4–20mAの電圧余裕計算|電源下限と異常出力で配線抵抗を再確認する

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 技術計算

要旨

4–20mA信号は電流を保つために必要な電圧が残っている範囲で成立する。送信器、受信抵抗、配線、絶縁器などの電圧降下を積み上げ、最大電流と電源の最低電圧で確認する。配線距離を一律のメートル数で決めない。

キーワード

4–20mA/ループ電源/負荷抵抗/電圧降下/二線式伝送器/250Ω

電流信号にも電圧の余裕が必要になる

送信器が電流を一定にしようとしても、回路の抵抗や機器の電圧降下が大き過ぎれば、その電流を維持できなくなる。表示が上限へ達しない、負荷を追加すると値が変わる、といった問題では、結線と設定に加えて電圧収支を確認する。

オムロンのFAQは、出力機器の許容負荷抵抗に対して、往復の電線抵抗と入力機器の抵抗を確認するよう説明している[1]。ただし、機器が許容負荷抵抗を示す方式と、二線式送信器の最低動作電圧から計算する方式では、最初に読む資料が異なる。

電流信号を長く引くときは「電流だから減衰しない」で検討を終えない。抵抗、電源下限、端子、サージ保護器などを含めて、採用品の許容範囲へ照合する。

電源を出す側と受ける側を決める

二線式のループ給電送信器は、同じ線で電源と信号を扱う。一方、四線式の機器や能動出力、能動入力には別の電源関係がある。両側が給電する構成や、どちらも給電しない構成を誤って接続しない。

確認対象 読むべき仕様 よくある不整合
送信器 二線式等の方式、必要動作電圧 別電源型とループ給電型を混同
受信器 能動・受動、入力抵抗、絶縁 入力機器の給電有無を見落とす
絶縁器 電源、入力・出力仕様、電圧降下 追加した損失を計算へ入れない
電源 最低出力、変動、負荷条件 公称24Vだけで判定する

機器間の組合せは、端子名称だけでは決めない。接続図と電気仕様を両方確認し、異なるメーカーの場合は送受信側の条件を同じ一覧へ並べる。

24V電源・250Ω受信抵抗の説明例

二線式送信器を直流24 Vで給電し、送信器に最低12 Vが必要、受信抵抗250 Ω、その他の電圧降下はないと仮定する。電流20 mAでは受信抵抗の電圧降下が0.020×250=5 Vとなる。

配線へ使える電圧は24-12-5=7 V。したがって、往復配線抵抗の理論上限は7/0.020=350 Ωとなる。

区分 20mA時の電圧 意味
供給電源 24 V ここでは一定と仮定
送信器へ残す電圧 12 V以上 機器仕様として置いた仮定
受信抵抗 5 V 250Ω×20mA
配線の余地 最大7 V 他の降下がない場合

350 Ωは設計推奨値ではない。これは理想化した境界値であり、端子接続、電源変動、温度、追加機器、機器指定の余裕を反映する前の値である。上限ちょうどの設計を避けるためにも、条件を現物資料へ置き換える。

最大電流と最低電源電圧で再確認する

例えば最低電源電圧を21.6 V、別機器の降下を1 Vと仮定すると、20 mAでの配線抵抗の理論余地は(21.6-12-5-1)/0.020=180 Ωに減る。

さらに異常出力で22 mAまで扱う機器を仮定すると、受信抵抗の降下は5.5 Vとなる。この場合の余地は(21.6-12-5.5-1)/0.022≒140.9 Ω。22 mAは全製品共通の規定ではなく、最大出力を仕様で確認する必要性を示す仮定である。

電線の抵抗が温度で増える場合は、その使用条件の値を使う。片道の長さへ往復抵抗を掛けるのか、片道抵抗を2倍するのかを統一し、往復換算を二重にしない。

距離へ換算する前に抵抗の定義を揃える

片道1 km当たりの導体抵抗をr、片道長をLとし、同じ線を往復に使う単純モデルならR_wire=2rLとなる。端子や接続点の抵抗を別に見込む場合は、その分を使える抵抗から差し引く。

ケーブル仕様の抵抗欄が既に往復値なら2倍は不要である。導体サイズだけで決めず、採用ケーブルの導体抵抗と使用温度、現実の接続経路を確認する。

受信器を複数直列に入れると抵抗は積み上がる。一方、電流入力を単純に並列へ接続すると電流が分流し得る。複数接続は入力方式と絶縁の条件を含めてメーカー接続図へ照合する。

試運転で記録する点

低い出力と最大出力の両方で、送信器端子の電圧、受信値、ループ電流を確認する。4 mAだけ正常でも、20 mAで電圧が不足する場合がある。電源電圧、計器の接続点、外した機器、試験後の復旧を記録する。

測定器を挿入すると回路条件が変わることがある。実設備の制御信号を不用意に開放したり、電流計を電源へ直接並列接続したりしない。機械側へ影響する試験は許可と隔離を行って実施する。

まとめ

送受信の電源方式を確認し、最大電流と最低電源電圧で電圧収支を求める。その後に往復の配線抵抗と距離を照合する。方式全体の比較はアナログ・デジタル通信規格を参照する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月25日。メーカーの公開条件を確認。24 V、12 V、250 Ω、21.6 V、22 mA等は本記事独自の仮定で、5 V、350 Ω、180 Ω、約140.9 Ωを再計算した。距離上限や特定機器の適合を保証する値ではない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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