キュービクル・電気室の換気量計算|変圧器損失と熱収支から必要風量を求める

現場ノート No.038 高圧受変電設備

要旨

換気量は変圧器容量kVAをそのまま熱負荷へ置き換えず、機器損失、日射、外箱・建物の放熱及び許容温度から求める。キュービクル内部と電気室全体は別の計算境界である。ここでは顕熱収支の基本式と計算例を示し、自然換気、ファン選定、フィルターの保守条件まで一続きで確認する。

キーワード

変圧器損失 / 発熱量 / 顕熱 / 換気量 / 温度上昇 / 熱収支

1. どこの温度を保証するかを先に決める

盤内平均温度、盤内上部の温度、変圧器の周囲温度、機器の巻線・端子温度、電気室の代表温度を区別する。室温が管理値以内でも、空気が滞留する区画に局部過熱があれば適合を示せない。

キュービクルの給気は、その盤の設置空間から入る。屋内盤なら電気室の空気温度が入口条件となり、屋外気温を直接当てはめる計算とは異なる。電気室の換気では、室内の盤・変圧器等から室へ移る熱を集計し、機器内部の熱収支と二重計上しない。

2. 変圧器の発熱は損失から積み上げる

負荷率を β\beta、無負荷損を P0P_0、定格負荷損を PkP_k とすると、同じ電圧・周波数、温度条件等を前提にした近似は次式となる。

Ptr≃P0+β2PkP_{tr}\simeq P_0+\beta^2P_k

温度補正、高調波、運転条件等の影響はメーカー資料に従う。例えば説明用に P0=0.8P_0=0.8kW、Pk=5.0P_k=5.0kW、β=0.8\beta=0.8 と仮定すれば、Ptr=4.0P_{tr}=4.0kWとなる。500kVA等の定格容量が、そのまま500kWの発熱を意味するわけではない。

熱収支の項目 入力・確認する内容
内部発熱 変圧器、リアクトル、制御電源、母線・接続部等の損失
外部からの熱 屋根・外壁の日射、周囲の高温面等からの入熱
外箱・建物への放熱 面積、熱貫流、内外温度等に対応する放熱
換気による放熱 実風量と給排気の温度差
空調による除熱 空調機の実際の顕熱処理能力、運転・停止条件

3. 顕熱を運び出す風量の基本式

空気密度 ρ\rho[kg/m³]、定圧比熱 cpc_p[J/(kg・K)]、実風量 V̇\dot V[m³/s]、排気と給気の温度差 ΔT\Delta T[K]に対し、定常・顕熱のみの単純化では、

Qvent=ρcpV̇ΔTQ_{vent}=\rho c_p\dot V\Delta T Vh=3600QventρcpΔT[m3/h]V_h=\frac{3600Q_{vent}}{\rho c_p\Delta T}\quad[\mathrm{m^3/h}]

計算例:換気で4.8kWを処理する

内部発熱4.3kW(上記の変圧器4.0kWに、その他の機器・導体等の損失0.3kWを加えた値)、正味の日射等の入熱0.8kW、外箱等からの放熱0.3kWを説明用に仮定すると、換気負担は4.8kWとなる。さらに ρ=1.2\rho=1.2、cp=1005c_p=1005、ΔT=10\Delta T=10 と仮定すると、

Vh=3600×48001.2×1005×10≃1433m3/hV_h=\frac{3600\times4800}{1.2\times1005\times10}\simeq1433\ \mathrm{m^3/h}

これは必要な実風量であり、ファンのフリーエアー最大風量ではない。密度・比熱・入熱は仮定値であり、特定メーカーや地域の指定値ではない。ρ=1.2\rho=1.2 はおおむね20℃付近の値で、標準大気圧下の30℃の乾き空気では約1.16kg/m³となり、同じ熱量を運ぶ風量は約3%増える。夏季条件で計算する場合は、給気温度に対応する密度を使う。日射は外箱の熱収支に既に含めた場合、別項目で再加算しない。

4. 自然換気で足りるか

給気口と排気口の両方を評価する

低い位置で給気し、高い位置から排気する構成は、温度差による浮力を利用しやすい。ただし、ガラリの外形寸法、羽根を除いた自由開口面積、抵抗を含む実効面積はそれぞれ異なる。面積に自由開口率を掛け、さらに同じ影響を含む係数を掛けると、抵抗を重複評価する場合がある。係数の定義を出典と一致させる。

二つの開口を持つ浮力換気の簡略モデル

単一の流路、無風、定常、内外それぞれ一様温度、小さい密度差を仮定する。給排気口面積を Ai,AoA_{i},A_{o}[m²]、各流量係数を Ci,CoC_{i},C_{o}、開口中心の高低差を HH[m]、温度差を ΔT\Delta T、外気絶対温度を ToT_{o}[K]とすると、

