要旨
負荷計算は、機器容量を足し算するだけではない。設備容量、需要率、同時使用、将来増設、運用時間、始動電流を整理し、幹線、変圧器、遮断器、契約電力の判断につなげる必要がある。
キーワード
負荷計算 / 設備容量 / 需要率 / 同時使用率 / 変圧器容量 / 幹線容量 / 契約電力 / 将来増設
1. 負荷計算の目的
負荷計算の目的は、電気設備が必要な負荷へ安全に電力を供給できるかを確認することである。機器の定格容量を単純に合計するだけでは、実際の運用に合わない場合がある。
2. 設備容量と実負荷を分ける
設備容量は、機器が持つ容量である。実負荷は、実際に使われる電力である。全ての機器が同時に最大負荷で運転するとは限らないが、重要負荷や連続負荷では余裕を軽く見てはならない。
3. 需要率と同時使用を考える
需要率や同時使用率を根拠なく都合よく扱わない。数値を下げれば幹線や変圧器は小さく見えるが、実運用に合わなければ過負荷や電圧降下につながる。
設備容量、需要率、不等率は同じ意味ではない。各負荷の容量を整理し、用途ごとの需要率を検討し、さらに変圧器や幹線単位で同時使用を評価する場合は、どの段階でどの係数を使ったかを明確にする。需要率と不等率を無秩序に重ねると、容量不足や説明不能な計算になる。
4. 将来増設を見込む
将来増設、EV充電、空調更新、テナント変更、厨房機器増設、サーバ増設は負荷計算へ影響する。現在の負荷だけでなく、計画上の余裕と更新性を確認する。
実務確認表
| 確認項目 | 主に見る資料・条件 | 判断の境界 |
|---|---|---|
| 設備容量 | 機器定格、台数、将来増設 | 単純合計と実運用を混同しない |
| 需要率 | 用途、運転時間、過去実績 | 都合よく容量を小さく見せない |
| 不等率 | 幹線・変圧器単位の同時使用 | 需要率との二重適用を避ける |
kW・kVAと機械出力をそろえる
電動機の銘板出力kWは機械出力であることがあり、そのまま電気入力やkVAへ加算しない。入力電流、効率、力率と運転条件を確認する。需要率は最大需要と接続容量、不等率は各負荷の最大需要の合計と集合負荷の最大需要の関係であり、同じ容量低減係数として重ねない。
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負荷率と稼働率の分析|設備容量を見直す指標
要旨
負荷率は電力の使われ方、時間に基づく稼働率は運転時間の割合を見る指標である。分母と集計期間を明記し、同じ条件で比べる。低い負荷率だけを理由に、変圧器や幹線の容量を縮小できるとは判断しない。
キーワード
負荷率、平均電力、最大需要電力、稼働率、設備容量、欠測、運転時間
1.似た比率でも分母が違う
日本電気技術者協会の解説は、ある期間の平均需要電力と、その期間の最大需要電力の比を負荷率としている[1]。平均を求める時間と最大値を探す期間を一致させる。
負荷率[%]=平均電力[kW]÷同期間の最大需要電力[kW]×100
平均電力[kW]=期間電力量[kWh]÷期間の時間[h]
| 指標 | 本記事で用いる定義 | 読み取ること・注意点 |
|---|---|---|
| 負荷率 | 平均電力÷同期間の最大需要電力 | 負荷の平準化の程度。無駄な常時消費が増えても上がり得る |
| 時間に基づく稼働率 | 実運転時間÷計画運転可能時間 | 運転時間の割合。休止・段取り・待機をどう数えるかを明記 |
| 需要率 | 最大需要電力÷設備容量 | 設備容量に対する最大使用の割合。負荷率と混同しない |
稼働率には業種や管理方法により別の定義もある。「稼働率80%」だけで比べず、対象設備、分母、運転とみなす状態を確認する。待機電力がある設備では、運転時間の短縮と電力量の減少が比例するとは限らない。
2.月間電力量から負荷率を求める仮例
同じ計測境界の30日間・720時間を対象とし、欠測はないとする。最大需要電力は同じ30分平均の記録から求める。計画運転可能時間は各月200時間とする。以下は説明用の仮定である。
| 項目 | 仮の月A | 仮の月B |
|---|---|---|
| 月間電力量 | 72,000kWh | 60,480kWh |
| 月間の平均電力 | 100kW | 84kW |
| 月間最大需要電力 | 250kW | 240kW |
| 負荷率 | 40% | 35% |
| 実運転時間/計画運転可能時間 | 160/200h | 120/200h |
| 時間に基づく稼働率 | 80% | 60% |
月Aは72,000÷720=100kW、100÷250×100=40%。月Bは60,480÷720=84kW、84÷240×100=35%となる。電力量は減っているが、運転時間の減少に対して最大需要が大きくは下がっていない。これだけでは省エネの成否を確定できず、生産量や停止中の消費を追加して調べる。
欠測区間を0として平均へ入れると負荷率を過小評価しやすい。逆に運転中だけの平均値を月全体の平均と呼ぶと、比較条件が変わる。欠測率、補完方法、集計対象時間を残す。
3.容量見直しには負荷曲線の外側も確認する
負荷率が低い場合は、短い時間帯だけ負荷が集中するのか、休業時間が長いのかを時系列で確認する。始動・再始動、季節最大、将来増設、予備系統への切替、非常時の負荷移行も容量選定に関係する。
30分平均値では捉えにくい短時間の負荷変動、力率、相間不平衡、高調波などは別に確認する。容量の単位も、平均有効電力kWと変圧器の定格容量kVAでは異なる。容量変更は測定条件を整理したうえで、設備の設計条件・保護・供給継続の要件に照らして判断する。
まとめ
負荷率と稼働率は定義をそろえて読み分ける。計算結果だけで設備容量を決めず、低下・上昇の理由と最大負荷が発生する条件まで確認する。
一次情報
- [1]日本電気技術者協会:需要率、不等率、負荷率とその活用 — 第4節の負荷率の定義を参照。過去問の転載は行っていない。
確認情報
2026年11月1日確認。負荷率の定義を原解説本文で確認した。本記事の稼働率は時間に基づく定義であり、全業種共通の規格値ではない。仮の2か月の値を再計算した。個別設備の容量変更の適否は判定していない。
関連:全体目次
まとめ
負荷計算では、設備容量、実負荷、需要率、同時使用、将来増設を分けて整理する。計算結果は、幹線、変圧器、遮断器、契約電力の判断へつながる。
一次情報
内線規程、公共建築工事標準仕様書、設計基準、メーカー仕様書、負荷表、発注者要求条件。
確認情報
- 確認日:2026年10月14日
- 参照資料:内線規程(適用年版は案件で確認)
- 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。
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