テレビ共聴の同軸ケーブル選定|周波数・長さ・接続損失をそろえる

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 テレビ共聴・アンテナ

要旨

テレビ共聴の同軸ケーブルは、太さや長さだけで選ばず、伝送する周波数帯域と減衰量、シールド、接続部、給電と施工条件を合わせて確認する。高い周波数側の損失を低域の値で代用せず、採用型式の仕様を実長へ換算して端末まで計算する。

キーワード

同軸ケーブル/テレビ共聴/周波数/減衰量/dB毎100m/S-C-FB/シールド/コネクタ/給電

本文

1.放送方式と必要帯域を先に決める

同じテレビ配線でも、地上放送、衛星放送、CATV等では必要な帯域と機器構成が異なる。アンテナや変換装置から何の信号が出るかを確認し、ケーブルだけでなく、途中の分岐・分配・端子・接続部まで経路として対応させる。

JEITAの2025年版ハンドブックは、同軸ケーブルの減衰が周波数と長さに応じて大きくなることを説明し、4K8K衛星放送の伝送で種類と長さを確認する必要を示している。[資料1] 地上波が映るという事実だけで、より高い帯域まで同じ余裕があるとは判断しない。

選定項目 そろえる資料・条件 見落としやすい点
信号と帯域 放送方式、変換後の周波数、系統図 衛星からの電波と宅内伝送周波数の混同
ケーブル型式 メーカー、記号、仕様書、屋内外の用途 同じ呼び太さだけで同等品とする
減衰の表示 周波数、単位、標準・最大等の区分、温度条件 低域の値を高域へ流用する
接続と端末 接栓、プラグ、壁面端子、分岐・分配 ケーブル単体だけで全体損失とする
施工と維持 経路、曲げ、支持、防水、交換経路 短い経路でも損傷・接続不良を残す
給電の経路 電源元、通電機器、距離、指定条件 信号が通れば給電も成立するとする

表は選定のための独自整理で、特定型式の使用上限を示すものではない。材料を手配する前に、採用機器の接続条件とケーブルの仕様を対応づける。

2.dB/100mを実際の長さへ換算する

仕様書が減衰量をdB/100mで示す場合、長さℓ mの損失は、その条件の減衰量αにℓ/100を掛けて見積もる。式は ケーブル損失=α×ℓ/100。dB/m表示の値へ、もう一度100分の1を掛けない。

次は独自の仮想例で、製品カタログの値ではない。長さ30m、低域側の減衰量を15 dB/100m、高域側を40 dB/100mと仮定し、同じ入力75 dBμVからケーブル単体の出力を計算する。

計算項目 低域側の仮定 高域側の仮定
減衰量 15 dB/100m 40 dB/100m
実長 30m 30m
ケーブル損失 15×30/100=4.5 dB 40×30/100=12 dB
入力 75 dBμV 75 dBμV
計算出力 75−4.5=70.5 dBμV 75−12=63 dBμV

同じ長さでも、仮定した両周波数の出力差は7.5 dBになる。接続や分岐・分配等の損失はこの表へ含めていない。表の出力だけで端末の合否は決められず、全経路と要求範囲を確認する。

実長には、立上り・立下り、盤内・端子への引込み、必要な余長を含める。直線の平面距離だけで見積もると、長い系統の高域損失を小さく計算するおそれがある。根拠が概算なら、実測長と同じ精度で表記しない。

3.標準値と保証範囲、温度条件を区別する

減衰の表に標準値と書かれている場合、それを無条件の最大損失として扱わない。最大値や許容差が別に示されるか、温度条件をどう扱うかを採用品の資料で確認する。設計余裕の設定と、仕様値のばらつきを同じ欄へ曖昧にまとめない。

ケーブルを変更する比較では、同じ周波数・長さ・仕様値の区分へそろえる。ある製品の標準値と別製品の最大値を、同じ精度の数字として順位付けしない。仕様が不明な既設ケーブルは、新品の代表値だけを当てて流用可とせず、表示・経路調査と必要な測定を計画する。

ハンドブックには配線長の説明例もあるが、その系統条件を離れて「この種類ならどの建物でも何m」と使わない。[資料1] 分配数、端子、増幅器と入力条件が変われば、許容する長さも変わる。

4.接続部とシールドをケーブル本体と一緒に確認する

ケーブルが対応帯域の製品でも、接栓・壁面端子・中継接続が対応していなければ、経路全体の性能を保証できない。接栓はケーブルの種類・寸法へ適合するものを使い、加工・締付け・防水等は採用部材の要領に合わせる。記事で全製品共通の加工寸法やトルクを指定しない。

衛星放送用テレビ受信設備の施工ガイドラインは、コネクタの緩みや、機器・ケーブルへ無理が掛からない取付けを注意事項として示している。[資料2] 外来波の飛込み・漏洩への配慮も、受信レベルの損失計算とは別の確認である。シールド構造の名称だけで施工後の全性能を確認済みとはしない。

5.給電と竣工記録まで系統で残す

アンテナや前段機器へ同軸経由で給電する場合は、電源元、途中機器の通電経路、消費電流とケーブルの指定条件を照合する。信号減衰の計算だけでは、負荷端の給電条件を確認したことにならない。勝手な電源追加や通電経路の変更を行わず、専門担当が機器構成を確認する。

完成図には型式、実長、接続位置、分岐・分配・端子の型式、給電と終端を記載する。レベル・品質の測定結果も測定点へ対応づけ、後日の増設や障害調査で比較できるようにする。全系統の足し引きはテレビ共聴の減衰計算、測定の整理は調整・竣工試験を参照できる。

まとめ

同軸ケーブルの選定では、周波数別の減衰量を実長へ換算し、途中機器・接続を含む全経路で判断する。仕様値の区分と温度条件をそろえ、シールド、給電、施工・交換の条件も確認する。代表的な長さや呼び太さだけで成立を断定しない。

一次情報

確認情報

2026年10月28日確認。2表と30mの算例は独自整理・仮想値。全製品共通の減衰値、配線上限長、受信合格値は設定していない。個別機器の給電・接続・施工仕様と設計条件は採用品の資料で確認する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

現場ノートをフォローする
テレビ共聴・アンテナ
現場ノートをフォローする

コメント

タイトルとURLをコピーしました