断の境界 |
|---|---|---|
| 監視対象 | 温度、漏れ電流、絶縁、振動、警報履歴 | 測るだけで保全にしない |
| 評価条件 | 周囲温度、負荷率、湿度、季節 | 絶対値だけで判断しない |
| 保全判断 | 傾向、点検記録、交換条件 | 一時変動だけで交換判断しない |
関連記事
まとめ
予兆保全は、状態監視、しきい値、傾向、点検記録を保全判断へつなげる実務である。データを取ることではなく、判断と行動に結び付けることが重要である。
一次情報
測定器メーカー資料、監視装置メーカー資料、点検記録、保全基準、メーカー保守資料。
確認情報
- 確認日:2026年10月14日
- 参照資料:法令・規格の直接根拠なし(実務上の整理)
- 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。

コメント