要旨
正弦波交流では電圧と電流の位相差によって、有効電力と皮相電力が異なる。遅れ負荷には進み無効電力を補償すると、同じ有効電力に対する上位側の電流を減らせる。低減の対象は、設置点より上流の無効電流とそれに伴う損失である。軽負荷時の進み過ぎ、高調波、料金制度をそれぞれ区別して評価する。
キーワード
遅れ/進み/有効電力/無効電力/皮相電力/力率改善/過補償
導入
三相200 Vで15 kWの入力を持つ負荷を考える。力率1で求めた電流は約43.3 Aだが、力率0.8では約54.1 Aになる。同じ有効電力でも、電源や配線が受け持つ電流は増える。
この差を説明するには、電流の大きさと、仕事へ変わる平均の電力を分ける必要がある。本記事では正弦波を基準に力率を整理し、改善できるものと別途評価するものを明確にする。
正弦波条件で、有効電力Pを横方向、遅れ無効電力Qを上方向、皮相電力Sを両者の合成量として考えると、直角三角形の関係S²=P²+Q²になる。
| 関係 | 単相正弦波の式 | 単位・符号 |
|---|---|---|
| 有効電力 | P=UI cosφ | W |
| 無効電力 | Q=UI sinφ | var。遅れQ>0、進みQ<0 |
| 皮相電力 | S=UI | VA |
| 力率 | PF=P/S=cosφ | 比(無次元) |
φは電流の遅れ角。ひずみ波形の総合力率へ、cosφの関係だけをそのまま当てはめない。
電圧基準の進み・遅れ
電圧の波形を基準に、電流が後から同じ位相位置へ来るなら遅れ、先なら進みという。理想コイルでは90°遅れ、理想コンデンサでは90°進む。実際の負荷は抵抗成分を含むため、その中間になる。
遅れは、同じ場所で観測した電圧と電流の周期上の位置関係を表す。
三つの電力
以下では、単相の定常正弦波、電圧・電流の実効値U・Iを用い、電流の遅れ角をφとする。[1]
P=UI cosφ、Q=UI sinφ、S=UI
| 量 | 単位 | 意味 |
|---|---|---|
| 有効電力P | W | 平均として熱・機械出力等へ変わる電力 |
| 無効電力Q | var | 電界・磁界との周期的なエネルギー授受に関係する量 |
| 皮相電力S | VA | 電圧と電流の実効値の積 |
遅れをQ>0、進みをQ<0とする符号を用いる。正弦波条件ではS²=P²+Q²、力率PF=P/S=cosφとなる。
無効電力は理想素子で一周期平均として消費されないが、無効電流も配線へ流れれば抵抗損失と電圧降下を増やす。そのため、無効電流も配線と電源容量の検討に含める。
力率と電流
平衡三相・正弦波では、P=√3UI cosφとなる。Uは線間電圧、Iは線電流である。
入力有効電力15 kW、線間電圧200 V一定の仮想例では、
| 力率 | 電流 |
|---|---|
| 0.80 | 約54.1 A |
| 0.95 | 約45.6 A |
電流は約15.8%減る。比較区間の抵抗が同じなら、損失比は(0.80/0.95)²≒0.709となり、当該区間の抵抗損失は約29.1%減る。
この15 kWはモーターの軸出力ではなく、負荷の入力有効電力である。また、負荷全体の使用電力量が29.1%減るという意味でもない。
モーターの入力から電流へ換算する
電力と電力量の軸出力3.7 kW、効率0.85の仮想例では、入力有効電力は約4.35 kWであった。さらに平衡三相・正弦波、線間電圧200 V、力率0.80を仮定すると、
I=3700/(√3×200×0.85×0.80) ≒ 15.7 A
となる。効率は軸出力から入力有効電力への換算、力率は入力有効電力から電流への換算に用いる。始動電流やインバータの入力電流は、それぞれの仕様で評価する。
コンデンサによる改善
遅れ無効電力に対して、コンデンサの進み無効電力を同じ接続点で補うと、上位側から供給する無効電力が減る。必要な補償容量は正弦波条件で、
Q_C=P(tanφ₁−tanφ₂)
となる。15 kWを力率0.80から0.95へ改善する理想計算では、QC≒6.32 kvarである。このとき補償前の無効電力は11.25 kvar、目標側は約4.93 kvarとなり、その差をコンデンサで補う。これは負荷状態一定の算出値であり、実際の標準容量、リアクトルとの組合せ、電圧補正は別に評価する。
設置点より上流の無効電流を減らすので、効果が及ぶ配線区間は設置場所によって異なる。受電点での改善と、末端近くでの改善は同じ損失低減効果ではない。
過補償・高調波・料金
負荷が軽くなってもコンデンサ容量が同じなら、進み無効電力が余り、力率が進み側へ移る場合がある。容量の段階投入や負荷連動を検討する理由になる。
改善目標は「常に最大のコンデンサを入れる」ではなく、負荷変動に対して適切な範囲を維持することである。共振、端子電圧、投入電流、開閉寿命も関わる。
高調波を含む回路では、総合力率P/Sと基本波の変位力率cosφ1が一致しない。[2] コンデンサで基本波の位相差を改善しても、ひずみ電流の問題が解消するとは限らない。
電圧がほぼ正弦波で、電流の総合高調波ひずみ率THDiを基本波実効値基準で表す場合には、PF≒cosφ₁/√(1+THDi²)と整理できる。[2] 仮にcosφ₁=0.95、THDi=50%=0.50なら、総合力率は約0.850となる。電圧ひずみが大きい場合へ、この近似式をそのまま適用しない。
料金上の力率の扱いは、契約種別、算定時間帯、計量・約款による。一般の電気料金すべてへ同じ割引式を当てはめず、契約条件で経済効果を計算する。実務では、電流低減、損失低減、料金効果の三つを分ける。
まとめ
力率改善は同じ有効電力に対する上位電流を減らす。効率改善や負荷の仕事量の削減とは異なる。正弦波の式の適用範囲と、変動負荷・高調波・料金を区別する。
必須の前提は電力と電力量、単相と三相、インピーダンスと共振。参考はコンデンサの基礎、コイルとリアクトル、高調波の基礎。次は電気の損失と電圧降下である。
一次情報
[1] OpenStax, University Physics Volume 2, 15.4 Power in an AC Circuit:正弦波の平均電力・位相差。
[2] Schneider Electric:Harmonic distortion indicators – Power factor:変位力率と総合力率の区別。
追加参照:日本電機工業会:高圧進相コンデンサ設備の正しい取扱い:力率改善用設備と直列リアクトルの役割。ページ中で参照される規格版と、採用する現行規格・個別機器仕様は区別する。
確認情報
確認日:2026年10月22日。OpenStaxの平均電力、Schneiderの総合力率と変位力率、JEMAのコンデンサ・リアクトルの説明を公開本文で確認。15 kW等は独自の平衡・正弦波計算。THDi例は電圧がほぼ正弦波という別の条件を付した独自計算。料金の割引率や契約上の算定式は掲載していない。補償容量は機器の採用定格を確定する値ではない。
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