保護用CTの飽和検討|二次負担・1Aと5A・事故波形

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 高圧受変電設備

要旨

CTは変流比が合うだけでは保護用として成立しない。二次配線を含む負担、過電流領域の精度、事故時の直流分や残留磁束を、保護継電器の要求と照合する。定格負担以内という確認と、事故時の飽和検討を分けて整理する。

キーワード

保護用CT/二次負担/過電流定数/過電流強度/二次配線抵抗/CT飽和

負担は継電器だけでなく二次回路全体で集計する

CT二次側に接続する継電器、計器、端子、試験端子、配線の条件を一覧にする。抵抗分として扱える配線負担は、定格二次電流I₂と往復の抵抗Rを使って、S_w=I₂²Rで計算する。片道の長さだけで計算しない。機器の負担は仕様書のVAと力率・周波数条件を確認し、異なる条件の数値を無条件に足さない。

下表は往復配線抵抗を0.20 Ωとした独自の比較例である。CTやリレーの製品推奨値ではない。同じ抵抗で定格二次電流を比較すると、5 Aの配線負担は1 Aの25倍になる。

定格二次電流 往復配線抵抗 定格電流での配線負担
1 A 0.20 Ω 1²×0.20=0.20 VA
5 A 0.20 Ω 5²×0.20=5.00 VA

この差は長距離配線で重要になる。ただし5 A用入力へ1 A CTをつなぐ変更は、そのままでは同じ測定系にならない。CT比、リレー入力定格、設定範囲、計器、試験器、補助CTまで一組で設計する。富士電機テクニカも1 A品と5 A品の配線負担の違いを説明しているが、計測用の説明だけで特高保護用CTの全仕様を決定しない。

過電流定数と過電流強度は違う

過電流定数は、所定の負担・周波数で、大電流時にどの程度の比誤差となるかに関係する。一方、過電流強度・定格耐電流は、事故電流に熱的・機械的に耐える条件である。壊れないことと、保護に必要な二次電流を再現できることは別に照合する。

利昌工業の選定資料は、同社ER-520BN・500/5 Aの例として、使用負担40 VAでn>10、25 VAでn>15、15 VAでn>25、10 VAでn>30と示す。これは同一CTでも使用負担によって過電流領域の性能が変わることを示す製品例であり、他機種へ使う換算表ではない。

たとえば事故電流が定格一次電流の12倍という設計条件で、n>10という表示だけでは、その事故電流まで必要精度を満たす根拠にはならない。実負担と励磁特性、CT二次巻線の条件、リレーが要求する性能をメーカーへ示して評価する。定格負担を大きくする、又は使用負担を小さくするという一項目だけで適合を断定しない。

事故波形と差動保護の安定性へ戻す

事故電流に直流分が重なる場合や残留磁束がある場合、定常正弦波の比誤差だけでは過渡的な飽和を説明できない。事故電流の大きさ、X/R、遮断時間、残留磁束の扱い、CTの励磁特性を、採用リレーの適用計算へ対応させる。必要な入力項目と評価方法は製品ごとに確認する。

変圧器の比率差動保護では、外部故障で片側CTが飽和すると不要な差動量が現れる場合を扱っている。CT検討では最大の内部故障だけでなく、最大通過故障時に各側のCTとリレーがどう振る舞うかも評価する。

照合項目 集める情報 判定を分ける理由
通常計測 変流比、入力定格、通常電流、確度 通常域の精度と大電流域の性能は別
二次負担 機器VA、往復配線抵抗、端子・試験器具 配線延長や機器追加で条件が変わる
事故時精度 励磁特性、実負担、過電流特性、リレー要求 定格負担以内だけで飽和しないとはいえない
事故時耐量 短絡電流、継続時間、ピーク条件 精度を満たしても耐量照合は必要

変更後は計算と試験図書を同じ版へ更新する

保護盤の移設やリレー更新で二次配線が延びたら、CTを交換していなくても負担表を更新する。運転中のCT二次開放は危険であり、実配線の測定・変更は承認された停電・試験手順で実施する。計算書には往復長、導体抵抗の温度条件、機器型式、使用コア、検討した事故条件と判定資料を残す。

まとめ

配線負担をI²Rで計算し、CT・リレーの入力定格をそろえる。過電流定数と耐電流を区別し、特高保護では事故波形とリレーの要求まで評価する。機種固有の負担換算例を一般則として転用しない。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月26日。メーカーの負担・過電流特性の説明、協会のCT飽和・保護用CTの解説を確認。0.20 Ωの表と12倍の説明は独自仮定例。規格全文や個別CTの過渡適合計算を完了したという意味ではない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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