要旨
A種・B種・C種・D種接地工事は、単なる暗記項目ではなく、対象設備、異常時に抑えるべき電位、保護装置の動作条件を分けて理解する必要がある。特にB種接地は、機器外箱の保安接地ではなく、高低圧混触時に低圧側の電位上昇を抑える接地であり、A・C・D種とは性格が異なる。
キーワード
A種接地 / B種接地 / C種接地 / D種接地 / 接地抵抗 / 接地線 / 高低圧混触 / 漏電遮断器 / 接地方式 / 接地抵抗測定
現場では、接地種別だけで判断せず、接地方式、接地抵抗値、接地線の太さ、漏電遮断器による緩和条件、図面表示、測定記録まで一続きで確認する。接地抵抗値を満たしていても、接地線の経路、端子表示、他設備との共用条件が不明確であれば、保守時の誤認や感電リスクを残す。
接地全体の考え方は「接地工事の実務整理」、接地方式の選定は「単独接地・共用接地・連接接地・構造体接地」で扱う。この記事では、A種・B種・C種・D種の対象、抵抗値、緩和条件、接地線を中心に整理する。
A〜D種を対象設備と目的で分ける
A種・B種・C種・D種接地工事は、対象設備と目的を分けて読むと整理しやすい。A種は高圧・特別高圧機器の鉄台や金属外箱を対象にする保安接地であり、C種・D種は低圧機器の金属外箱を対象にする感電防止の接地である。
B種接地は、他の3種類と性格が異なる。高圧又は特別高圧から低圧へ変成する変圧器の低圧側中性点等に施し、高低圧混触時に低圧側電路の対地電圧が危険な値まで上昇することを抑えるための接地である。したがって、B種を「低圧機器の外箱接地」と同じ感覚で扱うと、目的を取り違える。
| 種別 | 主な対象 | 目的 | 読み違えやすい点 |
|---|---|---|---|
| A種接地工事 | 高圧・特別高圧機器の鉄台、金属外箱等 | 高圧設備の保安接地 | 高圧設備なら何でも同じ扱いにしない |
| B種接地工事 | 変圧器の低圧側中性点等 | 高低圧混触時の低圧側電位上昇抑制 | 接地抵抗値が固定値ではない |
| C種接地工事 | 300Vを超える低圧機器の金属外箱等 | 低圧設備の感電防止 | 漏電遮断器による緩和条件を確認する |
| D種接地工事 | 300V以下の低圧機器の金属外箱等 | 低圧設備の感電防止 | 100Ω以下だけで安全性を判断しない |
ここでいう対象は、一般的な整理である。実際の適用は、電気設備の技術基準の解釈、内線規程、公共建築工事標準仕様書、発注仕様、機器仕様に基づいて確認する。
接地抵抗値は固定値と算定値を分ける
A種、C種、D種は、代表的な接地抵抗値を基準に整理しやすい。一方でB種接地は、変圧器高圧側又は特別高圧側の1線地絡電流を前提に抵抗値を算定する。B種は「何Ω以下」と固定で覚えるのではなく、系統条件と遮断条件を含めて確認する。
| 種別 | 接地抵抗値 | 緩和・算定の考え方 | 実務上の確認 |
|---|---|---|---|
| A種接地工事 | 10Ω以下 | 原則値として確認する | 対象機器、接地端子、接地母線、接続先を確認する |
| B種接地工事 | 150/I Ω以下 | 混触時の電圧・対象変圧器・遮断電路・時間を現行解釈で確認する | Iは高圧側又は特別高圧側の1線地絡電流として扱う |
| C種接地工事 | 10Ω以下 | 抵抗値を緩和する場合は、対象電路と地絡時の自動遮断条件を現行解釈第17条で確定する | 300V超の低圧機器、水気、漏電遮断器の条件を確認する |
| D種接地工事 | 100Ω以下 | 抵抗値を緩和する場合は、対象電路と地絡時の自動遮断条件を現行解釈第17条で確定する | 300V以下の低圧機器、接触可能性、使用環境を確認する |
B種接地のIは、変圧器容量や三相短絡電流ではなく、対象系統の1線地絡電流である。抵抗値の緩和は保護装置の存在だけで決めず、電技解釈の対象条件と機器の施工条件を分けて確定する。
接地抵抗値は合否判定に使われるが、接地の目的は抵抗値の数字だけでは完結しない。漏電電流が流れたときの外箱電位、接触電圧、保護装置の動作、等電位化、保守時の識別性を合わせて判断する。
