進相コンデンサの必要容量計算|kWと力率からkvarを求める

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 技術計算

要旨

基本波の遅れ無効電力を補償する必要容量は、有効電力と改善前後の力率角から求める。計算結果のkvarは機器の発注容量と直結させず、軽負荷時の過補償、設置位置、リアクトルとの組合せを確認する。

キーワード

力率改善/無効電力/進相コンデンサ/kvar/負荷率/段階投入

入力はkVAではなく対象点のkWから揃える

力率改善の計算では、どの計量点・どの時間帯の力率を改善したいかを先に決める。変圧器の銘板容量は供給能力であり、その時点で消費している有効電力ではない。例えば500 kVAの変圧器でも、実負荷が100 kWか300 kWかで必要な補償量は異なる。

正弦波の定常状態では、有効電力をP、無効電力をQ、位相角をφとするとQ=P tanφ、力率はcosφとなる。コンデンサで遅れ無効電力を減らす前後の差を取れば、必要な補償量が求まる。三菱電機は負荷容量と改善前後の力率による選定方法を公開している[1]。

ここでは歪みの影響を切り分けた基本波モデルを使う。非線形負荷の総合力率を、そのまま基本波のcosφと読み替えて計算しない。歪みが大きい場合は計器の基本波無効電力や力率の定義を確認する。

100 kW、力率0.80から0.95への計算

PをkWで置くと、次式のQcはkvarになる。

Qc=P×(tanφ₁-tanφ₂)、φ₁=arccos pf₁、φ₂=arccos pf₂

改善前のpf₁=0.80ならtanφ₁=0.7500。改善後のpf₂=0.95ならtanφ₂≒0.3287。したがってQc=100×(0.7500-0.3287)≒42.1 kvarとなる。

量 改善前 改善後の目標
有効電力P 100 kW 100 kW
遅れ無効電力Q 75.0 kvar 約32.9 kvar
皮相電力S=P/pf 125.0 kVA 約105.3 kVA
差し引く基本波の無効電力 ― 約42.1 kvar

これは説明用の負荷モデルである。負荷の有効電力自体を100 kWから小さくする計算ではなく、上流から供給する無効電力を減らす計算である。削減される配線損失や料金は、これだけでは確定しない。

同じ固定容量を軽負荷へ残すと何が起きるか

負荷が40 kWへ下がり、改善前力率が同じ0.80だと仮定する。この負荷の遅れ無効電力は40×0.75=30 kvar。そこへ42.1 kvarを固定投入すると、差引きは30-42.1=-12.1 kvarとなり、進み側へ移る。

この仮定での力率の大きさは40/√(40²+12.1²)≒0.957だが、遅れか進みかを別に表示する必要がある。数値が0.95に近いから望ましい運転とはいえない。電圧、高調波、設備への影響と、契約上の扱いを確認する。

固定容量を決めるなら最低負荷まで確認する。昼夜や休日で必要量が大きく変わるなら段階投入の適否を検討する。各段の容量、投入・開放の条件、頻繁な開閉の防止は、制御装置と機器の仕様を揃えて設定する。

計算値から製品選定へ移るときの確認表

確認項目 揃える資料・条件 不足したまま決めると起きる問題
P・Q・力率の測定点 受電点、変圧器二次、負荷直近の別 改善したい点と補償する点がずれる
最低・通常・最大負荷 同じ時間幅の運転記録 軽負荷時の過補償を見落とす
kvar表示の基準 設備容量、コンデンサ単体、電圧・周波数 カタログの異なる定義を混同する
直列リアクトル 定格電圧・容量の適合する組合せ 単体のkvarだけで発注してしまう
開閉・放電 機器の指定待ち時間と制御仕様 停止後の再投入条件が不適切になる

設置位置によって効果が及ぶ上流範囲が変わる。例えば高圧側の補償で受電点の力率を改善しても、下流負荷までの電流が同じように減るとは限らない。何を改善するかを決めて位置を検討する。

また、リアクトル付き設備ではコンデンサ端子電圧と母線電圧が異なる。ここで求めた42.1 kvarへ最も近い単体機器を選べばよいわけではない。既設設備の定格、メーカーの組合せ表、系統のひずみを確認する。

計算書に残す項目

計算書には測定日と対象点、P・Q・基本波力率、負荷変動範囲、目標値、式、丸め前の結果、選定した段構成と理由を残す。仮に必要量を42.1 kvarと計算しても、製品構成がどの範囲で補償するかまで示して初めて選定理由になる。

料金上の力率の扱いは契約約款と計量条件によるため、本記事では割引率や一律の目標値を指定しない。電圧や保守上の目的と、料金上の目的を分けて評価する。

固定投入か段階投入かを分ける

対象設備が長時間ほぼ一定負荷なら、必要量の変動幅は比較的小さい。一方、昼だけ生産し夜間は保安負荷だけが残る設備では、ピークの計算値を常時投入する構成を先に疑う。休日、季節、設備停止時のP・Qを並べ、各段を入れた後の無効電力を運転シナリオごとに計算する。

自動制御を採用する場合は、測定CTがどの電流を見ているかも図示する。測定点の下流にコンデンサや分散電源を追加すると、制御が見ている潮流が変わる。逆潮流がある状態の検出方法と制御器の対応は、一般的な力率の式だけでは決められない。

容量の余裕と過補償は同じものではない。将来負荷用に容量を準備するなら、初期には投入しない段として区別する方法などを比較し、将来の運用開始条件まで台帳へ残す。

まとめ

対象点のkWと基本波力率から必要kvarを求め、最低負荷で進み過ぎないか確認する。その後に設置位置、段階投入、リアクトルと開閉機器の適合を照合する。高調波や機器構成は進相コンデンサと直列リアクトルで別に確認する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月25日。メーカー公開本文の対象項目を確認。100 kWと40 kWの例は独自の仮定で再計算した。特定製品の定格、料金約款、現場での整定値は示していない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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