要旨
耐火ケーブルも、負荷電流・許容電流・電圧降下・短絡熱耐量からサイズを選ぶ。通常幹線との違いは、必要な耐火性能と認定範囲、非常電源回路の配線方式・接続部を追加して確認し、適用する設計基準に応じて火災時の機器端電圧も評価することである。
キーワード
耐火ケーブル / FP / 耐熱ケーブル / 許容電流 / 火災時電圧降下 / 非常電源回路
「CVTをFPへ替えるから同じサイズでよい」と考えると、製品構造や布設条件の差を見落とす。一方、耐火という名称だけで常温の許容電流を小さな固定率にする根拠もない。採用する製品の表と火災時の要求を順に照合する。
1. 耐火と耐熱を区別する
耐火電線と耐熱電線は、試験条件・性能区分・使用する回路が異なる。製品の種類、電圧、認定・基準適合の表示を確認する。SFCC等の公表カタログでは、高圧耐火ケーブルなど用途別の製品と規格が示される。普通ケーブルへの耐火被覆施工も、ケーブル単体の認定とは別の配線方式として確認する。消防庁告示第10号の耐火電線は強電流、告示第11号の耐熱電線は弱電流の伝送に用いる電線を対象としている。ここでいう耐熱電線を、名称に「耐熱」とある一般の電力用電線全てと同じ意味にしない。
| 確認対象 | 照合する資料と条件 |
|---|---|
| 耐火・耐熱の性能区分 | 対象回路に対応する告示、認定・基準適合の表示、電圧と線種 |
| 布設への適合 | 露出、金属電線管等の使用条件と製品の表示 |
| 電気的なサイズ | 当該製品の許容電流、交流抵抗・リアクタンス、保護条件 |
| 接続・端末 | 採用する材料・工法、認定や指定図書が対象とする範囲 |
告示第10号の表示事項には、金属電線管配線等に使用できるものについて、その旨の表示も含まれる。耐火という呼称だけで、露出と管内の使用条件を同じにしない。
2. 通常幹線と共通の計算
| 検討 | 必要な入力 |
|---|---|
| 設計電流 | 負荷の入力、電圧、力率、効率、同時運転 |
| 許容電流 | 当該ケーブルの種類・心数、周囲温度、布設・集合補正 |
| 電圧降下 | 導体のR・X、片道長、電流、力率 |
| 短絡熱耐量 | 想定短絡電流、保護装置の遮断時間・通過エネルギー |
| 機械条件 | 曲げ半径、引張り、端子・接続材、支持 |
独自例として、三相400V、モーター軸出力45kW、効率0.92、力率0.85ならI≒83.1A。候補ケーブルの当該条件での許容電流を120A、集合補正0.80と仮定すると96Aとなる。この条件では負荷電流を上回るが、実際のサイズが確定した意味ではない。遮断器の整定と事故保護も検討する。
3. 電圧降下と火災時条件
片道0.12km、I=83.1A、R=0.60Ω/km、X=0.08Ω/km、遅れ力率0.85の平衡三相回路を仮定すると、ΔV≒√3×83.1×0.12×(0.60×0.85+0.08×0.527)≒9.54V、400V基準で約2.38%。R・Xは仮定値で、実在のサイズ表を示していない。計算途中の9.5369V等を保持してから、電圧と百分率をそれぞれ丸める。
許容電圧降下からサイズ候補を逆算する
上の例で、通常運転時の許容電圧降下を独自に8Vと定める。Rの上限は、Rmax={8/(√3×83.1×0.12)−0.08×0.527}/0.85≒0.495Ω/kmとなる。
計算の基準温度を20℃、そこで用いる抵抗率を説明用に0.0178Ω・mm²/mと仮定し、銅の温度係数を0.00393/℃として、通常通電時の導体温度を75℃と仮定する。この仮定から求める75℃相当の抵抗率は約0.02165Ω・mm²/mで、抵抗だけのモデルなら必要断面積はS≧1,000×0.02165/0.495≒43.7mm²となる。この計算から38mm²は不足、60mm²等を次の候補として調べる流れになる。
同じ抵抗率モデルで候補の断面積を比べると、次のようになる。負荷電流83.1Aとsinθ≒0.527を共通の計算入力として用い、判定前に抵抗・電圧を丸めない。
| 説明用の候補断面積 | 抵抗率モデルのR | 計算した電圧降下 | 独自基準8Vとの比較 |
|---|---|---|---|
| 38mm² | 約0.56967Ω/km | 約9.09V | 上回る |
| 60mm² | 約0.36079Ω/km | 約6.03V | 下回る |
