接地抵抗測定の実務整理|3極法・2極法・補助接地極

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 測定・試験・記録管理

要旨

接地抵抗測定は、接地極が大地へどの程度確実につながっているかを確認する試験である。測定値だけを記録しても、測定方法、補助極配置、測定条件、接地線の切離し状態が残っていなければ、後から妥当性を判断しにくい。

キーワード

接地抵抗測定 / 3極法 / 2極法 / 補助接地極 / 電圧降下法 / 測定記録

この記事では、3極法を中心に、2極法の使いどころ、補助接地極を離す理由、記録に残す項目を整理する。土壌そのものの大地抵抗率を測るウェンナー四電極法は「大地抵抗率とウェンナー四電極法」で扱う。

1. 接地抵抗測定で確認するもの

接地抵抗測定で確認するのは、接地極と大地との電気的なつながりである。接地抵抗値は、接地極の形状、土壌状態、埋設深さ、周辺の埋設金属、他の接地極との接続状態によって変わる。

接地抵抗値は、A種、B種、C種、D種の合否判定に使われるが、単に測定器の表示値を読むだけでは足りない。どの接地極を測ったのか、測定時に接地線を切り離したのか、他の接地経路が並列になっていないかを確認する必要がある。

2. 3極法と補助接地極の配置

3極法では、測定対象の接地極をE、電位補助極をP、電流補助極をCとして配置する。測定器はE-C間に測定電流を流し、E-P間の電圧を測定して接地抵抗を求める。

補助極を離す理由は、接地極周辺の電位分布が測定値へ影響するためである。E、P、Cが近すぎると、それぞれの電位分布が重なり、測定値が安定しない。実務では10m程度を目安に説明されることがあるが、これは一律の法定値ではない。測定対象、地盤、測定器の取扱説明書、試験計画で必要な距離を確認する。共立電気計器

KEW 4106 取扱説明書

第9章のように、機種ごとに測定原理、補助極配置、簡易測定の制約が示されている資料を参照する。

補助極を打つ方向を変える、P極位置を動かして値の安定を確認する、複数方向で測るなど、測定結果の再現性を見ることが重要である。

3. 2極法を使う条件と限界

2極法は、補助接地棒を十分に打てない場合に、既設の低抵抗接地体などを利用して簡易的に測る方法である。ただし、表示値には相手側接地体の抵抗や配線条件が含まれるため、測定対象だけの値とは限らない。

金属配管、不明な端子、用途不明の接地端子を独断で測定相手にしない。低抵抗の接地体として使えるか、設備運用上問題がないか、漏電遮断器が動作する可能性がないかを確認する。2極法は便利だが、3極法と同じ意味の値として扱わない。

4. 測定記録に残す項目

測定記録には、測定値だけでなく、測定方法、測定器型式、校正期限、測定レンジ、補助極配置、天候、地盤状態、接地線の切離し状態、復旧確認を残す。

接地線を切り離して測る場合は、保護接地が一時的に外れる。停電範囲、作業範囲、復旧確認、第三者による確認を作業計画に含める。測定後は、端子締付、接続表示、回路図・盤内表示との整合も確認する。

記録項目 残す理由
測定方法 3極法・2極法で値の意味が異なる
補助極配置 測定条件の妥当性を後から確認する
接地線の状態 並列経路の有無を判断する
測定器情報 データの有効性を確認する
天候・地盤状態 乾燥・降雨による変動を把握する

並列接地の測定値を単独極の値へ読み替えない

共用接地や構造体が接続されたままの値は、複数経路を含む可能性がある。接地線を切り離す場合は保護機能への影響を評価して安全な停止・復旧手順で行う。2極法の指示値には相手側接地とリードの影響が含まれ、リード抵抗の補正だけで相手側接地抵抗まで除去したことにはならない。

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まとめ

接地抵抗測定は、表示値だけで判断しない。3極法では補助極配置、2極法では相手側接地体の条件が測定値に影響する。測定値、測定方法、測定条件、接地線の状態、復旧確認を一体で記録することで、後から説明できる試験成績になる。

一次情報

  • 共立電気計器 KEW 4106 取扱説明書(資料識別番号92-1963C)。第9章9-1-1・9-1-3:3線式と2線式の測定条件。メーカー公式PDF/製品情報。販売終了機種の資料例であり、実作業には使用機種の説明書を用いる。

  • 公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)

  • 電気設備の技術基準の解釈

  • 内線規程 JEAC 8001

確認情報

  • 確認日:2026年10月14日
  • 参照資料:接地抵抗計メーカー取扱説明書、電気設備の技術基準の解釈第17条、公共建築工事標準仕様書、試験計画書
  • 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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