ワイヤレス電力伝送の方式|電磁誘導・磁界共鳴・マイクロ波

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 技術計算

要旨

ワイヤレス電力伝送は、送電側の電力を電磁界へ変換し、受電側で電力として取り出す。電磁誘導と磁界共鳴は磁気結合を利用し、マイクロ波方式は放射した電波を受信・整流して使う。伝送距離と効率は方式名だけでなく、コイル・アンテナ、位置ずれ、負荷、変換段数で決まる。採用時は受電機器で必要な電力を起点に、法制度、電磁環境、人体ばく露、異物発熱を分けて評価する。

キーワード

ワイヤレス電力伝送/電磁誘導/磁界共鳴/マイクロ波/結合係数/伝送効率/電波法/電磁界

工場の移動機器や建物内のセンサへ給電するとき、充電接点の摩耗や電池交換の手間を減らす方法としてワイヤレス給電が候補になる。設計では「何m届くか」だけでなく、受電端で必要な電力を取り出せるか、位置がずれたときの発熱や停止、周囲の無線・人体への影響を確認する必要がある。本稿では三方式のエネルギー経路を比較し、距離・効率・設置条件を含む採否判断へつなげる。まず、送電入力から負荷出力までの境界を整理する。

1. 電力伝送の経路と効率の定義

送電側では直流又は交流の入力を、コイルやアンテナを駆動する電力へ変換する。受電側では電磁界から受けたエネルギーを取り出し、整流・電圧調整を経て負荷又は蓄電池へ供給する。送電器、空間、受電器、電池充電をそれぞれ区間として示すと、損失の発生箇所が分かる。

ηtotal=Pload/Pin=ηtx×ηlink×ηrx

ηtotalは入力端から負荷端までの効率[無次元]、Pinは入力電力[W]、Ploadは負荷で使う電力[W]、ηtx・ηlink・ηrxは送電変換、結合・空間伝送、受電変換の各効率である。各区間を同じ定常状態・時間平均の境界で測る条件で用いる。

独自の仮定として、各効率を0.90、0.80、0.90とすると、総合効率は0.648、約65%となる。負荷が10Wなら入力は約15.4W、全体の損失は約5.4Wである。これは説明用の数値で、特定方式の代表効率や製品保証値ではない。

コイル間だけの効率と、コンセントから電池に蓄えるまでの効率は測定境界が異なる。比較表には負荷、位置、距離、入力・出力端、補機の扱いを明記する。

2. 電磁誘導と磁界共鳴の原理

電磁誘導方式では、送電コイルの交流電流が作る磁束の一部を受電コイルへ鎖交させ、誘導起電力を得る。変圧器の一次・二次を空間的に分けた構成として理解できる。

結合の強さは、コイル寸法、距離、向き、磁性体、周辺金属等で変わる。位置を一定にできる充電台や、機器を所定位置へ置く用途では、結合条件を確保しやすい。機器がずれた場合の出力調整、通信、停止も製品の機能として確認する。

磁界共鳴方式は、コイルとコンデンサ等の共振回路を利用し、送受電側の共振特性を対応させてエネルギーを移す。TDKは磁界共鳴を利用する産業機器向け構成を公開している。[S2] 通常の電磁誘導式にも共振回路を用いるため、二方式を単純に「共振がある・ない」だけで分けず、結合条件と設計目的から説明する。

共振回路を使うと、結合が弱い条件での伝送を設計する余地が生まれる。一方で共振周波数の変化、コイルの損失、負荷変動、周辺物体の影響を評価する。導入先の位置ずれ範囲を図面で示し、その範囲の出力と温度を試験する。

3. マイクロ波方式と距離の比較

マイクロ波方式では、電力を電波へ変換して送電アンテナから放射し、受電アンテナと整流回路で直流へ戻す。受電アンテナと整流回路を組み合わせる構成はレクテナと呼ばれる。JAXAは、長距離無線電力伝送へ向けたビームの指向・形成制御を研究している。[S3]

