要旨
許容電流表は、指定された布設条件での電流容量を示す。高温、多条布設、管路や断熱材の影響がある現場では、表の前提と実際の放熱条件を合わせる必要がある。本記事では、補正係数の選び方と、配線ルート変更時に再計算すべき項目を整理する。
キーワード
許容電流 / 温度補正 / 多条布設 / JCS 0168 / 内線規程 / 幹線設計
1. 電線サイズより先に計算条件を確定する
回路ごとに、導体材料、絶縁材料、心数、負荷電流、布設方法、周囲温度、並列回線数を整理する。同じ公称断面積でも、気中・管路・地中では放熱条件が異なる。適用する表の名称と版、ページ、欄まで計算書へ記録する。
温度は建物の外気温だけでなく、ピットや屋上、盤内など対象区間の条件で設定する。ルートの一部に厳しい区間がある場合は、その区間が必要電線サイズを決める可能性がある。
2. 補正は同じ表体系の中で行う
説明用に、基準許容電流を I₀、温度補正係数を kₜ、多条布設係数を k_g とすると、両係数を組み合わせてよい条件では次式で表せる。
仮に I₀=200A、kₜ=0.90、k_g=0.80なら、補正後は144Aである。設計負荷が150Aなら、基準表の200Aだけを根拠に採用できない。係数は説明用であり、具体的な線種・配列に対する規定値ではない。
メーカー資料の例として、フジクラ・ダイヤケーブルはCVケーブル(導体最高許容温度90℃)の基準周囲温度を、気中・暗渠布設で40℃、直埋・管路布設で25℃としている。表の基準と異なる周囲温度T₂′への補正係数は、導体最高許容温度T₁と基準周囲温度T₂を用いて√((T₁−T₂′)/(T₁−T₂))で求める式が示されている。CVケーブルを気中50℃で使う場合は√((90−50)/(90−40))≒0.89となる。
地中の土壌熱抵抗、日射、断熱材による包囲などは、上式だけで評価できない場合がある。表に織込み済みの条件を再度乗じる二重補正にも注意する。
3. 多条布設は条数と中心間隔を図で残す
メーカー資料の配列図に対し、中心間隔、外径、段数、列数、隣接回路の通電状態を合わせる。ケーブル間の隙間と中心間隔は別の寸法である。予備回路を将来通電する計画なら、完成時だけでなく増設時の状態も評価する。
| 変更内容 | 再確認すること |
|---|---|
| ラック幅の縮小 | ケーブル間隔と段積み |
| 防火区画付近の集中 | 充填材・密集区間の熱条件 |
| ルートの屋外化 | 日射、周囲温度、耐候性 |
| 予備回路の使用開始 | 同時通電数と負荷率 |
4. 電技・内線規程・メーカー資料を役割で分ける
電線の過熱防止は技術基準への適合事項であり、内線規程やメーカー技術資料は具体的な選定条件を確認する資料となる。内線規程の表とメーカー表を使い分ける場合は、基底温度と布設条件を対応付ける。本記事は内線規程の数値表を再録したものではない。
実務上の判断の分かれ目
施工図で配列が変わった時点で、電流計算も更新する。検査での温度測定は有用だが、測定時の負荷が低ければ最大負荷時の安全を証明できない。計算条件と運用負荷の両方を引き継ぐ。
まとめ
許容電流の判断は、線種・布設条件・温度・回線配置をそろえて行う。係数の出典と適用条件を残し、ルート変更を計算書へ反映する。
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- 低圧幹線設計の実務(許容電流の補正結果を電圧降下・保護の確認と合わせる。)
- ケーブルの短絡熱耐量計算(事故時の短時間耐量を確認する。)
おすすめ本
『絵とき 電気設備の設計・施工実務早わかり(改訂2版)』(オーム社)。電線・ケーブルの許容電流と幹線設計の実務計算をあわせて学べる。
SWCC「許容電流」では、多条布設の低減率と表の前提条件を参照できる。実設備への適用時は採用するケーブルの仕様と布設条件を照合する。
一次情報・根拠資料
- フジクラ・ダイヤケーブル「電線・ケーブルの許容電流」
- 日本電気協会「内線規程 第14版 JEAC8001-2022」書誌・改定案内
- 経済産業省「電気設備の技術基準の解釈」令和7年11月20日改正の掲載PDF
確認情報
- 確認日:2026年10月19日
- 確認範囲:フジクラ・ダイヤケーブルの許容電流資料(基準周囲温度、温度補正式、多条布設の低減率)、内線規程の書誌と位置付け。
- 適用条件:計算例の入力値は、実機仕様を明記した箇所を除き説明用の仮定値である。実設備には設計図書・採用機器の条件を適用する。
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