要旨
帰庫後の全時間を充電時間にしない。便ごとの必要量と出発時刻、接続・移動の作業をそろえ、充電器一台が使えない条件まで含めて配車を支える工程を作る。
キーワード
事業用EV/帰庫/出庫/充電工程/配車/必要電力量/充電器故障/代替手段
1.運行表へ充電できる時間を重ねる
米国DOEのAFDCは、充電需要を移動のパターンや車両数・種類等から把握し、運用・保守も導入時に検討する考え方を示している[1]。本稿はその一般的な計画視点を参考にした独自の工程整理であり、米国の料金・設置規制・補助制度を日本へ適用するものではない。
事業用EVでは、帰庫から次の出庫までの全時間を充電に使えるとは限らない。荷下ろし、清掃、点検、車両移動と、実際に接続する担当者の勤務を工程へ入れる。車両一台ずつに、到着予定、次の出発、補いたい電力量、受入出力、利用できる充電器を対応付ける。
| 入力資料 | 工程に書く内容 | 変動の扱い |
|---|---|---|
| 運行 | 便別の帰庫・出庫、走行計画 | 遅着・臨時便を別条件にする |
| 車両 | 接続口、充電方式、受入能力 | 車種・温度・残量による違い |
| 充電 | 割当器、接続担当、開始・終了 | 移動や差替えの作業時間 |
| 電源 | 建物の他負荷と使える枠 | 上限変更・制御異常 |
| 代替 | 充電器故障、車両変更、外部充電 | 実際に使える条件と責任者 |
2.必要なkWhと空いているkW・時間を対応付ける
以下は独自の仮想例で、電力量は充電器入力側として効率損失を別扱いにする。各6kWの充電器が2台、建物側の同時上限12kWとする。Aは22時帰庫・翌2時出発までに18kWh、Bは23時帰庫・翌5時出発までに24kWhの入力が必要と仮定する。
常に6kWを受け入れられるなら、Aは22時〜1時の3時間、Bは23時〜3時の4時間で必要量に達する。重なる23時〜1時は合計12kWとなる。車両へ蓄える量を計画する場合は、充電損失、補機、終盤の出力低下を別に考慮し、この単純除算だけで出庫可否を確定しない。
3.一台故障した条件を通常日の延長で計算しない
前の仮定で充電器が1台だけになると、Aの18kWhとBの24kWhには合計7時間の6kW運転が必要になる。22時〜翌5時の7時間を全て使うことになり、Aを先に1時まで充電し、その後Bを5時まで充電する順でも余裕がない。車両の移動・接続、遅着、受入制限があれば成立しない。
故障時は優先する便、予備車、代替充電の場所・利用資格・受付時間を具体化する。「近所の急速充電を使う」という記述だけで代替成立としない。車種の対応、必要時間、移動距離、他利用者との待ちを確認する。
| 運用状態 | 判断する担当 | 記録して引き継ぐもの |
|---|---|---|
| 予定より遅い帰庫 | 配車・現場責任者 | 残る時間、割当変更、出庫への影響 |
| 充電が開始しない | 運転担当・保守窓口 | 車両、充電器、表示、接続時刻 |
| 故障・上限低下 | 配車・設備管理者 | 優先便、代替手段、復旧見込み |
| 充電終了 | 接続・移動担当 | 実績量、車両状態、次の割当 |
| 翌日への改善 | 運行・設備双方 | 遅延原因と未達件数 |
表は独自の役割整理例である。管理画面の終了表示だけでなく、車両側の状態と配車条件を確認する。通常日、繁忙日、故障時を分けて運行試行し、作業者が実際に接続・移動できる工程へ修正する。
まとめ
便ごとの時間と電力量を同じ工程表へ置き、通常日と故障日を別に評価する。出力の単純除算を配車保証にせず、接続・移動の担当と代替手段まで確認する。
一次情報
確認情報
確認日:2026年10月27日。上記の記載範囲を照合。表・工程・算例は独自の仮想例であり、現地の試験・利用実績ではない。海外の資料を国内法令や採用機器の適合認定へ流用していない。個別設備は採用仕様・取扱説明書と承認済み手順で確認する。
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