要旨
遮断器の遮断容量が十分でも、事故除去までケーブルが耐えられるとは限らない。短絡電流と全遮断時間から通過エネルギーを評価し、導体・絶縁体の短時間耐量を照合する。本記事ではI²tの意味と、整定変更によって再検討が必要になる条件を解説する。
キーワード
短絡熱耐量 / I²t / 全遮断時間 / 断熱近似 / 限流 / ケーブル
1. 常時の許容電流とは別の確認である
常時許容電流は放熱を含む継続通電の条件である。短時間の大電流では、熱が導体に蓄積する条件を考えて耐量を評価する。導体断面積が同じでも、導体材質、初期温度、絶縁材料の許容温度で結果が変わる。
2. I²tの左右に何を入れるか
断熱近似が適用できる条件では、次の形で比較できる。
Sは導体断面積、kは導体・温度条件等に応じた係数、t_cは事故発生から除去までの時間である。正弦波の対称実効値Iを一定とみなせる近似では、左辺はI²t_cとなる。kの値と適用単位は採用資料で確認する。日本電気技術者協会の解説では、短絡時の最高許容温度を普通硬銅線で200℃、CVケーブルで230℃としている。
説明用に I=20,000A、t_c=0.20sと置くと、I²tは80,000,000A²sである。0.50sまで遅くすると200,000,000A²sとなり、同じ電流でも2.5倍に増える。この例は特定電線サイズの合格判定ではない。
事故直後の電流に直流分(非対称分)が含まれる場合、遮断時間が短いほど、対称実効値だけで計算した値との差が大きくなる。短時間で遮断する回路では、直流分を含めた評価方法を採用資料で確認する。
3. 継電器の時間に遮断器の時間を足す
OCRの時限だけでは事故継続時間を表せない。検出・継電器動作、トリップ回路、遮断器の開極・遮断、誤差等を含めた条件を決める。バックアップ保護で除去する事故は、主保護正常時とは別に評価する。
末端の小さい短絡電流では、瞬時要素が動かず、かえって事故継続時間が長くなる場合がある。最大短絡電流だけでなく、保護特性が切り替わる付近も確認する。
4. 限流領域はメーカーの通過エネルギーを使う
ヒューズや限流形遮断器が電流を制限する場合、推定短絡電流を単純に一定通電させたI²tと、実際の通過エネルギーは異なる。メーカーの特性、動作電圧、事故条件、機器の組合せを照合する。
| 変更 | 再計算が必要な理由 |
|---|---|
| OCR時限を遅らせる | 通過エネルギーが増える |
| 電源・変圧器を増強する | 事故電流が変わる |
| ケーブルを長くする | 最小事故電流と動作領域が変わる |
| ヒューズを変更する | 限流特性と全遮断I²tが変わる |
実務上の判断の分かれ目
熱耐量を満たすことと、電磁力に対する端末・支持の強度を満たすことは別の確認である。設計変更では、ケーブル、端末、支持、遮断器の四つを一緒に照合する。
まとめ
短絡熱耐量は電流と時間の組合せで決まる。全遮断時間と適用する係数を明示し、限流領域では実機の通過エネルギーを使う。
関連記事
- 短絡電流計算の実務整理(熱耐量の評価に使う推定短絡電流を求める。)
- ケーブル許容電流の補正計算(同じケーブルについて、常時通電時の布設条件と許容電流を照合する。)
おすすめ本
『電気技術者の実務理論 短絡・地絡現象の解析から保護協調の整定まで』(オーム社)。高圧受変電設備の短絡電流と保護継電器の整定を、計算例から学ぶ際に参照できる。
一次情報・根拠資料
- 三菱電機「ノーヒューズ遮断器・漏電遮断器 技術資料集」(限流遮断と全遮断I²tの定義。実機照合には採用機種の特性資料を使用する。)
- 日本電気技術者協会「電線・ケーブルの瞬時許容電流」
- 国土交通省「建築設備設計基準」令和6年版
確認情報
- 確認日:2026年10月19日
- 確認範囲:日本電気技術者協会の短時間許容電流の解説(最高許容温度、持続時間の考え方)と設計基準の保護要求。積分式は断熱近似の一般式、数値は本記事の算例。
- 適用条件:計算例の入力値は、実機仕様を明記した箇所を除き説明用の仮定値である。実設備には設計図書・採用機器の条件を適用する。
コメント