要旨
発電機容量は負荷kWの合計だけで決めない。負荷の入力・力率・始動方式・投入順を整理し、発電機の電気的制約と原動機の負荷投入能力の両方を評価する。NEGA方式の係数は定義と適用範囲をそろえて使う。
キーワード
発電機容量計算 / NEGA C 201 / RG1 / RG2 / RG3 / RG4 / RE / 始動kVA
運転中は十分な容量なのに、最後にポンプを始動すると電圧が落ちて接触器が外れる。発電機の選定では、全負荷が回っている状態に加え、そこへ到達する途中を計算する。
1. 負荷表の作り方
負荷ごとに、軸出力か電気入力か、効率、運転力率、始動電流・始動力率、始動方式、必要運転時間、投入グループを記録する。モーターの軸出力Pₒからは電気入力P=Pₒ/η、皮相電力S=P/力率を求める。既に入力kWで示された機器へ効率を重ねて掛けない。
防災負荷の需要率は、通常時の経験値をそのまま流用せず、火災時の同時運転条件と採用算定法に対応させる。UPS、整流器、単相負荷、回生する負荷も負荷表に含める。
2. 定常計算を一度手で追う
独自例として、三相400V、30kWの軸出力、効率0.90、力率0.85のモーター1台と、入力20kW・力率0.95の負荷を同時運転する。
| 負荷 | P[kW] | Q[kvar]の求め方 | S[kVA] |
|---|---|---|---|
| モーター | 30/0.90=33.33 | 33.33×tan(arccos0.85)≒20.66 | 39.22 |
| その他 | 20.00 | 20×tan(arccos0.95)≒6.57 | 21.05 |
途中のP・Qを丸めずに合成すると、合計はP≒53.33kW、Q≒27.23kvar、S=√(P²+Q²)≒59.9kVA。各kVAの単純合計とは少し異なる。ここでは平衡・正弦波の遅れ負荷を仮定し、高調波による電流増加は含めていない。
3. 始動条件を追加する
モーター定格電流は、30,000/(√3×400×0.90×0.85)≒56.6A。ここで400Vは線間電圧、30kWは軸出力、0.90は定格時の効率、0.85は運転力率である。始動電流を独自に6倍と置くと約339.6A、始動時皮相電力は約235.3kVAとなる。この235.3kVAを発電機定格へそのまま採用するのではなく、既運転負荷、発電機の過渡リアクタンス、許容電圧降下、始動継続時間、電動機の加速トルクを評価する。
インバータ始動も、入力整流部の電流・高調波・充電突入・電源容量の制約が残る。直入れの始動倍率だけを小さな値へ置換して完了とはしない。
4. NEGAのRGとREを対応付ける
NEGA C 201:2026は、一般建築設備の防災電源用三相交流発電設備を対象とする。発電機側は次のRG、原動機側はREを求める体系である。
| 係数 | 主な制約 |
|---|---|
| RG1 | 定常負荷電流 |
| RG2 | 電動機等の始動に伴う許容電圧降下 |
| RG3 | 過渡時の短時間過電流耐力 |
| RG4 | 逆相電流・高調波等との関係 |
| RE1 | 原動機の定常負荷 |
| RE2 | 負荷急変時の許容回転速度変動 |
| RE3 | 原動機の許容最大出力 |
RGは四つの最大、REは三つの最大を採る。規格が定義する負荷出力合計Kに対し、必要発電機出力はG′=RG×K[kVA]となる。Kを独自に集計した入力kWへ無条件に置き換えない。各負荷の効率・需要率の織込み方が変わるためである。負荷表には「規格上の出力mi」「電気入力P」「負荷力率」「需要率」「投入グループ」を別欄で残し、メーカーから受領する各定数の版・容量ベースも記録する。
例えば、同じ算定条件でK=100kW、RG1=1.40、RG2=2.10、RG3=1.70、RG4=1.30と計算された仮定なら、G′=210kVA。これらの係数は説明用で、実負荷から算出した規格適合値ではない。原動機側の計算、発電機との整合、設置環境による補正を終えて標準定格を選ぶ。
RGの望ましい範囲と標準定格
NEGA C 201:2026の4.6.1は、実用上望ましい範囲をRG≦2.2と示す。上の仮定RG=2.10はこの範囲に入る。これは四係数の評価を省略するための固定倍率や、2.2を超えた計算結果を切り捨てる規定ではない。RG2・RG3が大きい場合は始動方式・分負荷構成を、RG4が大きい場合は単相負荷の平衡化や高調波対策等を検討する。
同4.6.2には、算定したG′の95%以上となる標準定格値を選べる取扱いもある。上の210kVAという仮定なら95%は199.5kVAとなるが、原動機出力、設置環境、投入性能と採用算定条件を合わせて機種を確定する。95%の取扱いを、他の容量計算・保護機器へ共通の余裕率として転用しない。
5. 順次投入と最終確認
段階投入は最大の始動負担を小さくできる一方、投入待ち時間や同時要求時の制御が必要になる。計算書で順次投入を採ったら、実際のシーケンスと試験条件にも同じ順序を実装する。負荷を追加・更新した場合は、定常合計だけでなく、その負荷が入る各投入段階の最大条件を見直す。
メーカーへ渡す資料は、負荷表、投入時間表、許容電圧・周波数変動、発電機定数、環境条件、補機一覧である。最終的には負荷投入試験・波形記録と照合し、負荷変更時に再計算できる状態で引き渡す。
まとめ
容量選定は、負荷表→定常P・Q→始動・投入順→RGとRE→環境補正・機種整合→試験という順に追う。手計算例は入力ミスを発見する道具とし、規格の一般式・機種固有値を用いる正式計算へつなぐ。
原動機・励磁・制御の関係は発電設備の構造と原理、燃料設備と消防手続は東京消防庁への届出を参照してください。
一次情報
確認情報
確認日:2026年10月23日(先行確認は10月22日)。NEGA C201:2026の適用範囲、4.1のRG四係数、5.1のRE三係数、4.6.1の調整とRG≦2.2、4.6.2のG′・標準定格の取扱いを公開本文で再確認。消防庁「自家発電設備の基準」の構造・性能本文も参照した。抽出の崩れた一般式全体を推測で復元せず、P・Q・始動電流と仮定RGの例を独立に検算した。規格の全数式・各表・個別機種の定数をすべて照合したものではない。例の30kW・効率0.90・力率0.85・始動6倍・各RGは説明用の仮定であり、正式な規格適合計算・容量保証値ではない。
2026年10月23日、NEGA C201:2026の公開本文を再取得し、適用範囲・負荷出力の定義とRG/REの体系、RG調整及び標準定格の該当箇所を再確認した。全45ページの数式・表を読了したという意味ではない。
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