接地線の太さ・保護・表示を確認する
接地線は、接地抵抗を満たすためだけの線ではない。異常時の電流を安全に流し、機器外箱や接地母線を所定の電位に保つための保護導体である。したがって、太さ、機械的保護、腐食対策、接続部の緩み、端子表示まで確認する必要がある。
接地線の太さは、接地種別、電路条件、発注仕様、公共建築工事標準仕様書、機器仕様で確認する。代表的な整理は次のとおりである。
| 種別 | 接地線の確認の目安 | 注意点 |
|---|---|---|
| A種接地工事 | 軟銅線で直径2.6mm以上を目安に確認する | 高圧機器の接地端子、接地母線、機械的保護を確認する |
| B種接地工事 | 軟銅線で直径4.0mm以上。ただし高圧電路と低圧電路を結合する変圧器の場合は2.6mm以上を確認する | 変圧器の低圧側中性点、接地端子、B種専用表示を確認する |
| C種接地工事 | 軟銅線で直径1.6mm以上を目安に確認する | 300V超の低圧機器、漏電遮断器条件と合わせて確認する |
| D種接地工事 | 軟銅線で直径1.6mm以上を目安に確認する | 300V以下の低圧機器、水気のある場所では保護方式も確認する |
この表は、接地線の確認で最初に見る目安であり、個別案件の確定値ではない。幹線の保護導体、機器付属の接地線、発注仕様の上乗せ、公共工事の仕様、メーカー指定がある場合は、それらを優先して照合する。
内線規程、公共建築工事標準仕様書、発注仕様では、変圧器容量、機器容量、接地母線、幹線条件に応じて、より太い接地線が示されることがある。接地線の最終寸法は、電技解釈だけで完結させず、設計図書と発注仕様で確認する。
現場で多い誤りは、色だけで接地線を判断することである。緑色又は緑黄線であっても、図面、端子記号、接続先、盤内表示が一致していなければ、保守時に誤認する。逆に、既設改修では古い色別や独自表示が残っていることがあるため、色、記号、端子、導通を組み合わせて確認する。
接地種別と接地方式も分けて扱う。A種・B種・C種・D種は接地工事の種別であり、単独接地、共用接地、連接接地、構造体接地などは接地方式である。種別が正しくても、接地方式の設計が不適切であれば、雷保護、ノイズ、情報通信設備、等電位化で問題が残る。
測定記録と図面への残し方
接地工事は、施工後に測定値だけを残しても十分ではない。将来の点検、改修、事故調査で使えるように、どの接地極を、どの方法で測り、どの設備に接続しているかを記録する。
最低限、次の情報をそろえる。
| 記録項目 | 確認する理由 |
|---|---|
| 接地種別 | A・B・C・D種のどれとして施工したかを明確にする |
| 接地抵抗値 | 合否判定と経年比較に使う |
| 測定方法 | 3極法、2極法、補助極条件などを区別する |
| 測定日・天候 | 土壌状態による変動を後から確認する |
| 接地極位置 | 改修・掘削・増設時の誤損傷を防ぐ |
| 接続先設備 | 図面、盤表示、実設備を一致させる |
接地抵抗測定の詳細は「接地抵抗測定の実務整理」、図面記号と略号は「接地記号・接地用語辞典」、B種接地の算定と高低圧混触の考え方は「B種接地工事」を参照する。
接地線は最小寸法だけで選ばない
表の寸法は種別と適用条件を確認する入口であり、短絡・地絡電流、遮断時間、機械的保護、接続方法と契約上の要求を合わせて選定する。単線の直径mmと、より線の断面積mm²を同じ数値で扱わない。C種・D種の抵抗値緩和は対象条件を照合し、製品の感度電流条件を法令の条件として創作しない。
関連記事
接地線の太さ選定|法令の最小値と公共仕様書の選定表
要旨
接地線の太さには、電技解釈が定める最小値と、公共建築工事標準仕様書が定める選定表の2段階がある。法令の最小値は直径1.6mm〜4mmの軟銅線などで、実際の工事では、B種は変圧器容量、C種・D種は配線用遮断器の定格電流から太さを選ぶ。本記事は、接地線の太さをどの資料のどの表で決めるかと、施工時の要点をまとめる。
キーワード
