ZCT・EVT・ZPDと地絡保護|51G・64・67G・DGR

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 高圧受変電設備

要旨

高圧の地絡保護は、何を検出する装置かと何を判断する継電器かを分けると理解しやすくなります。ZCT・EVT・ZPDは検出側、51G・64・67G/DGRは判断側です。

キーワード

ZCT / EVT / ZPD / 51G / 64 / 67G / DGR / 地絡保護

まず全体の信号の流れ

地絡事故 → 3I0・3V0発生 → ZCT / EVT・ZPDで検出 → 保護継電器で判定 → CB・PAS等へトリップ指令

ZCT:零相電流を検出

ZCT(零相変流器)は三相導体をまとめて通し、正常時には打ち消し合う電流のベクトル和を利用して零相電流3I0を検出します。地絡で大地へ電流が逃げると往復電流のバランスが崩れ、零相成分が現れます。

EVT:零相電圧を取り出す

EVT(接地形計器用変圧器)は地絡時の零相電圧3V0を検出するために使われます。三次側のオープンデルタ(ブロークンデルタ)回路と零相電圧の関係は、電験一・二種までつながる重要ポイントです。

ZPD:零相電圧検出

ZPDも零相電圧を得るための検出装置です。高圧受電設備のDGR保護などで使われます。EVTとZPDは『同じ物』ではなく、構成・適用設備・検出原理を分けて理解します。

51G・64・67Gの違い

番号・名称 主に見る量 役割
51G / GR 零相電流 地絡過電流を検出
64 / OVGR 零相電圧 地絡に伴う零相電圧を検出
67G / DGR 零相電流+零相電圧+位相 地絡の方向を判定

なぜDGRは方向が分かるのか

自構内事故と他回線事故では、零相電圧と零相電流の位相関係が異なります。DGRは単に『電流が流れた』だけでなくV0とI0の位相関係を使って事故方向を判定します。ここがGRとの本質的な違いです。

非接地系統なのになぜ地絡電流が流れる?

6.6kV系統を考えると、電路と大地の間には対地静電容量があります。1線地絡時には健全相側の対地静電容量を通る電流などが地絡点へ流れます。この零相等価回路を理解するとZCT・EVT・DGRが一本につながります。

GRとDGRはどう使い分ける?

GRはZCTで零相電流を検出して地絡を判定する方式です。ただし構内の高圧ケーブルが長く対地静電容量が大きい設備では、構外事故でも構内の充電電流がZCTを通り、GRが不必要動作する可能性があります。

DGRはZCTで検出する零相電流に加え、ZPDなどで検出する零相電圧との位相関係から事故方向を判定します。したがって、単に『地絡電流が大きいからDGR』ではなく、構内対地静電容量、充電電流、受電方式、電力会社との保護協調を含めて方式を決めます。

EVTとZPDはどこで使う?

EVTは零相電圧を取り出せますが、一般の配電線から受電する需要家設備で地絡検出用EVTを追加すると、系統中性点の接地条件や保護方式へ影響する場合があります。そのため、自家用受電設備ではコンデンサ分圧で零相電圧を検出するZPDが用いられる例があります。EVTとZPDは『どちらも3V0を見る装置』で終わらせず、設置する系統と検出原理を分けて理解します。

現場で注意する接地

ZCT二次回路、ケーブル遮へい層、計器用変成器二次側などは『どこを接地するか』が検出・安全に関係します。多点接地やZCTとシールド接地線の位置関係を自己判断せず、設計図・メーカー資料・適用基準で確認します。

資格試験ではここがポイント

第一種電気工事士では、高圧受電設備の単線結線図や計器用変成器・保護継電器を、機器名称だけでなく役割と接続関係まで理解しておくことが重要です。電験ではさらに、1線地絡時の零相電圧・零相電流、対地静電容量、零相等価回路、GR・DGRの保護方式へ発展します。

この記事では出題頻度を独自に断定せず、公式範囲・公開問題で確認できる内容と、電験・実務へつながる発展論点を分けて扱います。

現場→電験→技術士

現場:ZCT・ZPD等の極性、接地、配線とDGR試験を正しく確認する。 電験:1線地絡時のベクトル、零相回路、対地静電容量、方向判定を理解する。 技術士:中性点接地方式、選択遮断、保護協調、波及事故防止まで含めて保護方式を評価する。

I0・3I0、V0・3V0の定義をそろえる

対称座標法では零相成分は三相のベクトル和の3分の1であり、ZCTの残留電流やEVTの出力との倍率関係を確認する。メーカーがIo・Voと呼ぶ量がどちらの定義かを資料で照合し、継電器の整定値へ無条件に3倍・3分の1を適用しない。遮へい接地線の貫通方法と極性は専用の接続図に従う。

特別高圧EVTの巻線定格・零相電圧と試験

1. EVT・VT・VCT・ZCTを区別する

機器 主に扱う量・役割 混同を避ける点
VT 電圧を変成して計器・継電器へ供給 非接地形・接地形、巻線構成を確認
EVT 接地形の電圧変成、結線に応じた零相電圧検出 三次出力は巻線構成・変成比で確認
VCT 取引用等の電圧・電流の変成 取引用計量と保護用入力は個別に設計
ZCT 零相電流の検出 零相電圧を検出する機器ではない