この表は抵抗率から候補を絞る独自計算であり、製品カタログの交流抵抗・許容電流の表ではない。60mm²を採用するには、採用品の実R・Xと布設条件で計算し直す。
75℃は本例の通常通電時の仮定で、耐火試験又は火災時の導体温度ではない。43.7mm²も実製品の交流抵抗表から確定した値ではないため、候補60mm²の実R・X、補正後許容電流、短絡熱耐量、接続条件を再照合して決定する。火災時の条件は次に別途確認する。
火災時の評価を分ける
消防用設備等の配線は、設備ごとの消防法施行規則を確認する。例えば屋内消火栓設備では、第12条第1項第四号ホが非常電源の配線を定め、ホ(ロ)に耐火構造の主要構造部への埋設等と、MIケーブル又は基準に適合する電線を使う場合のただし書がある。同項第五号は操作回路・表示灯回路を扱い、ロが工事方法と基準適合電線を使う場合のただし書を定める。非常電源の動力配線と操作回路を区別し、他の消防用設備では、その設備の条項と準用範囲を確認する。耐火電線・耐熱電線の性能はそれぞれの告示に対応させる。耐火配線の適合確認と、火災時の端子電圧を個別に計算する要否は分けて整理し、後者は所轄消防の審査基準、設計図書、機器メーカーの指定から確定する。
火災時の抵抗上昇を計算する指定がある場合は、加熱区間、運転時間、導体温度と機器の動作電圧を入力条件にする。耐火試験の炉内加熱温度と、実際の全長の導体温度は区別する。本記事の75℃・8V・43.7mm²は通常運転時の独自計算例である。
通常時と火災時の電圧条件、モーター始動時の発電機側電圧低下は別の計算結果として比較する。火災時の電源・負荷の要求を満たす最小端子電圧まで追う。
4. ケーブル単体で完結させない
耐火性能は接続部、分岐、端末、支持、防火区画貫通、盤への導入も関係する。途中の接続材が用途に適合しなければ、ケーブル本体の性能だけでは回路継続を説明できない。通常運転時の電圧降下、短絡による短時間の温度上昇、耐火試験の加熱は評価する事象が異なるため、同じ温度係数や通電時間を一律に代入しない。
計算書には採用製品、許容電流表の条件、補正係数、事故保護、通常時と必要な火災時の端子電圧、接続方法を残す。通常幹線の計算に、対象回路の耐火要求を追加する形で整理すると確認漏れを減らせる。
電圧降下の原理は電気の損失と電圧降下、曲げ・支持・接続の施工条件はケーブル配線の施工基準と合わせて確認する。
まとめ
耐火ケーブルのサイズは、通常の電流・電圧降下・短絡保護の検討に、耐火性能と回路全体の施工条件を重ねて選ぶ。火災時の抵抗・端子電圧は適用基準と製品条件から評価し、根拠のない一律倍率を用いない。
一次情報
- SFCC「産業用電線・ケーブル」公開カタログ
- フジクラ・ダイヤケーブル「電圧降下」
- 国土交通省「公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版」
- 消防法施行規則 第12条第1項第四号ホ・第五号
- 消防庁「耐火電線の基準」平成9年消防庁告示第10号
- フジクラ・ダイヤケーブル「短絡容量」:銅の抵抗温度係数等
- 消防庁「耐熱電線の基準」平成9年消防庁告示第11号
- JECTEC「耐火・耐熱電線とは」:配線用途・表示・接続部標準工法
確認情報
確認日:2026年10月23日。e-Govが現行施行本文として返す消防法施行規則(2026年6月26日施行改正)の第12条第1項第四号ホ・第五号の本文とただし書を確認。消防庁告示第10号の2019年改正履歴付き公表PDF、告示第11号の掲載本文、JECTECの表面表示・配線用途・接続部標準工法の案内本文を確認した。告示第10号の前文に残る旧条項番号と施行規則の現行項目番号を区別する。JCS 4506・3501附属書Bの所在はJECTECの説明で確認した範囲であり、JCS全文を読了したものではない。フジクラ・ダイヤケーブルの電圧降下式と銅の抵抗温度係数0.00393/℃も再確認。SFCCカタログ・公共仕様書の電線種類表は過去確認記録を継承。83.1A・R/X・0.0178Ω・mm²/m・75℃・8V・許容電流120Aと補正0.80は独自仮定で、38/60mm²の比較も同じ抵抗率モデルによる。実製品の採否、所轄の全審査基準や火災時の一律計算条件は確定していない。
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