要旨
三相4線式の中性線電流は、相電流の実効値を足すのではなく、同じ周波数では位相を含めて合成する。基本波が平衡でも、第3次などの零相高調波が中性線へ加わる場合がある。本記事では計算条件、二つの算例、測定で切り分ける項目を整理する。
キーワード
三相4線式/中性線電流/ベクトル和/不平衡/第3次高調波/実効値
まず単相3線式と区別する
単相3線式の両外線の基本波は180度の関係にある。一方、三相4線式の三つの相電圧は120度ずつ異なる。したがって、単相3線式の「同じ力率角なら両側電流の差」という関係を、三相4線式へそのまま持ち込めない。
ここで扱うのは中性点を引き出した三相4線式で、各相と中性線の間に負荷を接続するモデルである。保護接地線は通常の負荷電流の帰路として扱わない。中性線と保護接地線の接続変更を、電流を減らす対策として行う記事ではない。
回路方式を確認してから、同じ時刻における各相電流の大きさ、電圧に対する位相角、波形を揃える。別時刻の各相最大値では、実際に同時発生した中性線電流を再現できない。
基本波は120度を含むベクトル和で求める
電流の向きを各相から負荷へ向かう向きに統一すれば、中性線へ戻る電流の大きさは、三相電流のベクトル和の大きさとなる。
I_N1=|I_A1+I_B1+I_C1|
添字1は基本波を表す。各相の電流が、それぞれの相電圧に対して等しい力率角を持つ場合に限れば、相電流の実効値から次の式で求められる。
I_N1=√(I_A1²+I_B1²+I_C1²-I_A1I_B1-I_B1I_C1-I_C1I_A1)
「各相の力率角が等しい」とは各相電圧に対する遅れ・進みの角度が等しい意味であり、三つの電流が同位相という意味ではない。三つの電流間には電源の120度が残る。
| 基本波の仮定 | A相 | B相 | C相 | 中性線の基本波 |
|---|---|---|---|---|
| 平衡した同じ力率角の負荷 | 10 A | 10 A | 10 A | 0 A |
| 二相だけ同量の負荷 | 10 A | 10 A | 0 A | 10 A |
| 一相だけ負荷 | 10 A | 0 A | 0 A | 10 A |
| 三相が異なる負荷 | 20 A | 10 A | 5 A | 約13.2 A |
最後の例は√(400+100+25-200-50-100)=√175である。いずれも正弦波・同じ力率角という説明用条件であり、異なる力率角や波形を持つ実負荷には、この実効値だけの式を使わない。
第3次高調波は相数を均しても消えない場合がある
基本波の120度に対し、第3次成分では3×120度=360度となる。対称な波形関係で各相の第3次成分が同位相になる場合、中性線で加算される。メーカーの技術資料でも、相負荷の不平衡とは別に第3次成分による中性線電流を説明している[1]。
説明例として、各相の第3次電流を実効値3 A、かつ三相の第3次成分が同位相と置くと、中性線の第3次成分は3+3+3=9 Aとなる。各相基本波が10 Aずつで相殺しても、この9 Aは残る。
基本波と第3次成分は周波数が異なるため、その実効値を10+9のようには足さない。十分な周期にわたる定常成分なら、次数ごとの中性線電流を二乗和平方根で合成する。中性線基本波10 Aと第3次9 Aだけの仮定なら、全実効値は√(10²+9²)≒13.5 Aとなる。
実際の各相高調波がすべて同位相とは限らない。計算に使うときは、同一次数内の位相合成を先に行い、周波数が異なる成分を後で合成する。
測定結果から原因を切り分ける
| 確認結果 | 次に調べるもの | 避けたい判断 |
|---|---|---|
| 基本波の相差が大きい | 同時使用負荷、相別の割付、力率角 | 回路数だけを三等分する |
| 基本波は均等だが中性線が大きい | 次数別電流、非線形負荷、波形 | 平衡しているから異常なしとする |
| 端子だけ局所的に高温 | 接触抵抗、締結、負荷時の温度 | 電流だけで損傷原因を断定する |
| 想定外の帰路電流がある | 結線、別回路との共用、導体の識別 | 保護接地を外して電流を止める |
測定は定格と測定カテゴリが適切な機器を用い、作業計画に従って行う。高調波を含む実効値と基本波実効値を混同しないため、計器が何を表示しているかも記録する。電流が小さい一時点だけで、中性線や端子の容量が適切と判断しない。
力率角が違う場合の計算欄
各相の基本波電流を実数成分と虚数成分へ分ける。A相電圧を角度0度の基準としたら、B相とC相の電源位相に、それぞれの負荷による遅れ・進みを反映する。三つの実数成分の和をX、虚数成分の和をYとして、I_N1=√(X²+Y²)で求める。各相の力率の大きさだけでは遅れ・進みの符号がわからない場合があるため、その別も入力欄へ持たせる。
記録票には「相名/基本波実効値/相電圧に対する位相角/次数別実効値/測定時刻」を設ける。計器が出す総合力率と基本波の位相角を混在させない。中性線側も同じ測定時間幅で記録すると、計算と実測の差を追いやすい。
この計算から中性線の断線安全性や感電保護の成立は判断できない。中性線電流の大きさ、接続部の健全性、断線時の負荷電圧は、それぞれ別の確認項目として残す。
まとめ
回路方式を確認し、基本波の位相合成、次数別高調波の合成、測定条件の照合の順で整理する。相の割付改善と高調波対策、端子の施工品質は分けて評価する。導体断面積や保護装置の選定は、本記事の算例とは別に適用基準と設備条件から行う。
単相3線式との違いは電灯回路の設計、次数と波形の前提は高調波の基礎を参照する。
一次情報
- [1]Schneider Electric:A high 3rd harmonic current can cause a high neutral currentのCause欄。参照するのは基本波の相殺と第3次の加算の説明であり、海外向け導体サイズの推奨を国内の選定値へ転用しない。
確認情報
確認日:2026年10月25日。参照先本文の対象説明を確認し、数値例はベクトル和・二乗和で独立検算した。算例の電流は仮定値。法令の中性線サイズ表や保護装置の適合を示す記事ではない。
相別の設備容量と運転電流を照合する
単相負荷を割り付けるときは、盤の回路表に接続相、設備容量、運転時間帯を記録する。相と中性線の間に接続する負荷と、線間に接続する負荷は、接続方式を分けて記録する。
各相と中性線の間に接続する単相負荷だけを考え、容量をA相18 kVA、B相12 kVA、C相9 kVAと仮定すると、最大相と最小相の容量差は9 kVAとなる。これは回路の割付けを見直すための比較値。実際の運転電流は負荷の同時運転、力率、波形によって変わるため、設備容量の集計とは別に確認する。
内線規程に基づく設備不平衡率の判定では、受電方式と単相負荷の接続方式を明示し、1305-1で算定対象、分母、制限値、例外の適用条件を確認する。日本電気技術規格委員会の内線規程 JEAC 8001-2022 の案内
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