バスダクトの電圧降下計算|途中分岐を区間ごとに積み上げる

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 低圧配電・幹線設備

要旨

途中に負荷の分岐がある幹線では、区間ごとの通過電流で電圧降下を求める。全長へ末端一負荷の電流を当てると、上流区間の負荷を見落とす。製品の抵抗・リアクタンスの単位と温度条件をそろえて計算する。

キーワード

バスダクト/電圧降下/区間電流/分岐負荷/交流抵抗/リアクタンス/力率

計算式とメーカー係数を混用しない

平衡三相の線間電圧降下の近似は、e≒√3 I L(R cosφ+X sinφ)で表す。Iは区間電流[A]、Lは区間長[m]、RとXは単位長さ当たりの交流抵抗・リアクタンス[Ω/m]、φは負荷の位相差である。R・XがΩ/kmなら長さをkmへ換算する。

日新電機のバスダクトカタログの技術資料は、交流抵抗の温度条件と、相数・線式別の電圧降下計算を示している。別表のV/m係数に定格電流や√3が含まれている場合は、同じ係数を重ねて掛けない。線間電圧降下と線・中性線間の電圧降下も区別する。

分岐3か所の独自算例

電源からAまで10 m、AからBまで20 m、BからCまで30 mとし、Aで40 A、Bで30 A、Cで20 Aの三相平衡負荷が分岐する。すべて遅れ力率0.90、同時使用と仮定する。各区間のR=0.000050 Ω/m、X=0.000020 Ω/mを一定とする。これは計算説明の仮定であり、特定製品の定数ではない。

sinφ=√(1−0.90²)≒0.4359なので、R cosφ+X sinφ≒0.00005372 Ω/mとなる。

区間 長さ 流れる電流 区間の線間電圧降下
電源→A 10 m 40+30+20=90 A √3×90×10×0.00005372≒0.084 V
A→B 20 m 30+20=50 A √3×50×20×0.00005372≒0.093 V
B→C 30 m 20 A √3×20×30×0.00005372≒0.056 V

電源からの累積はAで約0.084 V、Bで約0.177 V、Cで約0.233 Vとなる。Cまでの60 mすべてに末端20 Aだけを当てると約0.112 Vとなり、A・B負荷が上流に与える電圧降下を見落とす。逆に全長へ90 Aを当てる方法も、この分岐配置の計算とは異なる。

力率が違う負荷は電流の単純和にしない

上の90 A、50 Aという足し算は、負荷の力率と位相条件が同じという仮定による。力率が異なる負荷では、区間ごとの有効・無効電力又は電流ベクトルをそろえて合成する。進み・遅れの符号、不平衡、高調波、中性線電流が重要な回路に、平衡正弦波の近似だけを適用しない。

始動時は電流と力率、電源側の電圧変動も変わる。通常運転時の電圧降下が小さいという結果だけで、電動機始動や負荷端電圧を保証しない。設計の全体像は低圧幹線設計と照合する。

計算書には経路・版・温度を残す

入力 記録する条件
幹線の構成 各区間長、分岐位置、定格・型式、導体材質
負荷 相・線式、有効・無効電力又は電流と力率、同時運転
線路定数 R・Xの資料版、周波数、抵抗の温度、単位
判定 電源電圧、上位側の電圧降下、負荷端の要求、通常・始動の別

まとめ

途中分岐は負荷位置から区間電流を求め、電圧降下を累積する。メーカーの定数・係数は単位と含まれる要素を確認する。異なる力率、不平衡、始動時の条件は別に扱う。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月26日。メーカー公式PDFを取得し、電圧降下式、交流抵抗の温度条件、係数の注記を確認。3区間の数値は独自仮定例。個別案件の許容値や製品定数を指定していない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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