発電設備の燃料比較|軽油・重油・都市ガス・LPGと必要貯蔵量

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 防災設備

要旨

燃料は、発熱量だけでなく機関適合、保管性、災害時調達、危険物・ガスの規制で選ぶ。継続時間の計算では、同じ発熱量基準と負荷条件で燃料消費を求め、使用可能量と補給条件を照合する。

キーワード

軽油 / A重油 / 都市ガス / LPG / 発熱量 / 燃料消費率 / HVO / FAME

「8時間運転」と指定されても、タンクを8時間分の単純消費量と同じ大きさにすれば済むとは限らない。使えない底部燃料や、実負荷時の消費、補給できる条件まで考える。

ヤンマーの2016年7月版総合カタログは過去資料として区別し、方式の説明は同社の現在の公開案内も参照する。採用機種の現行仕様・販売状況・認証範囲は、最新の承認資料で確認する。

1. 燃料の特徴を比較する

燃料 設備計画の着眼点
軽油 機関の指定油種、低温性状、保管品質、供給車両と補給口
灯油 使用できる機関・タービンの仕様、指定燃料との整合
A重油等 粘度・低温条件、燃料処理設備、排ガス・保守条件
都市ガス 入口圧力、ガス種、導管系統、停電時の加圧補機
LPG 容器・貯槽、気化能力、低温時の供給、保安距離等
代替液体燃料 HVO・FAME等の組成、混合率、材料適合、保管とメーカー承認

液体燃料を使うガスタービンもある。燃料名から原動機形式を決めない。水素・アンモニア等は対応燃焼機器と安全設備を含めた別設計で、既設機の燃料をそのまま置換できるものではない。

2. 熱量から消費量を求める

正味電気出力P[kW]、運転時間t[h]、正味発電効率η、燃料の発熱量H[MJ/L]が同じ基準なら、燃料量V[L]=3.6Pt/(ηH)。1kWh=3.6MJを用いる。

独自にP=200kW、t=8h、η=0.35、H=35.8MJ/Lと置くと、V≒459.7L。このHは計算の仮定で、採用燃料の公定値ではない。メーカーの同負荷点のL/hが得られるなら、その条件を明記して計算する。

ガスではHをMJ/Nm³とすれば量はNm³となる。「N」の標準温度・圧力や乾湿基準は資料に合わせる。実流量m³/hと標準状態換算流量を混ぜると、配管能力の判定を誤る。

3. 貯蔵量と補給量の分け方

タンク呼称容量から、使用不能量、最低保持量等を引いたものが供給可能量である。初期備蓄、運転中補給、日用タンク、主タンクを別に計算する。長時間のBCP運転で補給を前提とする場合は道路・給油車・作業要員・火災時の立入条件も成立させる。消防用非常電源としての必要保有量は、この補給計画とは分けて判定する。消防庁告示第1号第二・一(十三)イは、定格負荷での連続運転可能時間に対応する燃料を燃料容器に保有する条件を定める。補給車が来る予定だけで必要保有量を減らさず、採用する電源用途と燃料供給方式に対応する条件を確認する。

液体燃料の消防法上の区分は、商品名だけでなく性状と該当区分から判定し、指定数量との関係を確認する。少量危険物の届出・設置条件は、東京消防庁管内等の適用地域を明示し、設置場所を管轄する消防機関の案内で確認する。運転に使える燃料量と、危険物の貯蔵・取扱いとして判定する数量は目的が異なるため、同じ欄で相殺しない。

同じ200kW・効率0.35・発熱量35.8MJ/Lの仮定で、満量まで入れたタンクの燃料500Lのうち、供給に使用できない量が50Lある例を考える。この50Lは説明用の仮定で、法定の控除率やすべてのタンクに共通する値ではない。

独自仮定の項目 計算 結果
供給可能な燃料 500L-50L 450L
仮定した負荷での消費量 3.6×200/(0.35×35.8) 約57.46L/h
補給なしの運転時間 450L/約57.46L/h 約7.83h
8時間分に対する不足量 約459.7L-450L 約9.7L

タンク内に500Lあっても、この条件では8時間分を供給できない。実設計では使用不能量・必要な予備量を採用タンクの構造と運用から求め、同じ負荷点のメーカー燃料消費量と照合する。危険物の貯蔵・取扱数量の判定から、この使用不能量を自動的に控除する考え方ではない。

少量危険物や発電機燃料の届出先・対象区分は東京消防庁への届出を参照し、発電機そのものの必要容量は発電機容量計算で別に確認する。

4. 価格以外の採否条件

長時間運転には保管・補給の確実性が必要である一方、備蓄量を増やすと設置・管理負担も増える。ガス供給を選ぶ場合も、供給系統の信頼性と自立始動を個別に評価する。燃料単価だけで方式を決めず、輸送・品質管理・法定手続まで含めて比較する。

まとめ

燃料選定は機関適合、熱量基準、使用可能備蓄、補給、規制を一つの計画にまとめる。発電効率の仮定計算で概算し、採用機種の消費曲線と燃料仕様で確定する。

一次情報

参考資料:ヤンマー「常用・コージェネレーションシステム総合カタログ(2016年7月版)」。過去版のため、現行機種の保証値や認証範囲の根拠には用いない。

確認情報

確認日:2026年10月23日。消防庁告示第1号の公式掲載本文の第二・一(十二)(十三)及び第二・二を再確認し、燃料タンク、容器内の保有燃料、導管ガスと圧縮器、常用燃料供給停止時の条件を照合。メーカーの非常用発電用途案内も再確認。公式ページの掲載範囲と個別設備の適合判断は区別し、2016年カタログは今回は全文再照合していない。459.7L・57.46L/h・7.83h・不足9.7Lは本文の仮定条件による独自計算で、法定の必要時間・タンク控除率・採用燃料の公定値を確定するものではない。指定数量・保安距離・代替燃料混合率は一律値を設けていない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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