要旨
大規模建物では、テレビ信号を光へ変換して配信する方式が選択肢になる。光の受光レベルと、変換後のRFレベルは別々に設計する。本記事では、光損失の積上げと受信機の上限・下限、引渡し時の測定項目を整理する。
キーワード
テレビ光伝送 / dBm / 光損失 / V-ONU / RFレベル / 受光範囲
光ファイバ通信の構造と移行判断|コア・クラッドとメタル配線の比較
光伝送を採用する理由は、損失計算に加えて、伝送媒体の構造と設備更新の条件から説明できる。一般的なガラス光ファイバは、光を導くコア、その外側のクラッド、機械的保護の被覆等からなる。コアの屈折率をクラッドより高くすることで光を閉じ込めて伝える。全反射による光線の説明は構造を理解するモデルであり、シングルモードの伝搬特性はモードとして扱う。[試験B2-S1][試験B2-S2]
送信側は電気信号を光へ変換し、受信側は受光素子等で電気信号へ戻す。光を媒体に使うことと、データがデジタルであることは別の事項である。テレビの光伝送等にはアナログ信号の伝送もあるため、光回線への変更をそのまま信号方式の変更とみなさず、送受信装置と変調方式を確認する。
| 比較軸 | メタル配線 | 光ファイバ |
|---|---|---|
| 情報の媒体 | 導体の電圧・電流 | 導波される光 |
| 電磁誘導への対応 | 配線方式、シールド、接地を評価 | ガラスの光伝送部は電磁誘導の影響を受けにくい |
| 給電 | 対応方式では信号と給電を共用 | 一般的な通信ファイバとは別に電源を確保 |
| 施工・保守 | 接続・導通・絶縁等 | 端面清掃、曲げ、接続損失等 |
建物間や強い電磁環境の区間では、光によって信号経路の電気的分離を図る構成を検討できる。金属製外装・補強材のある光ケーブル、併設電源、筐体接地まで含めると、設備全体の雷保護と信号部の分離は別の設計になる。
移行では通信速度だけでなく、既存装置のインターフェース、光源波長、ファイバ種、コネクタ、受信器の許容入力をそろえる。シングルモードとマルチモードは、送受信装置と距離・帯域の要求へ対応させる。損失余裕は既存記事の計算方法で確認し、過大入力と不足入力の両側を評価する。
ファイバ寸法は仕様表の定義まで読む。冨士電線の公開仕様では、マルチモードのコア径は50μm又は62.5μm、クラッド径は125μmである。一方、同社のSM欄にある9.2μmや8.6μmは注記で「モードフィールド径」とされ、物理的なコア径をそのまま表す値とは区別する。[試験B2-S4] ファイバを接続するときは、径だけでなくモード、波長、コネクタ・研磨、接続損失を整合する。
配線ルートには曲げ半径、張力、接続箱、余長、清掃・測定の作業空間を確保する。NTT東日本の構内配線関係資料も、光ファイバを設備として施工する際の確認資料となる。[試験B2-S3] 具体的な寸法や試験値は採用ケーブル・接続方式の施工要領へ合わせる。
停電時に電話等のサービスを維持する計画では、媒体の変更後に必要となるONU、変換器、増幅器、スイッチ等の電源を確認する。移行前に使用中の端末を一覧にし、段階切替、切戻し、映像・通信の受入試験を計画する。メタル設備の撤去は、全端末の移行と非常時機能を確認してから判断する。
設備更新の背景には通信事業者の網更新もある。NTT東日本は2024年1月から固定電話の局内設備をIP網へ切り替え、完了を案内している。これは局内設備の変更で、利用者の電話番号・電話機の変更や宅内回線の光化を一律に求めるものではない。[試験B2-S5] 建物側の光ファイバ化は、必要帯域、伝送距離、誘導対策、供給サービスと端末適合から別に判断する。警報・通報・モデム通信は、対象サービスの仕様変更と接続機器の対応を事業者へ照合する。
既設メタル設備のサービス一覧には、電話、警報、計測、映像、遠隔操作の各用途を区分する。光変換できることと、要求する遅延・帯域・停電中の継続が成立することを別々に試験する。切替後に使わなくなった線も、他用途との共用がないことを台帳と現地で確認する。
技術士試験キーワード
光ファイバは高屈折率のコアと低屈折率のクラッドで導光し、送受信器で電気・光を変換する。マルチモードのコア50/62.5μmと、シングルモード仕様のモードフィールド径を区別する。メタルからの移行は帯域、距離、電磁誘導、電位差から判断し、波長、接続損失、機器給電を整合する。固定電話の局内IP化と宅内光化は別の変更である。端末適合、停電時電源、段階切替・切戻しを試験する。
問題項目
令和7年度 Ⅱ-1-3「光ファイバ通信の構造と、メタルから移行する理由」
問題項目の年度・番号と要求テーマは、日本技術士会の公表問題PDFの電気電子部門・電気設備・選択科目Ⅱの第1ページで照合した。題名は内容の要約であり、公式解答を示すものではない。
1. 光区間と同軸区間を分ける
