要旨
過負荷は通常の経路で許容を超える電流が流れる状態、短絡は本来分離すべき導体間が低いインピーダンスでつながる故障、地絡は電路から大地や接地された部分へ生じる故障である。地絡電流の大きさは、接地方式と故障ループのインピーダンスで変わる。保護装置は通常電流、故障の種類、事故点の電流、遮断・耐量、上下流の協調を合わせて選ぶ。
キーワード
過電流/過負荷/短絡/地絡/遮断容量/%インピーダンス/保護協調
導入
同じ定格100 Aの遮断器でも、短絡遮断能力が異なる製品がある。負荷電流を連続して流せる能力と、事故時の大電流を遮断できる能力は別だからである。
本記事では事故の種類を整理し、なぜ定格電流だけで遮断器を決められないのかを説明する。最初に、過負荷・短絡・地絡の関係を分ける。
電流を横方向、動作時間を縦方向に並べる時間電流特性は、製品と整定により異なる。次表は領域の意味だけを示し、特定製品の動作電流・動作時間を与えるものではない。
| 領域 | 代表的な考え方 | 実機で確かめるもの |
|---|---|---|
| 過負荷の遅延領域 | 反限時では電流が大きいほど動作までの時間が短くなる | 機器の熱的耐量、始動時間、周囲温度、動作の許容帯 |
| 大きな故障電流の領域 | 瞬時・短限時等の要素で速やかに動作する | 瞬時・短限時の有無と整定、許容帯、限流特性、上下流の協調 |
模式的な説明の傾きや境界から数値を読まず、採用製品の特性曲線とメーカーの組合せ資料を使う。
異常を経路と電流で分類する
| 異常 | 主な状態 | 電流を決めるもの |
|---|---|---|
| 過負荷 | 通常の経路で設備の許容を超えて流れる | 負荷の増加、機械的拘束、運転状態 |
| 短絡 | 相間・線間等が低いインピーダンスで接続される | 電源・変圧器・配線・故障点のインピーダンス |
| 地絡 | 充電部が大地・接地部へ接続される | 接地方式、対地容量、金属経路、故障抵抗 |
過電流は定格・許容を超える電流に関する概念であり、過負荷や短絡が原因となる。地絡は経路で分類するため、過電流を伴う場合と伴わない場合がある。過電流は大きさ、地絡は経路という分類軸で整理すると、両者が重なる故障を理解できる。
過負荷と時間
導体や機器の発熱には電流と時間が関わる。遮断器の過電流特性には、比較的小さい過電流に時間をかけて動作する領域や、大きな故障電流に速く動作する領域がある。
モーター始動時の大きな電流を許容しつつ、継続する異常を遮断するには、電流値だけでなく継続時間と機器の許容特性を比較する。動作を避けるために遮断器を大きくするだけでは、配線の過負荷保護が成立しなくなる場合がある。
短絡電流の概算
変圧器二次端での三相完全短絡を考える。上位電源インピーダンス、配線、他電源・モーターの寄与等を無視し、変圧器の%インピーダンスだけで計算するモデルなら、[1]
Iₖ≒Iₙ×100/(Z%)
となる。仮に三相1,000 kVA、二次電圧の計算基準を420 V、Z=5%とするなら、定格電流In≒1,375 Aなので、Ik≒27.5 kAとなる。三相基準の等価インピーダンスで確かめると、Zbase=420²/1,000,000=0.1764 Ω、変圧器の|Zt|=0.05×0.1764=0.00882 Ωであり、420/(√3×0.00882)からも同じ約27.5 kAを得る。420 Vと5%は同じ計算基準上の仮定であり、実機は無負荷電圧・定格電圧と%Zの基準を仕様書でそろえる。
これは対称交流成分の実効値の概算である。5%は仮定であり標準値の断定ではない。実設計では上位系統・配線・電圧条件・インピーダンス許容差・電動機寄与等を含める。直流分を含む初期非対称電流やピーク値も、この概算値と同一ではない。
定格電流と遮断容量
定格電流は通電・動作特性の基準であり、短絡遮断容量は所定の電圧・試験条件における事故電流の遮断能力である。製品によってIcu(定格限界短絡遮断容量)、Ics(定格使用短絡遮断容量)等の表示がある。試験後に求める性能や継続使用の考え方が異なるため、採用規格と製品仕様に沿って読み分ける。[2]
