要旨
技術を知っていることと、課題を見つけて対策を説明できることには差があります。私は入社8年目ごろに初回合格しました。業務経歴の添削、筆記講習2回、口頭講習1回を利用し、日本経済新聞・OHM・電気設備学会誌から論点を整理しました。現行の記述式に合わせ、経験を提案へ変える準備を紹介します。
技術士は、登録した人だけが「技術士」の名称を使える名称独占資格です(技術士法第57条)。第二次試験は、技術士補となる資格を持ち、所定の業務経歴(4年を超える指導・監督下の経験、又は通算7年を超える経験)を満たす人が受験でき、電気電子部門では電気設備を含む5つの選択科目から1つを選びます。
キーワード
技術士第二次試験 / 電気電子部門 / 実務経験
| 項目 | 判断のポイント |
|---|---|
| 向いている人 | 所定の経験があり、専門性と課題解決力を示したい人 |
| 難易度 | ★★★★★(筆者の目安)。筆記★5/口頭★4。高度な専門知識と課題解決力を、記述式の筆記と口頭試験で説明します。 |
| 受験資格 | 技術士補となる資格に加え、所定の実務経験ルートを満たす |
| 試験の形 | 記述式の筆記(必須Ⅰ・選択Ⅱ・選択Ⅲ)と口頭試験 |
| 費用 | 受験20,500円+公式過去問0円。添削・口頭対策、登録免許税・手数料、交通費等を加える |
| 直近の合格率 | 電気電子部門10.1%(2025年度、1,027人中104人合格)(公式結果) |
| 取得後にできること | 合格後に登録して技術士の名称を使える。一般の技術業務全体を独占する資格ではない |
| 取得後の義務・手続 | 技術士登録。信用失墜行為の禁止・秘密保持・公益確保等の義務 |
筆者の受験データ 入社8年目ごろ初回合格/会社の筆記試験講習2回、口頭試験講習1回/経歴書の添削・説明の録音を利用。
技術士の名称で専門性を示すために必要な登録
第二次試験に合格して登録すると、登録した技術部門を明示して技術士の名称を使えます。技術士でない者は技術士又はこれに類似する名称を使えない、名称独占資格です(技術士法第57条)。科学技術に関する高度な専門能力を用いる計画・研究・設計・分析・試験・評価・指導などの仕事で、専門性を示す国家資格です。
| 手続・範囲 | 内容 |
|---|---|
| 使い始める条件 | 第二次合格と技術士登録は別です。名称を使うには登録を行い、信用失墜行為の禁止、秘密保持、公益確保など技術士法上の義務も守ります。 |
| 対象外・別要件 | 技術士に一般の技術コンサルティング全体を独占する権限が与えられるわけではありません。別の法令で技術士が資格要件に位置付けられる場合は、部門・選択科目・実務経験など、その制度の条件を個別に確認します。 |
合格後に技術士として登録する際は、登録免許税30,000円と登録手数料8,100円、合計38,100円が必要です。登録手数料は2026年1月1日に改定されました。試験合格と、技術士の名称を使うための登録は別の手続です。
資格を取った後に、どの専門課題を任されたいか
技術的な課題の整理、計画、評価、説明を専門家として担いたい人には技術士を勧めます。名前だけで相談が来るとは限らず、自分の専門と実績を示す資料、分かりやすい説明、継続した学習が仕事につながります。
社内では専門職や技術提案の役割、資格手当、講師・指導の担当を比較します。独立では、診断や設計助言の単価から、準備、移動、報告書作成、保険等の経費を引いて考えます。契約額を年収として扱わず、提供する仕事の範囲から収益を見積もることが重要です。
私の体験談:業務経歴を棚卸しするところから
私は入社8年目ごろに、通算実務経験による経路で受験し、初回で合格しました。当時は択一式を含む制度でした。会社の支援で申込書や経験の整理に添削を受け、会社の筆記試験講習を2回、口頭試験講習を1回受講しました。
日本経済新聞、OHM、電気設備学会誌などから技術的な論点を学び、自分なりに文章の構成を整理しました。口頭では録音して説明を確認しました。試験後には答えられたと感じる部分があっても、合否には自信がありませんでした。
この経験で今も参考になるのは、業務経歴を「何を担当したか」だけで終えず、課題、判断、対策、結果まで整理することです。
必須Ⅰ・選択Ⅱ・選択Ⅲを、違う目的で練習する
現行筆記は記述式です。必須Ⅰは部門を横断する課題、選択Ⅱは専門知識と応用、選択Ⅲは問題解決能力等に沿って練習します。同じ答案の型を全問へ押し込まず、設問が求める数、視点、理由を先に分解します。
一つの課題について、現状、技術的な原因、実行できる解決策、新たなリスク、その対応まで書いてみましょう。自分で書く前に解答例を読み続けると、実際の不足が見えません。口頭は業務経歴と筆記の説明を録音し、質問へ最初の一文で答えているか聞き直します。
私が選ぶ教材
最初に選ぶ教材:日本技術士会の電気電子部門・第二次試験公式過去問題
最初の教材は公式問題です。答案を一つ書いてから、電気電子部門に対応した添削が必要か決めます。書籍を増やして答案を書く時間を減らさないことが大切です。