Aeff=[1(CiAi)2+1(CoAo)2]−1/2A_{eff} = \left\lbrack \frac{1}{\left( C_{i}A_{i} \right)^{2}} + \frac{1}{\left( C_{o}A_{o} \right)^{2}} \right\rbrack^{- 1/2} V̇≃Aeff2gHΔTTo\dot{V} \simeq A_{eff}\sqrt{\frac{2gH\Delta T}{T_{o}}}

これは浮力換気を理解するための単純化であり、JSIA-T1016の外箱温度分布・係数・熱収支を全て含む式の代用ではない。区画、フィルター、長いダクト、複数開口、風圧等がある設備には、それらの抵抗と圧力条件を加えた評価が必要となる。

計算例

Ai=Ao=0.25A_{i} = A_{o} = 0.25m²、Ci=Co=0.6C_{i} = C_{o} = 0.6、H=1.5H = 1.5m、外気30℃、内部40℃と仮定する。これらは説明用であり、ガラリの標準指定値ではない。

Aeff=0.1061m2A_{eff} = 0.1061\ m^{2} V̇=0.10612×9.81×1.5×10303.15≃0.1045m3/s\dot{V} = 0.1061\sqrt{\frac{2 \times 9.81 \times 1.5 \times 10}{303.15}} \simeq 0.1045\ {m^{3}/s}

風量は約376m³/hとなる。ρ=1.2\rho = 1.2、cp=1005c_{p} = 1005、温度差10Kで空気が運ぶ熱は約1.26kWである。この密度は比較用の仮定値であり、実設計では給気温度・気圧に対応する値へ置き換える。外箱からの放熱はこの値に含めていない。第3節の換気負担4.8kWをそのまま条件にすれば、この簡略モデルの自然換気分だけでは不足する。なお、浮力項の分母を外気温・内部温度・平均温度のどれで取るかは資料により異なり、本例の温度範囲では結果の差は小さいが、採用した定義を計算書に明記する。

小さい開口・フィルターが全体を制約する

給気口だけを大きくしても、排気口の抵抗が支配的なら風量増加は限定される。資料上の開口面積だけでなく、盤内の変圧器・母線・仕切板による流路、入口から出口へ短絡して発熱部を通らない空気も確認する。

屋外風は風量を増やすことも、逆流を起こすこともある。常に有利な風が吹く条件で温度上昇の合否を決めず、無風時・不利な風向も設計条件に含める。自然換気と機械換気を併用する場合も、別々に求めた風量を無条件に足し合わせない。

実務上の判断の分かれ目(自然換気)

除塩フィルターを後付けすると、開口寸法が同じでも抵抗が増える。自然換気で成立していた温度条件が変わるため、施工変更は熱収支・通風計算の変更として扱う。

5. 機械換気のファン選定

必要風量をファンの選定点に変換する

熱収支で求めた必要風量に対し、その風量が流れるときの圧力損失を積み上げる。静圧と全圧のどちらで計算・カタログを比較しているかも統一する。最大風量は通常、抵抗が小さい条件の値であり、最大静圧と同時に得られる値ではない。

Δpsys(V)=Δpin+Δpfilter+Δpduct+Δpout+⋯\Delta p_{sys}(V) = \Delta p_{in} + \Delta p_{filter} + \Delta p_{duct} + \Delta p_{out} + \cdots

同じ流路形状で密度変化等が小さい場合、ガラリ・ダクト等の抵抗は風量の二乗に概ね比例するモデルで整理できる。一方、繊維系フィルターの抵抗は風速に比例に近い特性を示すものもあるため、二乗則を一律に当てはめず、フィルター等はメーカーの風量-圧力損失特性を優先する。

ファン曲線とシステム曲線の交点で確認する:1,500m³/hでの計算例

以下は架空の設計条件であり、製品の保証値ではない。

項目 新品時 フィルター交換判断時の仮定
給気ガラリ 20Pa 20Pa
フィルター 50Pa 100Pa
ダクト・曲がり等 30Pa 30Pa
排気側 20Pa 20Pa
合計 120Pa 170Pa

選定では、交換判断時の170Paの条件でも必要な実風量が出るかを確認する。ファンメーカーも、フィルター装着時は圧力損失で風量・静圧が低下するため、余裕を持ったファン選定を求めている。「最大風量2,000m³/h」という表示だけでは、1,500m³/hを確保した証明にはならない。給気口の小ささが原因なら、排気ファンだけの大型化で解消しない場合がある。

給排気の位置・制御・異常時を設計する

設計項目 確認する内容
気流 発熱機器を通り、排気が給気へ戻らない配置
制御 温度センサー位置、起動・停止条件、警報、復電時動作
維持管理 ファン交換・フィルター交換のスペースと停止手順
異常時 ファン停止、停電、目詰まり、警報故障に対する運用
周辺影響 空気伝搬音、振動、吹込み雨、塩分、防火上の取り合い