接地線 / 接地線の太さ / A種接地 / B種接地 / C種接地 / D種接地 / 変圧器容量 / 配線用遮断器 / SPD / 接地端子箱 / 電技解釈第17条
2つの基準の関係
| 段階 | 資料 | 性格 | 内容 |
|---|---|---|---|
| 最小値 | 電気設備の技術基準の解釈 第17条 | 法令の技術基準を満たす具体例 | 接地の種類ごとの最小の太さ・引張強さ |
| 選定表 | 公共建築工事標準仕様書 第2編2.13.9 | 契約で採用した工事の仕様 | 変圧器容量・遮断器定格ごとの太さ |
接地工事の種類と回路条件に応じた電技解釈の要求と、採用する仕様書の要求をそれぞれ確認する。仕様書を採用しない工事でも、故障電流を安全に流せる太さが必要であり、電技解釈第17条は接地線を「故障の際に流れる電流を安全に通じることができるもの」とすることを求めている。
法令上の最小値(電技解釈第17条)
| 種類 | 接地線の最小値(移動電線の可とう部分を除く) |
|---|---|
| A種 | 引張強さ1.04kN以上の容易に腐食し難い金属線、又は直径2.6mm以上の軟銅線 |
| B種(高圧電路又は第108条に規定する特別高圧架空電線路の電路と低圧電路を結合する変圧器) | 引張強さ1.04kN以上の容易に腐食し難い金属線、又は直径2.6mm以上の軟銅線 |
| B種(上記以外) | 引張強さ2.46kN以上の容易に腐食し難い金属線、又は直径4mm以上の軟銅線 |
| C種・D種 | 引張強さ0.39kN以上の容易に腐食し難い金属線、又は直径1.6mm以上の軟銅線 |
この表は第17条の通常の接地線の区分を整理したものであり、移動機器の可とう部分は同条の専用条件による。第18条・第19条等による接地施設の特例は、その適用条件を別に確認する。太さだけで故障時の安全性を判定しない。
公共仕様書の選定表
接地線は緑色、緑/黄又は緑/色帯のEM-IE電線等を使う。ケーブルの1心を接地線に使う場合は緑色の心線とする。
A種
接地母線と避雷器は14mm²以上、その他は5.5mm²以上。
B種(変圧器1相分の容量で選ぶ)
| 100V級 | 200V級 | 400V級 | 接地線の太さ |
|---|---|---|---|
| 5kVA以下 | 10kVA以下 | 20kVA以下 | 5.5mm²以上 |
| 10kVA以下 | 20kVA以下 | 40kVA以下 | 8mm²以上 |
| 20kVA以下 | 40kVA以下 | 75kVA以下 | 14mm²以上 |
| 40kVA以下 | 75kVA以下 | 150kVA以下 | 22mm²以上 |
| 60kVA以下 | 125kVA以下 | 250kVA以下 | 38mm²以上 |
| 100kVA以下 | 200kVA以下 | 400kVA以下 | 60mm²以上 |
| 175kVA以下 | 350kVA以下 | 700kVA以下 | 100mm²以上 |
| 250kVA以下 | 500kVA以下 | 1,000kVA以下 | 150mm²以上 |
「変圧器1相分の容量」は次のとおり読む。単相3線式は200V級を使う。
三相変圧器:定格容量の1/3
同容量の単相変圧器のΔ結線・Y結線:単相変圧器1台分の定格容量
単相変圧器のV結線:同容量なら1台分、異容量なら大きい方の定格容量
この表で選んだ太さが、変圧器の低圧側を保護する配線用遮断器等から下の表で選ぶ太さより細い場合は、下の表の太さを使う。
独自の仮定による計算例:三相300kVA・低圧210V(200V級)の変圧器は、1相分が300÷3=100kVAとなり、表2.13.1の200V級「125kVA以下」の行から38mm²以上となる。これは容量表による選定段階の値である。続いて、変圧器の低圧側を保護する配線用遮断器等の定格電流から表2.13.2で選ぶ。仮にその定格電流を1,000Aとした例では60mm²以上となるため、両表を比較して60mm²以上を採用する。1,000Aは比較手順を示す仮定で、変圧器容量だけから遮断器の定格電流を決定したものではない。
