UPSの容量計算|kVA・kW・バックアップ時間・発電機との協調

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 技術計算

要旨

UPSは出力kVAとkWの両定格を満たし、必要時間を支える蓄電池を選ぶ。電池のAhを単純に掛けるだけでなく、放電末期電圧、変換効率、負荷特性、バイパスと発電機の条件を照合する。

キーワード

UPS / kVA / kW / バックアップ時間 / バイパス / 発電機協調 / 突入電流

「10kVAのUPSで8kWを支える」計画でも、機種のkW定格、負荷力率、突入電流によって成立しない場合がある。出力能力と電池の運転時間を別々に選定する。

1. VAとWの二つの上限

負荷入力12kW、力率0.90ならS=12/0.90≒13.33kVA。UPSは12kWと13.33kVAの両方を支える必要がある。将来負荷や冗長性は別条件として加える。力率が違う機器群では、必要に応じP・Q又は実効電流から集計する。

負荷が整流器入力や大きな突入を伴う場合、定格合計だけでなくクレストファクタ、過負荷耐量、起動順を確認する。UPS容量に一律の20%余裕を足せば全て解決するわけではない。三菱電機の5kVA以下の選定案内も、VAとWの両方、突入・過負荷、必要時間を分けている。そこでの機種別目安や倍率を、この12kWの説明例や他メーカーのUPSへ一律に適用しない。

2. エネルギーと放電電流の概算

独自に、負荷12kWを30分、放電時効率0.92で支えるなら、電池から必要なエネルギーは12×0.5/0.92≒6.52kWh。補機が効率の境界外なら追加する。

直流側を216Vと仮定すると電流は約60.4Aだが、放電末期に189Vまで下がる条件なら約69.0Aになる。UPSが定電力を保つため、電圧低下に伴い電池電流が増える。公称電圧でのAh計算だけで選ぶと、この末期条件を落としやすい。

独自例の量 式と結果
必要な交流出力 P=12kW、S=12/0.90≒13.33kVA
30分間の電池側エネルギー E=12×0.5/0.92≒6.522kWh
216V時の電池電流 I=12,000/(0.92×216)≒60.39A
189V時の電池電流 I=12,000/(0.92×189)≒69.01A

効率0.92を同じ境界で固定した概算で、実機では負荷率・電池電圧等に応じた効率と補機電力を使う。kWhを公称Vで割った値だけで放電末期の電流や保証時間は決まらない。

3. 電池容量を確定する

電池メーカー又はUPSメーカーの定電力放電表、終止電圧、セル数、最低温度、寿命末期容量から必要構成を選ぶ。例えば6.52kWhに劣化分を反映するだけでも、丸め前の6.521739kWhを容量維持率0.80で割るなら約8.15kWh相当となるが、これは製品選定値ではない。短時間の放電特性や電圧範囲がなお残る。

型式の違う電池、直並列構成の変更、後付け増設は、充電器容量や監視を含む承認が必要である。既設電池と新品を任意に並列化しない。

4. UPS方式と切替

常時インバータ、ラインインタラクティブ等の方式により通常時の給電経路・切替条件が異なる。無停電という名称だけで、バイパス切替・保守切替・全ての故障で中断ゼロとみなさない。

発電機給電時は、UPS整流器入力、充電電力、入力高調波、周波数変動、バイパス同期範囲を確認する。発電機が立ち上がるまで電池でつなぎ、その後の急速な再充電が発電機を過負荷にしない設定も必要になる。

復電・発電機への移行後の検討では、UPS出力の負荷電力と、発電機から見たUPS入力を分ける。整流器の損失、電池回復充電、別給電の補機を重複なく集計し、負荷投入順と入力電流の立上がりを確認する。NEGA C 201:2026はUPSを含む負荷分類と、高調波発生機器・並列冗長構成の取扱いを示すが、UPSのkVAだけで発電機を一律倍率選定する根拠にはしない。

三菱電機のMELUPSの説明は、復電時の入力電流を徐々に増やすウォークインと、入力容量を制限して不足分を電池から補うパワーデマンドを別の機能として示す。富士電機UPS6100D-3の案内も、入力力率・高調波抑制とパワーウォークインを分けている。搭載機能・対象機種・設定時間や上限値は採用仕様で確認する。ウォークインがあるだけで定常容量不足を解消したり、すべての発電機で安定運転を保証したりするわけではない。入力制限中も電池が放電する構成では、その継続時間と復旧充電を別に評価する。

入力側の計算を分けるため、次の別の独自例を置く。負荷給電分の交流入力から交流出力への効率を0.94、回復充電に使う交流入力を2.00kW、別給電の補機を0.30kW、集計した入力の総合力率を0.98と仮定する。0.94の効率には、後から足す回復充電と別補機を含めない。前節の放電時効率0.92や出力側の負荷力率0.90とは異なる条件である。

発電機が支える範囲の独自例 有効電力の概算 皮相電力の概算(総合力率0.98の仮定)
負荷給電分のみ 12/0.94=約12.77kW 約13.03kVA
負荷給電分+別補機 12/0.94+0.30=約13.07kW 約13.33kVA
負荷給電分+別補機+回復充電 12/0.94+0.30+2.00=約15.07kW 約15.37kVA

実機の最大入力仕様がすでに充電分や補機を含む場合は、同じ電力を重ねて足さない。表の値は入力範囲をそろえる説明用で、発電機の最終定格ではない。実際にはほかの負荷、相ごとの電流、高調波、突入・負荷投入順、過渡電圧・周波数、バイパス同期条件を合わせて確認する。出力12kWだけを発電機の負荷として計上しない。

発電機全体の定常負荷と始動時の評価は、発電機容量計算の詳細|定常負荷・電動機始動・RGとREの評価へつなげて整理する。

必要時間は停電時の時間軸から決める

必要保持時間=発電機起動・再試行+電圧周波数安定+切替+負荷投入+安全余裕を入口とする。発電機不始動時の安全停止に必要な時間と、片系故障時に健全側へ移る負荷も照合する。UPSが橋渡しする「分」と、発電機が燃料で運転する「時間」は別の設計課題で、燃料補給・冷却継続・保守体制までBCPへ含める。

5. 検査で確かめること

負荷、運転時間、電池電圧・電流、警報、復電後充電、バイパス条件を記録する。実負荷を止められない場合は、代替給電と承認された試験方法を用意する。カタログの新品バックアップ時間と、現場の必要寿命末期時間を区別する。

まとめ

UPSはkVA・kW・時間の三つを満たす選定が必要である。電池は定電力放電と末期電圧で確認し、通常給電、バイパス、発電機との移行まで同じ条件で試験する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月23日。今回は三菱電機の5kVA以下機種選定本文、MELUPSのウォークイン/パワーデマンドの説明、富士電機UPS6100D-3の入力側機能と対象機種の説明を確認。GSユアサ フィールディングスの給電方式案内、消防告示、NEGA C 201:2026の該当範囲は10月22日までの確認記録を継承し、今回再取得・再読したとはしない。12kW/力率0.90/30分/放電効率0.92/216V/189V/容量維持率0.80は従来の独自仮定。追加した入力側の効率0.94・充電2.00kW・別補機0.30kW・総合力率0.98も別の独自仮定で、メーカー定格・保証値ではない。実機の放電表、保証時間、入力制御の対象・設定、発電機の最終容量は採用仕様で照合する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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