要旨
接地方式は、接地抵抗値だけで決めるものではない。単独接地、共用接地、連接接地、構造体接地は、それぞれ感電防止、等電位化、雷保護、ノイズ対策、保守性に与える影響が異なる。
キーワード
単独接地 / 共用接地 / 連接接地 / 構造体接地 / 等電位化 / ノイズ対策
この記事では、接地方式の違いと使い分けを整理する。A種・B種・C種・D種の種別と抵抗値は「A種・B種・C種・D種接地工事」、図面記号は「接地記号・接地用語辞典」で扱う。
1. 接地方式は抵抗値だけで決めない
接地方式を検討するとき、接地抵抗値を下げることだけに意識が寄りやすい。しかし、接地は保護装置を動作させる経路であり、人が触れる金属体の電位差を抑える仕組みでもある。接地抵抗が低くても、設備間に大きな電位差が生じれば、感電や機器故障につながる。
接地方式は、感電防止、雷保護、情報通信設備のノイズ、地絡保護の動作、保守時の切離し、測定のしやすさを合わせて判断する。
2. 単独接地・共用接地・連接接地の違い
単独接地は、設備ごとに接地極を分ける方式である。他設備の影響を受けにくい一方、接地極が増え、接地間に電位差が生じることがある。
共用接地は、複数設備で同一の接地極又は接地母線を使う方式である。施工性と管理性は高いが、どの設備を共用してよいか、保護・通信・雷保護の条件を確認する必要がある。
連接接地は、複数の接地極を接地線でつなぐ方式である。接地抵抗の低減や等電位化に有効だが、事故電流や雷サージの流れ方も変わるため、接続範囲を図面で明確にする。
| 方式 | 長所 | 注意点 |
|---|---|---|
| 単独接地 | 影響範囲を分けやすい | 接地間電位差が生じ得る |
| 共用接地 | 管理しやすい | 接続対象の条件確認が必要 |
| 連接接地 | 抵抗低減・等電位化に有効 | 事故電流・雷サージ経路に注意 |
接地方式には、基礎接地、環状接地、網状接地のように、建物全体や敷地全体の電位差を抑えるための考え方もある。環状接地は建物外周や設備周囲に接地導体をリング状に配置する方式、網状接地は接地導体をメッシュ状に配置する方式であり、変電所、大規模電気室、雷保護で接触電圧・歩幅電圧を抑える目的で検討される。基礎接地は建物基礎の鉄筋や基礎周辺の接地導体を利用する方式で、新築時に計画しやすい。
連接接地という用語は、業界や仕様書によって範囲が異なることがある。接地極同士を連ねる意味で使う場合もあれば、等電位化を含む広い意味で使う場合もあるため、設計図書上の定義を確認する。
3. 構造体接地と等電位化の考え方
構造体接地は、建物の鉄骨、鉄筋、基礎、杭などを接地経路として活用する考え方である。大規模建物では、構造体を通じた等電位化が有効に働くことがある。
ただし、構造体接地は「鉄骨があるから接地できている」と簡単に判断しない。接続部の導通、腐食、溶接・ボルト接合、接地端子との接続、改修後の切断、竣工図への記録を確認する必要がある。
構造体利用接地の適用・施工・測定
構造体を接地極として使う場合、対地抵抗と建物内の電気的連続性は別々に確認する。基礎や杭の種類だけから低い抵抗値を保証せず、防水層、地盤との接触、鉄筋・鉄骨の接続、接地端子の経路を建築図と現物で照合する。
2Ω以下という条件を一律の共用許可にしない
電技解釈第18条には、等電位ボンディングを含む共用接地の施設と、所定の対地抵抗を保つ金属体を接地極へ利用する条件がある。対象電路・接地種別・施設方法を分けて適用する。「2Ω以下ならA・B・C・D種と雷保護を無条件に全部接続できる」という説明にはしない。
躯体工程で確定すること
接続位置と工法、隠蔽前の検査、端子引出し、腐食対策、完成後の試験を施工計画にする。構造鉄筋や杭へ電気工事側の判断だけで溶接・加工しない。機械式継手や高力ボルト接合も名称だけで導通を保証せず、採用する電気的連続性の確保方法を構造設計者と確認する。
免震層・建物間の接続では、接地導体が必要な変位へ追従できる長さ、形状、固定、保護を計画する。すべての免震装置を単純な絶縁体と決めつけず、実際の構成で経路を確認する。
測定計画と実務上の判断の分かれ目
大きな基礎接地極の測定は、小さな接地棒と同じ補助極間隔を機械的に適用しない。補助極位置を変えた測定で影響を検討し、測定器、位置、接続状態、地電圧、天候等を記録する。二極法は基準側抵抗を含み、導通計は大地への抵抗を測る機器ではない。
判断の境界:外構舗装後に初めて補助極の設置場所を探さない。躯体・外構工程と合わせて先行測定を計画し、完成時との接続状態の差を記録する。外防水がある場合は土壌との電気的接触を設計段階で検証し、防水貫通や補助極の施工は防水・構造側と合意する。
4. ノイズ・雷保護・保護接地を混同しない
保護接地は感電防止や保護装置の動作を成立させるための接地である。ノイズ対策の接地や雷保護の接地は、目的と評価軸が異なる。すべてを分離すればよいわけでも、すべてを一括すればよいわけでもない。
情報通信設備では、接地を分けたことで接地間に電位差が生じ、かえって機器障害につながることがある。雷保護では、雷電流を安全に流し、建物内の電位差を抑えることが重要になる。接地方式は、設備全体の等電位化と保護装置の動作条件から判断する。