RF信号を光へ変換する送信機、光ファイバー、分岐・接続、光受信機、同軸分配という境界を図示する。光信号をテレビ用のRF信号に戻す光受信機は、V-ONU(映像用の光回線終端装置)とも呼ばれる。光受信機に電源が必要な構成では、電源供給と停電時のサービスも確認する。
光伝送でも、対象帯域、波数、変調条件と機器の組合せに適合がある。光ファイバーを敷設すればすべてのサービスが同じ条件で通るというわけではない。
2. dBmとdBで受光レベルを計算する
光送信電力をPt dBm、光損失をL dBとすれば、受光電力Prは次式となる。
仮に送信+3dBm、光ファイバー1dB、分岐8dB、接続2dBなら、受光は−8dBmとなる。ここへ設計余裕2dBを追加して評価すると、弱い側の検討値は−10dBmとなる。
これらは仮定値である。実機の許容受光範囲と比較するとともに、最短経路では最大送信・最小損失時の過大受光も確認する。余裕を引くだけで最大入力の確認を省略できない。
3. 光入力範囲は機種ごとに確認する
受信機の許容範囲、AGC範囲、要求する送信機との組合せを確認する。例えばマスプロ電工の光受信機(V-ONU)ORD7BCWTの公表仕様は、光入力レベル−12~0dBm、AGC動作範囲−12~−2dBmである。前節の算例の−8dBm(余裕込み−10dBm)はこの範囲に入るが、損失の小さい経路では0dBmを超えないかも確認する。規定範囲外では、映像が出ても品質を保証できない場合がある。RF出力は受光電力だけでなく、入力RF・光変調度・機器条件等にも関係する。
| 区間 | 主な確認 |
|---|---|
| 送信機 | 入力RF、対応帯域・波数、光出力 |
| 光路 | 波長、ファイバー、分岐、接続損失 |
| 受信機 | 許容受光、AGC、出力条件、給電 |
| 同軸側 | 利得・損失、端末レベル、MER・BER |
4. 接続の清潔さと測定を管理する
コネクター端面の汚れ、曲げ、誤接続は損失の原因になる。型式に合う清掃・点検方法を用い、光路識別、端面管理、余長、許容曲げ半径を施工要領に定める。
光源へ直視する点検は行わず、安全な方法で有無とレベルを測る。測定器の波長設定、測定点、接続構成を記録する。光パワーの試験とRF品質の試験を、別の成績欄で残す。
まとめ
光の損失計算で受光範囲を確認し、受信機以降はRFとして再計算する。最遠端の不足と最短端の過大入力、機器の組合せと信号品質を一体で評価する。
一次情報・根拠資料
技術士関連の追加一次情報(試験B2)
-
[試験B2-S1] Corning「Optical Fiber Glossary」
https://www.corning.com/optical-communications/cala/en/home/products/fiber/optical-fiber-resource-center/glossary-of-terms.html
参照範囲:コア・クラッド・導光の用語。 -
[試験B2-S2] FOA「Total Internal Reflection」
https://www.thefoa.org/tech/ref/basic/total_internal_reflection.html
参照範囲:光ファイバの基本構造。 -
[試験B2-S3] NTT東日本「構内配線設備 第2章 光ファイバ」
https://www.ntt-east.co.jp/info-st/conguide/ntt-e2/pdf/02.pdf
参照範囲:光ファイバ設備の施工資料。 -
[試験B2-S4] 冨士電線「光ファイバ仕様」
https://www.tokyo-fuji.co.jp/products/spec/hikari.html
参照範囲:GIコア径50/62.5μm、クラッド125μm、SM欄の数値がモードフィールド径であること。 -
[試験B2-S5] NTT東日本「固定電話(加入電話・INSネット)のIP網移行」
https://flets.com/2024ikou/
参照範囲:局内設備のIP網移行完了、利用者側の電話機交換・回線切替工事は不要との案内。
確認情報
- 確認日:2026年10月19日
- 確認範囲:メーカーの光伝送構成と光受信機・送信機仕様。光収支の数値は仮定値で、特定製品の設計例ではない。
- 適用条件:計算例の入力値は、実機仕様を明記した箇所を除き説明用の仮定値である。実設備には設計図書・採用機器の条件を適用する。
技術士関連の確認情報(試験B2)
- 確認日:2026年10月23日。
- 国内メーカーの光ファイバ仕様とNTT東日本のIP網移行案内を確認。MFDと物理的なコア径、局内IP化と宅内光化を区別する。
- 指定の既存記事の公開本文・見出しを実読し、重複と反映位置を確認した。
- 数値例は記載した前提に限定し、採用品・個別案件の適合保証とは区別する。
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