東光高岳はEVTを保護継電器や取引用メータ等に接続する機器として説明している。[S1] 用途は名称だけで決めず、採用する機種・確度・負担と接続先を確定する。

2. 零相電圧の「3倍」と変成比を分ける

同一の電圧基準で相電圧を表すと、零相電圧の定義は次式となる。

V0=Va+Vb+Vc3V_0=\frac{V_a+V_b+V_c}{3}

したがって残留電圧は 3V0=Va+Vb+Vc3V_0=V_a+V_b+V_c となる。三相の巻線を開放三角に結線した出力は、各巻線の電圧を極性に従って合成する。実際の二次・三次端子電圧を求めるには、各巻線の変成比と結線が必要である。

「3V₀だから常に110V出る」「三次が110/3Vだから正常時も110V出る」とは読まない。正常時の平衡状態では理想的な合成電圧はゼロとなるが、実機の残留電圧や試験条件は別に確認する。完全地絡時の電圧を計算する場合も、系統の中性点接地方式と故障条件を前提にする。

3. 中性点接地方式と零相電流の入力を合わせる

地絡保護はEVTだけでは決まらない。受電系統が非接地・抵抗接地等のどの方式で、どの大きさ・方向の地絡電流を検出するかを先に確認する。検出電流はZCTだけでなく、三相CTの残留回路等から得る構成もある。方向判別が必要な場合は、電圧・電流の極性と位相特性を接続する継電器の仕様に合わせる。

ケーブルの対地充電電流や補償リアクトルがある設備では、外部地絡時に構内へ流れる電流も検討する。「地絡電流が流れたから構内事故」と大きさだけで判定しない。必要な方向保護・差動的な検出等は、電力会社との協議と回路設計で決定する。

EVTの巻線中性点を接地しても、それだけで系統全体を直接接地系に変更するわけではない。鉄共振・過電圧への対策は、励磁特性、系統容量、制動回路を含めて設計する。

4. 三次定格と継電器入力をそろえる

東光高岳の公開表には、一次22,000/√3V、二次110/√3V、三次110/3V又は190/3Vの製品例がある。[S1] 採用する三次定格を確定し、継電器が何Vを基準として整定値を表しているかを確認する。

確認項目 図面・仕様に残す内容
一次側 系統電圧、系統接地方式、巻線中性点と接地
二次・三次 変成比、巻線構成、極性、端子番号、接地箇所
接続負担 継電器・計器・抵抗等の合成負担と確度
保護回路 零相電圧の検出位置、零相電流との対応、方向判別
異常時 ヒューズ断・配線断・入力喪失の検出と警報

制動抵抗等は、抵抗値・容量・連続又は短時間の使用条件をメーカー設計に合わせ、継電器整定表へ対応付ける。

5. 承認図と試験計画のつなぎ方

一次単線結線図だけでなく、三次までの展開接続図と継電器入力端子図を照合する。継電器単体の二次注入試験に合格しても、EVTから継電器までの配線・極性が正しいことを単独では証明しない。どの試験で変成比、極性、回路接続、保護連動を確認するかを試験表に対応付ける。

耐圧試験では、利昌工業のRPG-56等の製品説明に盤の商用周波耐電圧試験時にEVTを回路から切り離す注意がある。[S2] 試験電圧と切離し箇所を機器ごとに確認し、試験後の復旧確認も項目化する。

6. CTとVT・EVTの二次回路を混同しない

CTは一次に電流が流れる状態での二次開放、VT・EVTは二次回路の短絡に注意する。VT・EVTの入力喪失や開路が保護機能へ及ぼす影響、三次回路に接続する制動抵抗等の条件も別に確認する。この区別だけで端子操作を開始せず、停止・隔離・試験回路と復旧点検を定める。

まとめ

① ZCTは零相電流3I0、EVT・ZPDは零相電圧を検出する側、GR・DGR等は異常を判断する側です。 ② DGRは零相電流と零相電圧の位相関係を利用し、自構内事故か構外事故かという方向判定に使います。 ③ 6.6kV非接地系統の地絡保護は、対地静電容量と充電電流まで理解するとGR・DGR・ZCT・ZPDが一本につながります。

→ B種接地と高圧受変電設備 ← 接地(アース)の実務整理

一次情報

日本電気技術者協会|DGRの方向判別機能と入力極性

日本電気技術者協会|6kV配電系統の地絡保護とコンデンサ形地絡検出装置

日本電気技術者協会|高圧自家用受電設備の保護

経済産業省|電気設備の技術基準の解釈

特別高圧EVTの巻線定格・零相電圧と試験の参照資料

確認情報

  • 確認日:2026年10月20日
  • 参照資料:日本電気技術者協会「DGRの方向判別機能と入力極性」
  • 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。

特高部分の確認範囲(2026年10月20日)

確認日:2026年10月20日。上記メーカーの公開定格・注意事項を確認。零相電圧式は対称座標法の定義。個別系統の地絡計算、継電器の整定、制動抵抗選定の確定は採用設備の設計図書による。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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