価格:0円(無料)。価格照合日:2026年10月10日。
買わなくてよい人: 既に専門知識が足りている人は入門書を増やさず、設問分析と自分の答案へのフィードバックを優先します。
専門背景や倫理を補う資料として、『これだけは知っておきたい電気技術者の基本知識』『技術者倫理とリスクマネジメント』、専門誌OHMは、専門背景や倫理・リスクを整理する補助です。現在の論点は日本経済新聞・電気設備学会誌等と併せて整理します。受験年度の試験専用教材ではないので、現行の問題と併用します。
自分の答案のどこが足りないか分からないなら、電気電子部門の添削と口頭の模擬面接を検討しましょう。私も会社の講習で添削を受けました。
教材の年度・版と商品情報
| 教材 | 年度・版 | ISBN(紙版) | 税込価格 | 書誌・発行元案内 |
|---|---|---|---|---|
| これだけは知っておきたい電気技術者の基本知識 | 2010年刊・基礎知識の補助教材 | 9784485665367 | 4,620円 | 詳細 |
| 技術者倫理とリスクマネジメント ―事故はどうして防げなかったのか?― | 2012年刊・倫理の補助教材 | 9784274068720 | 2,200円 | 詳細 |
書籍情報の照合日:2026年10月10日。価格は掲載定価または公式販売価格です。送料・在庫・販売価格は購入先でご確認ください。
上記2冊は基礎知識・倫理の補助教材です。最新年度の試験対策書と同一視せず、主教材として示した公式過去問題と受験年度の案内を併用します。
技術士二次へ進む3つの実務経験ルート
技術士補となる資格を持ったうえで、次のいずれかの業務経歴を満たすことが必要です(電気電子部門)。
| ルート | 必要な経歴 |
|---|---|
| 技術士補として経験を積む | 技術士補に登録し、技術士補として通算4年を超える期間、技術士を補助した経験 |
| 職務上の監督者の下で経験を積む | 第一次合格又は指定課程修了後、職務上の監督者の監督の下で業務に従事した期間が通算4年を超えること |
| 通算経験で進む | 科学技術に関する所定の実務経験が通算7年を超えること。第一次合格前の経験も含めます |
大学院の期間等による扱いは、当年度の受験案内で確認してください。
電気電子部門の選択科目は、電力・エネルギーシステム、電気応用、電子応用、情報通信、電気設備の5科目です。ビル・工場の受変電や幹線、保護協調の実務が中心の人は、電気設備を選ぶと業務経歴と答案の題材をつなげやすくなります。
実務経験は「4年を超える」「7年を超える」で読む
日本技術士会の受験経路案内は、指導・監督を受ける経路を「4年を超える」、通算経験の経路を「7年を超える」としています。「4年以上」「7年以上」と書き換えず、自分の経験の起算点と受験申込みの条件を確認します。大学院の課程等に関する扱いがある場合も、該当する経路の条件を個別に確認します。
登録申請の手数料は2026年1月1日改定の8,100円で、登録免許税30,000円と合わせて38,100円です。受験料20,500円とは別に予算へ入れます。個人の経歴が要件を満たすかは、一般的な年数表だけでは確定できません。
次に読むなら
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労働安全コンサルタント:現場経験を安全の診断・指導へつなげる道を考える。
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建築設備士:電気・空調・給排水を含む建物全体の調整を学ぶ。
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技術士第一次試験・電気電子:専門知識を整理し、技術士への受験経路を考える。
まとめ
公式問題を一つ選び、答案を最後まで書いてみてください。その後に必要な専門資料と添削を選ぶと、読むだけの準備から抜け出せます。経験を専門家の提案へ変えることが、技術士を目指す学習の中心です。
一次情報
- 令和8年度 技術士第二次試験 実施案内(日本技術士会)
- 技術士資格取得までの仕組み(日本技術士会)
- 令和7年度 技術士第二次試験 統計(日本技術士会)
- 技術士登録申請(日本技術士会)
- 過去問題(第二次試験)・電気電子部門(日本技術士会)
- 平成31年度 技術士試験の試験方法の改正について(日本技術士会)
- 技術士法 第57条
確認情報
- 確認日:2026年10月14日
- 参照資料:技術士法第57条、日本技術士会「令和8年度 技術士第二次試験 実施案内」「技術士資格取得までの仕組み」・令和7年度の試験統計・技術士登録申請・電気電子部門の過去問題ページ
- 注意:体験談は筆者が受験した当時のものです。現在の試験制度とは分けて記載しています。
- 注意:申込・購入時は公式の受験案内、教材の対応年度・版・価格をご確認ください。

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