複数台の並列運転は、単体の最大風量を単純に台数倍するだけでは評価できない。共通流路の抵抗、停止ファン側からの逆流、並列特性を照合する。N+1構成では、1台停止後にも必要性能を満たすことを、実際の構成で確認する。

温度警報があっても、現場へ到着する前に機器温度が限界を超えるなら保護策として不十分である。運転継続、負荷制限、計画停止の判断条件を引渡し時に決める。

実務上の判断の分かれ目(機械換気)

騒音対策用の消音器や防塩フードを追加した時点で、風量と静圧の条件が変わる。消音・防塩・放熱を別々の担当が承認せず、同じ運転点で照合する。

6. フィルターと保守

何を捕集するかを仕様に書く

対象・目的 主な検討事項
粗い粉塵・虫等 捕集対象、目の細かさ、清掃方法
微細な粒子 粒径別の捕集性能と試験条件
水滴・飛沫 フード、分離、排水、再飛散、耐風雨条件
海塩粒子 粒径・湿度・水滴等の条件、除塩性能、耐食性
ガス状の腐食性物質 粒子フィルターとは別の処理方式・交換判断

空気の通過抵抗が小さいことと、必要な捕集性能があることは別の評価である。一般の防塵材について、除塩性能が試験・保証されていると推定しない。

新品時の圧力損失だけで選ばない

メーカーから、使用風速・風量に対応する初期圧力損失と、交換又は清掃を判断する条件を入手する。フィルター面積が小さければ面風速が高くなり、圧力損失や水滴の挙動も変わる。大面積化と交換スペースを配置設計で検討する。

山洋電気は、フィルターを付けた場合の圧力損失と、目詰まりによる風量不足に注意を促している。フィルター交換は衛生管理だけでなく、電気機器の放熱を維持するための作業となる。

隙間からのバイパスを含める

説明用に、フィルター通過空気の捕集率 ηf=0.8\eta_{f} = 0.8、全給気量のうち未処理のバイパス割合 b=0.1b = 0.1 と仮定する。両経路で入口濃度が同じ、捕集率が一定、再飛散なしとすれば、全体の捕集率は、

ηsys=(1−b)ηf=0.9×0.8=0.72\eta_{sys} = (1 – b)\eta_{f} = 0.9 \times 0.8 = 0.72

ろ材が80%でも、全体は72%となる単純例である。実際の除塩性能を予測する式として、粒径・湿度・飛沫を省略して使用するものではない。フィルター枠、扉、ケーブル引込部、排気側からの逆流まで、空気の流入経路を確認する。

交換条件を決めてから引き渡す

記録項目 引渡し後の使い方
型式・寸法・取付方向 誤品・逆付け・すき間を防ぐ
新品時の差圧・実風量 劣化傾向を見る基準値にする
温度・負荷 風量低下と温度上昇の関係を見る
交換判断値・点検周期 メーカー指定と現場環境から設定する
清掃可否・方法 洗浄できない材質・構造を区別する
安全な作業方法 停止範囲・盤内への異物落下・復旧確認を決める

実務上の判断の分かれ目(フィルター)

差圧が低い場合でも、フィルター脱落や破損によって捕集できていない可能性がある。差圧だけを正常判定にせず、外観、実風量、温度を合わせて見る。塩分を含む水を盤内へ流すような清掃は行わず、メーカーの手順と保安管理計画に従う。

実務上の判断の分かれ目(夏季の給気温度)

夏の給気温度が上がり、許容温度との差が小さくなるほど必要風量は増える。給気が許容温度以上なら、外気換気だけでその温度以下へ冷やすことはできない。空調、設置場所、負荷・損失、許容条件を再検討する。機器の許容温度は型式・規格・契約条件から設定し、本例の温度差を一律に採用しない。

関連する計算と記事

既存の変圧器損失・運転台数の比較は、熱源となる損失の検討に使える。ファンを含む機器から建物へ伝わる振動は防振装置の選定、筐体と内部部材の塩害対策はキュービクルの耐塩・重耐塩仕様で確認する。

まとめ

計算境界、機器損失、内外温度と放熱経路を確定し、必要実風量を求める。風量の数値だけでなく、局部温度と異常時の運用条件を設計図書に残す。

一次情報・根拠資料

確認情報

  • 確認日:2026年10月20日。
  • 確認範囲:公開資料の熱収支・計算例の構成を確認。4.8kW、自然換気の開口0.25m²・流量係数0.6、圧力損失120・170Pa、捕集率80%・漏気10%は、いずれも独自の仮定例で、特定製品の選定結果や性能保証ではない。浮力換気の式は小密度差・単一流路の基礎モデルで、JSIAの各温度条件・係数をそのまま再現した計算ではない。
  • 適用条件:計算例の入力値は説明用の仮定であり、法令・規格又は特定製品が一律に要求する値ではない。個別設備の設計・適合判定は採用する契約図書、規格、メーカー仕様と設計責任者の判断により確定する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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