C種・D種(配線用遮断器等の定格電流で選ぶ)
| 配線用遮断器等の定格電流 | 接地線の太さ |
|---|---|
| 30A以下 | 1.6mm以上 |
| 60A以下 | 2.0mm以上 |
| 100A以下 | 5.5mm²以上 |
| 150A以下 | 8mm²以上 |
| 250A以下 | 14mm²以上 |
| 400A以下 | 22mm²以上 |
| 600A以下 | 38mm²以上 |
| 1,000A以下 | 60mm²以上 |
30A以下・60A以下・100A以下の欄は、雷保護設備で内部雷保護の等電位ボンディングを行う場合は8mm²以上とする(適用は特記による)。
SPDの接地線
低圧用SPDの接地線は、クラスⅠで14mm²以上、クラスⅡで5.5mm²以上とし、防護対象機器と同一の接地に接続する。
表の単位と境界を読み間違えない
表2.13.2の30A以下・60A以下の欄は直径を表すmm、100A以下以降の欄は公称断面積を表すmm²である。例えば60A以下の「2.0mm以上」を「2.0mm²以上」と読み替えない。単線の直径と、より線の公称断面積は、使用する電線の表示と採用仕様に合わせて照合する。
同表で、定格60Aの配線用遮断器等は「60A以下」、定格が60Aを超え100A以下なら「100A以下」の欄に入る。定格電流と負荷の実測電流を取り違えない。これは公共仕様書を採用した工事の表の読み方であり、全工事に共通する法令上の選定式ではない。
B種の計算例では、三相300kVAを1相分100kVAへ換算して38mm²を得た段階で終了せず、低圧側を保護する配線用遮断器等による表2.13.2の値と比較する。表2.13.1の最大容量、又は表2.13.2の1,000Aを超える条件は、この表の最終行をそのまま延長せず、特記・設計図書と照合する。
施工の要点
以下の施工条件は、公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版の第2編2.13.10〜2.13.13に基づく。契約への採用と特記仕様を確認して適用する。
| 項目 | A種・B種 | C種・D種 |
|---|---|---|
| 接地極の深さ | 上端を地表面下0.75m以上 | A種・B種と同じ |
| 地際の保護 | 地表面下0.75mから地表上2.5mまで硬質ビニル管等で保護 | 同じ。ただし金属管も使え、電気的に接続された金属管等は接地線に代えられる |
| 人が触れるおそれのある場所で鉄柱等の金属体に沿わせる場合 | 接地極を金属体の底面から0.3m以上深く埋設するか、地中で金属体から1m以上離す | 同じ |
| 雷保護設備の引下げ導線がある支持物 | 接地線を施設しない(引込柱を除く) | 同じ |
あわせて、次を守る。
接地線と被接地工作物、接地線相互の接続にはんだ付けを使わない。
接地端子箱内の接地線に表示札を付け、接地種別と行先を表示する。
高圧ケーブルと制御ケーブルの金属遮へい体は1箇所で接地する。計器用変成器の2次回路は配電盤側で接地する。
構造体を接地極に使わない場合、接地極と裸導線は、雷保護設備・避雷器の接地極と裸導線から2m以上離す。
盤内の接地線
分電盤内で機器と接地母線をつなぐ接地線は、基準定格電流32A以下で1.6mm(2mm²)、63A以下で2mm(3.5mm²)、100A以下で2.6mm(5.5mm²)とし、ねじの呼び径はそれぞれM4・M5・M5とする。
実務上の判断の分かれ目
| 場面 | 判断 |
|---|---|
| 法令の最小値で足りるか | 仕様書を採用した工事では選定表が下限。法令の最小値だけで承認図を通さない |
| B種の選定 | 変圧器の1相分容量で選び、低圧側遮断器から選ぶC・D種表と比べて太い方を使う |
| 幹線の分岐ごとの接地線 | 分岐の配線用遮断器の定格電流で選ぶ |
| 雷保護の等電位ボンディングがある建物 | 100A以下の欄でも8mm²以上になるか特記を確認する |