直流抵抗と雷サージへの応答を分ける
低周波の接地抵抗が低いことだけで、雷サージ時の電位差や導体のインダクタンスを評価しない。接続経路、等電位ボンディング、離隔、腐食、保守時の切離しを合わせて設計する。構造体利用は、設計者と接続方法・連続性・記録方法を確定して施工する。
等電位ボンディングの設計|接続対象・電流経路・確認方法を分ける
1.先に「何と何の電位差」を問題にするか
人が同時に触れる外箱と近接金属体、設備間を結ぶ通信回路、建物へ入る導体では、確認する境界が異なる。接続図は一本のアース記号へ省略せず、対象設備と接地母線・構造体・他建物との関係を示す。意図して分離する箇所も図示し、現場での追加接続を勝手な改善にしない。
サンコーシヤの雷等電位ボンディングの説明は、雷電流による接地電位上昇と接地間電位差、電源・通信線には適したSPDを用いる考え方を示す。[1] 雷対策の接続例を、全設備の常時直接接続の許可と扱わない。異なる保護方式や信号回路を含む接続範囲は、適用条件と機器仕様へ照合する。
| 検討する境界 | 図面へ示すこと | 一律に判断しないこと |
|---|---|---|
| 金属外箱と接地母線 | 接続点、導体、端子と経路 | 外箱同士が触れているだけで導通あり |
| 建物の内外を結ぶ線 | 引込点、保護対象、保護方式 | 接地極だけを追加すれば機器も保護できる |
| 常時直接接続できない系統 | 分離の理由、採用SPD等、適用範囲 | 種類の違う接地を独断で短絡する |
2.接地抵抗と接続導体の電圧降下を区別する
説明用に、接続経路の抵抗を0.2Ω、そこへ流れる電流を10Aと仮定すると、直流・抵抗だけのモデルでは電圧降下は10×0.2=2Vとなる。この値は接地極の対地抵抗でも、人体への許容電圧でもない。実際の経路には並列接続や交流・過渡現象があり、この算例で雷サージ時の電位差を計算した扱いにしない。
測定した二点間の導通が良好でも、接地極の抵抗、故障電流の遮断、雷保護の全条件まで確認できたわけではない。何を確認した測定かを、結果の単位と測定条件に結び付ける。
| 確認事項 | 用意する証拠 | 残件として分けること |
|---|---|---|
| 接続対象と目的 | 設計図と機器の指定 | 接続可否が未判断の系統 |
| 接続の施工 | 端子・経路・材料の写真、施工記録 | 隠蔽後に追えない接続 |
| 連続性の確認 | 測定点、測定器、状態と結果 | 未測定の並列経路 |
| 保護全体の成立 | 保護方式、接地極、SPDの適合資料 | 導通以外の未確認条件 |
3.増設と撤去で接続範囲を更新する
機器の増設は、外箱の接続を増やすだけでなく、別電源や通信線を通じて新しい経路が加わる場合がある。撤去時も、撤去機器を経由して残る機器の保護導体がつながっていないか確認する。設計時の図面と完成時の接続図を一致させる。
判断に必要な電流や許容条件が未確定なら、接続線の太さや合否を確定しない。線径の詳細は別の設計項目とし、本稿の概念的な算例から選定しない。関連する測定の区別は接地抵抗測定も参照できる。
一次情報と確認範囲(2026年10月28日)
1. サンコーシヤ「雷等電位ボンディング」:接地電位上昇・電位差と保護対象の説明。全種別の共用許可には拡張しない。
公開資料の該当本文と独自の表・仮想例を区別し、個別設備の施工条件・規格全文の確認を済ませた扱いにはしない。
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まとめ
接地方式は、単独・共用・連接・構造体という言葉だけで良否を決めない。接地抵抗値、等電位化、雷保護、ノイズ、保守性、測定性を合わせて判断する。図面には、接地種別だけでなく、接地極・接地母線・接続範囲・構造体利用の有無を残す。
一次情報
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電気設備の技術基準の解釈
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内線規程 JEAC 8001
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公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)
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雷保護・情報通信設備に関するメーカー技術資料
確認情報
- 確認日:2026年10月18日
- 参照資料:電気設備の技術基準の解釈、内線規程 JEAC 8001-2022、公共建築工事標準仕様書、雷保護・等電位ボンディング関連資料
- 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。
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