方式 距離の考え方 効率を左右する条件 用途の方向
電磁誘導 近接し位置を管理する コイル寸法、ギャップ、位置、損失 充電台、密閉機器、接点代替
磁界共鳴 共振を利用し許容位置を設計する 結合、共振特性、負荷、周辺金属 移動機器や産業機器の給電
マイクロ波 放射波を捕捉する範囲を設計する 距離、指向性、受電面積、遮蔽、整流 離れた低消費電力機器、研究用途等

磁気結合では距離をコイル径等との相対関係で評価する。マイクロ波では、放射された電力のうち受電部が捕捉する割合が重要となる。大きな送信電力を用意するだけでなく、ビーム、配置、運用制限を含めて成立させる。

方式ごとの一律の到達距離や効率は示さず、必要な負荷電力と許容位置を指定してメーカーの保証範囲を確認する。研究で実現した距離と、建物内で自由に使える製品の条件を分ける。

4. 給電用途と施工上の留意点

充電用途では、伝送電力に加え、機器が充電位置へ滞在できる時間を考える。移動機器なら運転中の消費と停止中に回復するエネルギーの収支を確認する。常時給電を目的とするセンサなら、通信・演算のピーク電力を蓄電部で補う構成も検討する。

独自の仮定として、受電端で10Wを30分利用できるなら、受電エネルギーは10×0.5=5Whとなる。充電器や電池の損失を別に考慮して、実際に蓄えられる量を評価する。Wは電力、Whはエネルギーであり、時間条件を付けて運用能力を判断する。

磁気結合の機器では、金属異物の発熱、周辺金属による損失、コイル・筐体温度を確認する。防水化して接点を減らす計画でも、給電中の温度上昇と熱の逃げ道は設計条件に残る。異物検知と停止の動作は、採用製品が想定する異物・距離で試験する。

保守では送電を停止して機器を交換する方法、位置調整、周辺設備への影響を確認する。送電器の電源、監視、通信、蓄電部まで含めて状態表示を用意すると、充電不足と機器故障を分けやすい。

設備の周囲に新しい金属棚や工作機械を設置する変更は、結合と電磁環境の再確認につなげる。送電器の増設時は単体試験の結果だけでなく、同時運転、配置、保守時の停止範囲を評価する。省配線の効果と、送受電器を更新できる調達・交換計画を合わせて残すと、設備寿命の途中で方式や機種が変わる場合にも対応しやすい。

5. 電波法上の扱いと人体への配慮

国内の手続は、使用周波数、出力、放射・結合方式、機器構成から適用区分を確認する。無線局として扱う空間伝送型と、高周波利用設備等の確認が必要となる構成を区別し、メーカーの適合情報と関係窓口の案内を照合する。

電磁誘導・磁界共鳴を利用する設備では、高周波利用設備の区分も確認する。国内メーカーB&PLUSは、10kHz以上の高周波電流を用い、高周波出力が50Wを超える設備について、原則として設置者が所管の総合通信局へ申請して許可を受ける手順を案内している。[S1] ここでの出力は高周波出力であり、商用電源からの入力電力や受電負荷へ供給する電力とは分けて判定する。

e-Govの型式指定申請案内には、一般用及び電気自動車用の非接触電力伝送装置の区分がある。[S4] 型式指定の取得状態と適用条件も機器選定時に確認する。空間伝送型は無線局としての区分、周波数・出力・設置条件を所管の最新案内で確認し、採用機種の適合資料と設置計画を対応付ける。

人体への影響は、使用周波数とばく露条件に応じた評価を行う。ICNIRPは100kHz〜300GHzの電磁界に関するガイドラインを公開している。[S5] この文書の存在と、個別製品・設置状態が国内基準に適合することは別の確認である。

一般公衆と作業者の立入範囲、送電中の姿勢、距離、時間を整理し、評価方法と立入管理を決める。植込み型医療機器等への電磁干渉は人体ばく露と別の課題として、機器メーカーの指示と施設の運用へ照合する。方式名だけで安全距離を固定せず、測定・評価の前提を残す。

