要旨
テレビ共聴の同軸ケーブルは、太さや長さだけで選ばず、伝送する周波数帯域と減衰量、シールド、接続部、給電と施工条件を合わせて確認する。高い周波数側の損失を低域の値で代用せず、採用型式の仕様を実長へ換算して端末まで計算する。
キーワード
同軸ケーブル/テレビ共聴/周波数/減衰量/dB毎100m/S-C-FB/シールド/コネクタ/給電
本文
1.放送方式と必要帯域を先に決める
同じテレビ配線でも、地上放送、衛星放送、CATV等では必要な帯域と機器構成が異なる。アンテナや変換装置から何の信号が出るかを確認し、ケーブルだけでなく、途中の分岐・分配・端子・接続部まで経路として対応させる。
JEITAの2025年版ハンドブックは、同軸ケーブルの減衰が周波数と長さに応じて大きくなることを説明し、4K8K衛星放送の伝送で種類と長さを確認する必要を示している。[資料1] 地上波が映るという事実だけで、より高い帯域まで同じ余裕があるとは判断しない。
| 選定項目 | そろえる資料・条件 | 見落としやすい点 |
|---|---|---|
| 信号と帯域 | 放送方式、変換後の周波数、系統図 | 衛星からの電波と宅内伝送周波数の混同 |
| ケーブル型式 | メーカー、記号、仕様書、屋内外の用途 | 同じ呼び太さだけで同等品とする |
| 減衰の表示 | 周波数、単位、標準・最大等の区分、温度条件 | 低域の値を高域へ流用する |
| 接続と端末 | 接栓、プラグ、壁面端子、分岐・分配 | ケーブル単体だけで全体損失とする |
| 施工と維持 | 経路、曲げ、支持、防水、交換経路 | 短い経路でも損傷・接続不良を残す |
| 給電の経路 | 電源元、通電機器、距離、指定条件 | 信号が通れば給電も成立するとする |
表は選定のための独自整理で、特定型式の使用上限を示すものではない。材料を手配する前に、採用機器の接続条件とケーブルの仕様を対応づける。
2.dB/100mを実際の長さへ換算する
仕様書が減衰量をdB/100mで示す場合、長さℓ mの損失は、その条件の減衰量αにℓ/100を掛けて見積もる。式は ケーブル損失=α×ℓ/100。dB/m表示の値へ、もう一度100分の1を掛けない。
次は独自の仮想例で、製品カタログの値ではない。長さ30m、低域側の減衰量を15 dB/100m、高域側を40 dB/100mと仮定し、同じ入力75 dBμVからケーブル単体の出力を計算する。
| 計算項目 | 低域側の仮定 | 高域側の仮定 |
|---|---|---|
| 減衰量 | 15 dB/100m | 40 dB/100m |
| 実長 | 30m | 30m |
| ケーブル損失 | 15×30/100=4.5 dB | 40×30/100=12 dB |
| 入力 | 75 dBμV | 75 dBμV |
| 計算出力 | 75−4.5=70.5 dBμV | 75−12=63 dBμV |
同じ長さでも、仮定した両周波数の出力差は7.5 dBになる。接続や分岐・分配等の損失はこの表へ含めていない。表の出力だけで端末の合否は決められず、全経路と要求範囲を確認する。
実長には、立上り・立下り、盤内・端子への引込み、必要な余長を含める。直線の平面距離だけで見積もると、長い系統の高域損失を小さく計算するおそれがある。根拠が概算なら、実測長と同じ精度で表記しない。
3.標準値と保証範囲、温度条件を区別する
減衰の表に標準値と書かれている場合、それを無条件の最大損失として扱わない。最大値や許容差が別に示されるか、温度条件をどう扱うかを採用品の資料で確認する。設計余裕の設定と、仕様値のばらつきを同じ欄へ曖昧にまとめない。
ケーブルを変更する比較では、同じ周波数・長さ・仕様値の区分へそろえる。ある製品の標準値と別製品の最大値を、同じ精度の数字として順位付けしない。仕様が不明な既設ケーブルは、新品の代表値だけを当てて流用可とせず、表示・経路調査と必要な測定を計画する。
ハンドブックには配線長の説明例もあるが、その系統条件を離れて「この種類ならどの建物でも何m」と使わない。[資料1] 分配数、端子、増幅器と入力条件が変われば、許容する長さも変わる。
4.接続部とシールドをケーブル本体と一緒に確認する
ケーブルが対応帯域の製品でも、接栓・壁面端子・中継接続が対応していなければ、経路全体の性能を保証できない。接栓はケーブルの種類・寸法へ適合するものを使い、加工・締付け・防水等は採用部材の要領に合わせる。記事で全製品共通の加工寸法やトルクを指定しない。
衛星放送用テレビ受信設備の施工ガイドラインは、コネクタの緩みや、機器・ケーブルへ無理が掛からない取付けを注意事項として示している。[資料2] 外来波の飛込み・漏洩への配慮も、受信レベルの損失計算とは別の確認である。シールド構造の名称だけで施工後の全性能を確認済みとはしない。
5.給電と竣工記録まで系統で残す
アンテナや前段機器へ同軸経由で給電する場合は、電源元、途中機器の通電経路、消費電流とケーブルの指定条件を照合する。信号減衰の計算だけでは、負荷端の給電条件を確認したことにならない。勝手な電源追加や通電経路の変更を行わず、専門担当が機器構成を確認する。
完成図には型式、実長、接続位置、分岐・分配・端子の型式、給電と終端を記載する。レベル・品質の測定結果も測定点へ対応づけ、後日の増設や障害調査で比較できるようにする。全系統の足し引きはテレビ共聴の減衰計算、測定の整理は調整・竣工試験を参照できる。
まとめ
同軸ケーブルの選定では、周波数別の減衰量を実長へ換算し、途中機器・接続を含む全経路で判断する。仕様値の区分と温度条件をそろえ、シールド、給電、施工・交換の条件も確認する。代表的な長さや呼び太さだけで成立を断定しない。
一次情報
- 資料1:JEITA「4K8K衛星放送受信システムハンドブック2025」。2025年3月版、Q1-12・Q1-13のケーブルの周波数・長さと減衰、系統例を確認。掲載された当時の放送一覧を現在の一覧には転用しない。
- 資料2:デジタル放送受信相談室「施工ガイドライン・機器の設置・配線②」。接続部の緩み、配線の負担、空き端子の扱いを確認。
確認情報
2026年10月28日確認。2表と30mの算例は独自整理・仮想値。全製品共通の減衰値、配線上限長、受信合格値は設定していない。個別機器の給電・接続・施工仕様と設計条件は採用品の資料で確認する。
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