事業用EVの充電工程|帰庫・出庫・故障時の割当を組む

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 低圧配電・幹線設備

要旨

帰庫後の全時間を充電時間にしない。便ごとの必要量と出発時刻、接続・移動の作業をそろえ、充電器一台が使えない条件まで含めて配車を支える工程を作る。

キーワード

事業用EV/帰庫/出庫/充電工程/配車/必要電力量/充電器故障/代替手段

1.運行表へ充電できる時間を重ねる

米国DOEのAFDCは、充電需要を移動のパターンや車両数・種類等から把握し、運用・保守も導入時に検討する考え方を示している[1]。本稿はその一般的な計画視点を参考にした独自の工程整理であり、米国の料金・設置規制・補助制度を日本へ適用するものではない。

事業用EVでは、帰庫から次の出庫までの全時間を充電に使えるとは限らない。荷下ろし、清掃、点検、車両移動と、実際に接続する担当者の勤務を工程へ入れる。車両一台ずつに、到着予定、次の出発、補いたい電力量、受入出力、利用できる充電器を対応付ける。

入力資料 工程に書く内容 変動の扱い
運行 便別の帰庫・出庫、走行計画 遅着・臨時便を別条件にする
車両 接続口、充電方式、受入能力 車種・温度・残量による違い
充電 割当器、接続担当、開始・終了 移動や差替えの作業時間
電源 建物の他負荷と使える枠 上限変更・制御異常
代替 充電器故障、車両変更、外部充電 実際に使える条件と責任者

2.必要なkWhと空いているkW・時間を対応付ける

以下は独自の仮想例で、電力量は充電器入力側として効率損失を別扱いにする。各6kWの充電器が2台、建物側の同時上限12kWとする。Aは22時帰庫・翌2時出発までに18kWh、Bは23時帰庫・翌5時出発までに24kWhの入力が必要と仮定する。

常に6kWを受け入れられるなら、Aは22時〜1時の3時間、Bは23時〜3時の4時間で必要量に達する。重なる23時〜1時は合計12kWとなる。車両へ蓄える量を計画する場合は、充電損失、補機、終盤の出力低下を別に考慮し、この単純除算だけで出庫可否を確定しない。

3.一台故障した条件を通常日の延長で計算しない

前の仮定で充電器が1台だけになると、Aの18kWhとBの24kWhには合計7時間の6kW運転が必要になる。22時〜翌5時の7時間を全て使うことになり、Aを先に1時まで充電し、その後Bを5時まで充電する順でも余裕がない。車両の移動・接続、遅着、受入制限があれば成立しない。

故障時は優先する便、予備車、代替充電の場所・利用資格・受付時間を具体化する。「近所の急速充電を使う」という記述だけで代替成立としない。車種の対応、必要時間、移動距離、他利用者との待ちを確認する。

運用状態 判断する担当 記録して引き継ぐもの
予定より遅い帰庫 配車・現場責任者 残る時間、割当変更、出庫への影響
充電が開始しない 運転担当・保守窓口 車両、充電器、表示、接続時刻
故障・上限低下 配車・設備管理者 優先便、代替手段、復旧見込み
充電終了 接続・移動担当 実績量、車両状態、次の割当
翌日への改善 運行・設備双方 遅延原因と未達件数

表は独自の役割整理例である。管理画面の終了表示だけでなく、車両側の状態と配車条件を確認する。通常日、繁忙日、故障時を分けて運行試行し、作業者が実際に接続・移動できる工程へ修正する。

まとめ

便ごとの時間と電力量を同じ工程表へ置き、通常日と故障日を別に評価する。出力の単純除算を配車保証にせず、接続・移動の担当と代替手段まで確認する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月27日。上記の記載範囲を照合。表・工程・算例は独自の仮想例であり、現地の試験・利用実績ではない。海外の資料を国内法令や採用機器の適合認定へ流用していない。個別設備は採用仕様・取扱説明書と承認済み手順で確認する。

関連:EV充電設備の電源計画と負荷制御、認証・通信・課金記録。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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