蓄電池の充電器・BMSの選定|浮動充電・充電電流・復旧時間

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 防災設備

要旨

充電器は電池を充電するだけでなく、常時負荷を支えながら必要時間内に容量を回復できるよう選ぶ。電池方式に合う充電プロファイル、BMSとの許可信号、温度補償、復電時の電源負担を合わせる。

キーワード

充電器 / 浮動充電 / 定電流定電圧 / CC-CV / 充電回復 / BMS / 充電効率

停電を一度乗り切っても、再充電に長時間かかると次の停電へ備えられない。電池容量の計算と同時に、常時負荷を動かしながらどれだけ充電できるかを確認する。

1. 電池に合う充電方式

鉛系の据置電源では浮動充電等を使い、リチウムイオンでは方式に合う定電流・定電圧制御とBMS連携等を使う。充電電圧、温度補償、均等充電の可否は電池形式の指定に従う。異なる方式の電池へ充電器をそのまま流用しない。消防用非常電源として告示第2号の対象となる蓄電池設備では、第二・三に電池方式別の充電装置の条件が示される。一般のBESSすべてへ同じ要件を適用するのではなく、用途の適用範囲と採用形式をそろえる。

CC-CVでは、初期は電流を制限し、規定電圧に達した後は電圧を保って電流が低下する。したがって、Ahを最大電流で割った時間だけでは満充電までの時間を説明できない。

エナジーウィズのMSEシリーズの公式カタログでは、充電特性図で端子電圧・充電電流・充電量が別の量として示される。温度、定電圧の設定、最大電流、充電前の放電条件を伴う図であり、最大電流が充電完了まで一定に流れ続けるという説明ではない。同シリーズは均等充電不要と説明されており、これを他形式の鉛蓄電池やリチウムイオンへ一般化しない。採用電池に指定されたプロファイルを使う。

2. 負荷分と回復分を分けて計算する

独自例として、常時負荷20A、回復すべき放電量60Ah、目標8時間、電気量ベースの充電効率ηQ=0.85を仮定する。必要な平均充電電流の入口は60/(8×0.85)≒8.82A。充電器には負荷20Aと合わせて約28.82Aが必要となる。

独自例の区分 値・式
負荷へ供給する直流電流 20A
回復分の平均電流 60Ah/(8h×0.85)≒8.824A
直流出力の平均量の入口 20+8.824≒28.824A
電池へ入れ戻す電気量 8.824A×8h≒70.588Ah

28.824Aは電池電流そのものでも、直ちに採用できる充電器定格でもない。負荷の変動、充電器の温度による出力制限、終盤に電流が減る時間を含めて余力を確認する。

これは平均量の計算である。終盤の電流低下、電流制限、温度、電池の受入れ性能から、実際に8時間で所定状態へ戻るかを確認する。ηQはAhの効率であり、電圧も含む往復エネルギー効率と同じものではない。消防用の告示第2号・第二・一(十)は、最低許容電圧まで放電した後の24時間充電と、その後の必要機能を条件としている。ここで独自に置いた8時間の設計目標を、この告示の試験条件や全設備共通の法定回復時間と混同しない。

充電器の直流出力上限を別に30Aと仮定すると、電池へ配分できる電流は、その時点の負荷電流を引いた残りになる。電池・BMSの許容電流がこれより小さければ、さらに制限される。

30A上限の充電器についての独自例 電池へ配分できる電流の上限 8時間の電気量の上限とηQ=0.85の回復相当量
常時負荷20A 30−20=10A 80Ah、回復相当68Ah
常時負荷26A 30−26=4A 32Ah、回復相当27.2Ah
常時負荷30A 0A 0Ah、回復分なし

表は出力上限・負荷・効率を固定し、終盤の電流低下等を省いた上限の概算である。20A負荷の行でも、68Ahが実際に戻る保証ではない。26A負荷の行は、この仮定のままでは目標60Ahに届かない。負荷が30Aを超えれば充電器だけで負荷を支え切れず、電池側が不足分を負担する構成か、負荷制限等が必要かを確認する。定格30Aという表示だけで回復時間を判定しない。

上位電源への負担は、発電機容量計算の詳細|定常負荷・電動機始動・RGとREの評価と合わせ、負荷電力と回復充電を重複なく集計する。

3. Cレートの読み方

100Ahの電池に対する10Aは0.1C、50Aは0.5C。これは電流を容量で規格化した表現で、充電に許されるCレートと放電に許されるCレートは別に確認する。温度やSOCにより許容電流が変わる製品もある。

4. 信号と異常時動作

信号・状態 充電器と設備側の確認
充電許可・電流上限 BMSの指令値に追従するか
温度異常 充電停止・制限と警報が適切か
BMS通信断 最後の指令を無期限に保持しない設計か
充電器故障 電池放電への移行、警報、保守区分
復電 負荷復帰と充電開始が上位電源へ重ならないか

発電機給電中に充電器が最大出力へ立ち上がると、他負荷の投入と合わせて電源を圧迫する。充電電流制限や開始遅延を採る場合は、容量計算とシーケンス双方へ記載する。

5. 検査の記録

電池端電圧だけでなく、負荷電流、充電電流、温度、設定、復電後の回復時間を残す。充電器の正常表示と、電池が必要容量を回復したことを分けて判定する。GSユアサのLFP技術報告は、セル電圧・電流・温度と電気量の積算を使う監視/推定の一例を示す。BMSの残量表示だけに依存せず、復旧の判定条件と、そのときの温度・負荷・充電経過を仕様書と試験記録へ対応させる。特定の車載用推定手法を、全据置用BMSの共通方式とはしない。

まとめ

充電器は常時負荷と回復充電を同時に支える能力で選ぶ。平均Ahの計算を入口に、充電プロファイル・温度・BMS・上位電源の制約から実際の回復時間を確認する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月23日。今回はエナジーウィズの公式カタログ(記載内容2026年4月現在)PDF3ページ・誌面4〜5ページのMSE充電特性図と、均等充電不要の製品説明を実見。試験条件付きの製品例として扱い、全形式へ一般化しない。GSユアサ2025年12月技術報告19ページのLFP電池パック/BMS監視・Ah積算も再確認。消防庁告示第2号の適用範囲・充電方式/24時間充電後の条件は10月22日の確認記録を継承し、今回再読したとはしない。ηQ0.85・60Ah・8時間・20A/26A/30A・充電器上限30Aは独自条件。メーカーの実充電時間・採用品の許容電流/BMS設定・復旧判定を確定していない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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