表1.7.7は分電盤の盤内接地等に適用する表である。外部からの分岐回路の負荷用接地線を接続する端子・銅帯は第2編1.7.4(6)で別に定められ、32A以下の分岐回路に対するねじの呼び径にはM3以上のただし書がある。盤内機器と接地母線の接続条件と、負荷用接地端子の条件を区別して照合する。
接地抵抗値と種別の考え方は本記事の前半、混触防止板とB種接地も併せて確認する。
まとめ
接地線の太さは、電技解釈第17条の最小値を下限とし、公共仕様書を採用した工事では選定表で決める。B種は変圧器1相分の容量、C種・D種は配線用遮断器等の定格電流から選び、B種は低圧側遮断器から引いた太さと比べて太い方を使う。公共仕様書を採用する工事では、地際の保護、接続方法、構造体を接地極に使うかによる雷保護接地との離隔条件まで照合する。
一次情報
経済産業省「電気設備の技術基準の解釈」(令和7年11月20日改正)(第17条)
国土交通省「公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版」(第2編1.7.4、2.13.9〜2.13.13、表2.13.1・表2.13.2)
確認情報
確認日:2026年11月2日。経産省公式PDFの令和7年11月20日改正版をウェブ本文で読取り、第17条第1〜4項・17-3表の通常部分と可とう部分の条件を照合した。法令の施設条件と公共仕様書の施工条件を区別する。
国土交通省公式の公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版・令和7年5月12日最終改定について、接地線表2.13.1/2.13.2、施工2.13.10〜2.13.13、盤内と負荷用端子の区分をウェブ本文で再確認。直接PDFバイトの取得とは区別する。300kVA・210V・遮断器1,000Aは手順説明用の仮定で、容量表38mm²と遮断器表60mm²を比べる例を検算した。実設備の保護器選定・線径・接地測定を確定した意味ではない。選定表・施工条件は採用する契約図書と特記に従う。
まとめ
A種・B種・C種・D種接地工事は、対象設備、目的、接地抵抗値、保護装置、記録を分けて確認する。特にB種接地は、高低圧混触時の低圧側電位上昇を抑える接地であり、A・C・D種と同じ固定値の感覚で扱わない。
現場では、接地抵抗値だけでなく、接地線、接地方式、端子表示、測定記録、図面との整合まで確認する。接地は施工して終わりではなく、保守・更新・事故対応で読み返せる状態に残すことが重要である。
一次情報
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電気設備に関する技術基準を定める省令
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電気設備の技術基準の解釈
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内線規程 JEAC 8001(適用年版は案件ごとに確認)
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公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)
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公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)
確認情報
- 確認日:2026年10月14日
- 参照資料:電気設備の技術基準の解釈第17条、内線規程 JEAC 8001-2022、公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版、設計図書
- 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。
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