原則的な判断は、設置点で想定する短絡電流に対して、採用する保護装置・盤・導体が必要な遮断・耐量を持つことにある。上位装置との組合せによるバックアップ保護を利用する場合は、メーカーが確認した組合せ・条件を根拠とする。
想定短絡電流は、その場所で保護装置による限流がないと仮定した電流として扱う。限流形遮断器を通過した電流のピーク値・通過I²tと、想定短絡電流の対称実効値を同じ量として比較しない。限流効果とバックアップ保護の可否は、当該電圧でのメーカー資料から判断する。
遮断器単体の定格が合っても、盤母線や端子の短時間耐量、投入容量、配線の熱耐量が自動的に満たされるわけではない。
地絡保護
接地方式によって地絡電流の経路は異なる。大地中の接地抵抗が主となる低圧回路では、外箱への地絡電流が小さく、通常の過電流保護だけでは速やかに遮断できない場合がある。
一方、非接地系の高圧回路でも、系統の対地静電容量等を介して地絡電流が流れる。零相電流、零相電圧、方向等を用いて故障を検出する。地絡継電器(GR)は零相電流等から地絡を検出する。地絡方向継電器(DGR)は零相電流と零相電圧の位相関係等を用いて方向も判別する。漏電遮断器は検出と遮断を組み合わせた低圧用機器であり、検出原理・使用電圧・遮断する装置を対応させて選ぶ。
地絡保護は、系統に合う検出原理と感度、故障箇所の選択、他回路の影響を含めて評価する。短絡保護に加え、地絡電流の経路と検出感度を別に確認する。
保護協調と電源方式
下位回路の事故を下位装置で遮断し、健全な上位・他回路を運転継続させる選択遮断が、保護協調の一つの目的である。電流・時間特性を比較するほか、大電流域では限流特性とメーカーの選択遮断表が重要となる。
発電機・UPS・スイッチング電源などは、系統用変圧器とは短絡時の供給特性が異なる。電源が電流制限すると、下位の一般的な過電流遮断器が期待どおりに動作しない場合がある。
実務の分かれ目は、事故電流の最大値で遮断能力を、最小値で確実な動作を確認する点にある。大きすぎる故障電流だけでなく、小さすぎて検出しにくい条件も保護設計の対象となる。
まとめ
事故を電流の大きさと経路で分け、定格電流、遮断能力、耐量、動作時間、協調を別々に照合する。電源方式が変われば保護の成立条件も変わる。
必須の前提は変圧器の基礎、「接地と感電防止の基礎」インピーダンスと共振。参考は「配電方式と結線」電気の損失と電圧降下。次は「24V電源と制御回路」である。
上位系統と配線を含む%Z法、遮断容量・保護協調の整理は、公開済みの短絡電流計算の実務整理を参照。
一次情報
[1] Schneider Electric:Short-circuit current at the secondary terminals of a MV/LV distribution transformer:上位系統インピーダンスを無視する変圧器二次端の簡易モデル。
[2] 同:Selection of a circuit-breaker、Fundamental characteristics of a circuit-breaker:設置点短絡電流と遮断能力、Icu・Icsの関係。
[3] オムロン:電力・機器用保護機器 保護継電器概要:GR・DGRの検出量と方向判別。
確認情報
確認日:2026年10月22日。Schneiderの変圧器二次端短絡モデル・遮断器の定格と選定、オムロンのGR・DGRとZCT・ZPDの説明を公開本文で確認。27.5 kAは変圧器のみの仮想モデルの概算で、%Z法と等価インピーダンス法の双方で検算した。IECの規格全文や国内法令の施設義務を今回照合したものではない。個別設備の短絡計算・保護協調・遮断器整定の算出は本記事の範囲外。本記事はその操作・設定手順ではなく判断原理を扱う。
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