6. 採用可否を判断する手順

最初に受電端の必要電力、ピーク、給電時間、許容停止時間を定める。次に距離・位置ずれ・移動範囲、周辺金属、人体の立入り、環境条件を図示し、適用できる方式を絞る。候補製品では効率だけでなく、温度、停止・復帰、異物検知、通信、法制度の適合範囲を比較する。

有線と比較する際は、接点交換や配線工事の減少、電池交換回数の低減と、変換損失、送受電器費用、電磁評価、保守部品を同じ期間で見積もる。回転部や密閉部のようにケーブルを引きにくい条件では、給電損失以外の保守上の利点も評価できる。

試験では定格位置、最大位置ずれ、無負荷、最大負荷、起動・停止、給電対象なしを分ける。実施可能な範囲で異物検知と温度上昇を確認し、試験の条件と対象を記録する。

最終的には、距離と効率の公称値ではなく、設備が要求するエネルギーを供給し続け、周囲と共存し、異常時に管理できるかで採用を決める。検討境界をそろえることが、技術の進展後も使える比較の軸になる。

技術士試験キーワード

ワイヤレス電力伝送は電磁誘導、磁界共鳴、マイクロ波に分ける。近接コイルの結合、共振回路の結合、放射波の受信・整流を使い、距離・位置ずれ・負荷をそろえて効率を比較する。10kHz以上・高周波出力50W超の設備は高周波利用設備の申請区分を確認し、型式指定や無線局の条件も照合する。入力から受電端までの損失、人体ばく露、医療機器干渉、異物発熱、停止復帰を評価して採用する。

問題項目

令和2年度 Ⅱ-1-4「ワイヤレス電力伝送の方式」

問題項目の年度・番号と要求テーマは、日本技術士会の公表問題PDFの電気電子部門・電気設備・選択科目Ⅱの第1ページで照合した。題名は内容の要約であり、公式解答を示すものではない。

まとめ

三方式はエネルギーの伝え方から整理し、距離と効率には機器・位置・負荷の条件を添える。給電用途の要求から方式を絞り、最新制度、人体ばく露、周辺機器への干渉、異物発熱を別々に評価する。

一次情報

  1. [S1] B&PLUS「高周波利用設備申請」
    https://www.b-plus-kk.jp/agv_new/agv-shinsei.html
    参照範囲:同社のワイヤレス給電設備に関する10kHz・50W超の申請案内。

  2. [S2] TDK「ワイヤレス給電システムと製品設計技術」
    https://www.tdk.com/ja/tech-mag/core-technologies/10
    参照範囲:磁界共鳴方式とシステム設計。

  3. [S3] JAXA「マイクロ波無線エネルギー伝送技術」
    https://www.ard.jaxa.jp/research/ssps/ssps-mssps.html
    参照範囲:ビーム指向・形成制御の研究。

  4. [S4] e-Gov電子申請「高周波利用設備の型式指定」
    https://shinsei.e-gov.go.jp/recept/procedure/lists/procedureInformation?gtaTetCd=145181CB00001
    参照範囲:一般用・電気自動車用非接触電力伝送装置の型式指定申請区分。全製品の許可免除判定を行った意味ではない。

  5. [S5] ICNIRP「RF EMF Guidelines 2020」
    https://www.icnirp.org/cms/upload/publications/ICNIRPrfgdl2020.pdf
    参照範囲:人体ばく露ガイドラインの対象周波数と資料案内。

確認情報

  • 確認日:2026年10月23日。
  • 方式・研究・申請・ばく露の公開資料を確認。未確認の2026年制度改正の断定を削除した。申請区分の案内と個別設備の法令適合、人体ばく露と医療機器干渉を区別する。
  • 数値例は記載した前提に限定し、採用品・個別案件の適合保証とは区別する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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