電気設備の導通試験|測定対象と並列経路

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 測定・試験・記録管理

要旨

導通が確認できても、狙った導体だけを電流が通ったとは限りません。測定点の間に負荷、接地線、金属管などの別経路があれば、目的の接続が開放していても導通を示す場合があります。測定の目的、接続状態、測定器の方式を一組で記録します。

キーワード

導通試験、並列経路、接地の連続性、低抵抗測定、導通ブザー、測定点、4端子法、試験記録

何の接続を確かめる試験かを決める

配線の行先を調べる確認、保護導体の連続性確認、接続部の抵抗測定は、同じ測定点や判定条件とは限りません。導通ブザーは測定器が定めた条件で反応する機能であり、その音だけで設備の合否を決めません。HIOKIのFAQも、特定機種の導通しきい値と低抵抗測定を区別しています。[1]

国交省の令和7年版電気仕様書2.18.2(1)(カ)は、接地極付・接地端子付コンセントの接地の導通確認を扱います。[3] これは対象の施工試験に関する規定で、すべての導通試験の合格抵抗を一律に定めるものとしては扱いません。

確認の目的 最初に決める測定対象 その結果だけでは分からないこと
配線の照合 識別した両端と途中の接続状態 他線への誤接続や絶縁の良否すべて
保護経路の連続性 保護導体・接続点・接地端子 接地極の接地抵抗や遮断時間
接続部の低抵抗 接続部の両側と測定方式 実負荷時の発熱や機械的強度すべて
器具の導通確認 仕様書で要求する対象と範囲 器具全体の性能・安全性すべて

並列経路で断線が隠れることがある

端子Aと端子Bを結ぶ目的の導体とは別に、盤の金属部と接地線を経由する経路が存在すると仮定します。目的の導体が開放しても、別経路が残れば測定器はAとBの間に電流が流れる状態を検出し得ます。このとき「導通あり」を目的導体の健全性へ読み替えることはできません。

これは並列回路の原理からの説明であり、実際の設備で測定した事例ではありません。図面と現物で測定点を追い、負荷・共通線・金属外被・保護導体などがどのようにつながるかを確認します。経路を確定できない場合は「並列経路を含む状態の結果」として記録し、対象導体単独の合格とはしません。

保護導体などの取外しを、どの現場にも使う測定手順にはしません。停電・隔離・無電圧確認、保護機能への影響、復旧方法を含めた作業計画を、権限と知識を持つ担当者が確認してから実施します。活線へ抵抗・導通レンジを接続しません。

2端子法と4端子法を使い分ける

HIOKIは、2端子法では測定リード等の抵抗が測定結果へ加わり、4端子法では電流供給と電圧検出を分けて、その影響を抑える原理を説明しています。[2] 小さな抵抗を比べるときは、表示桁数だけでなく、接触位置、リード、試験電流、測定範囲と対象への適合を確認します。

4端子法を採用しても、対象と並列になった別経路が自動的に除外されるわけではありません。測定方式の誤差と、何の経路を測っているかという問題を分けて扱います。

試験記録の項目 残す内容 再確認につながる点
測定点 盤・回路・端子の識別、図面の版 同じ2点を再現できる
接続状態 負荷、接地、金属部、仮接続の状態 並列経路の有無を説明できる
測定器と方式 型式、管理番号、レンジ、必要な試験条件 ブザー判定と抵抗値を区別できる
結果と判断 値・単位、判定根拠、未確認範囲 対象導体単独の結果か分かる
復旧 変更箇所、仮線の撤去、接続確認 試験状態を残さず引き渡せる

まとめ

導通試験では、何をつながっていると確認したいのかを先に決めます。並列経路、測定器の方式、接触条件を記録し、導通・絶縁・接地抵抗・動作確認をそれぞれ別の証拠として扱いましょう。

関連:接地端子盤の設計/絶縁抵抗測定の実務整理

一次情報

確認情報

2026年10月31日確認。HIOKIの該当FAQ本文、国交省仕様書の該当項目を確認しました。2表と並列経路の仮例は独自の整理です。FAQの特定機種の数値を一般の合格値へ拡張せず、仕様書は採用工事の適用範囲で参照します。個別現場の試験電流・合格値・安全措置の適合確認は別途必要です。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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