要旨
受変電設備の単線結線図には6.6kVの主回路だけでなく、AC100V、AC110V、AC200V、DC100V、DC110Vなどの補助電源が登場します。数値を暗記しても、停電時に遮断器を開く電源が残らなければ保護は成立しません。本記事では、表示・計測・操作・保護の電源を分ける理由から、直流電源装置の整流器と蓄電池、VCBのトリップ、工場と現地の試験までを制御回路図の読み方として説明します。
キーワード
制御電源 / AC / DC / 蓄電池 / VCB / トリップ回路 / 直流電源装置
- 1. まず「交流か直流か」「どこから来るか」「何を動かすか」を見る
- 2. 表示用と操作用を分ける理由
- 3. 整流器と制御用蓄電池は何をしているか
- 蓄電池の充電方式|浮動・トリクル・均等・回復充電の区別
- 4. DC100V系の実電圧|負荷電圧補償「あり/なし」
- 5. GSユアサの蓄電池の種類と更新時期
- 6. 停電時、VCBと発電機の信号はどう流れるか
- 7. 「27」「84」「a接点・b接点」を図面で確認する
- 8. 工場検査と現地試験は何を実動作させるか
- 9. 承諾図で使うチェックリスト
- 参考資料・関連する現場ノート
- 引外し方式と事故時の動作条件
- コンデンサ引外しの動作条件
- まとめ
- 一次情報
- 確認情報
- 蓄電池容量の選定に渡す負荷条件
1. まず「交流か直流か」「どこから来るか」「何を動かすか」を見る
制御図を見る順序は、①AC/DCと定格電圧、②供給元、③分岐遮断器・ヒューズ、④負荷、⑤電源喪失時の動作です。たとえばAC110VはVT二次電圧の計測用である場合があり、DC110Vは蓄電池系統の操作電源である場合があります。数値が同じでも互換ではありません。
| 電源の例 | 主な供給元 | 主な用途 | 喪失時の確認点 |
|---|---|---|---|
| VT二次のAC110V等 | 高圧VT | 電圧計測、電圧継電器 | 停電検出とVT回路異常の区別 |
| AC100V・AC200V等 | 補助変圧器、低圧盤、UPS等 | 表示灯、盤内照明・換気、計器、補機 | 警報・表示を残す設計か |
| DC100V・DC110V等 | 整流器・制御用蓄電池 | 遮断器操作、保護リレー、警報・シーケンス | 停電中のトリップ・切替が可能か |
上表は典型例です。表示灯や保護リレーにも交流・直流のどちらを使うかは仕様により異なります。120Vという記載は蓄電池の充電中の実電圧、機器の定格、別系統の電圧などの可能性があります。AC/DC、定格と許容範囲、盤銘板を照合し、「120Vは操作用の標準電圧」と断定しません。
2. 表示用と操作用を分ける理由
表示・計測は現在の系統状態を人や保護装置に伝えます。操作・保護は異常時に遮断器を開閉し、停電後も故障区間を切り離す役割を持ちます。商用交流が失われると、補助変圧器やVTからの供給もなくなる構成があります。そこで重要なトリップ、発電機始動・切替、警報などには、停電中も維持できる直流電源を採用する例があります。
「表示用の交流電源が消えても、操作用の直流電源は残る」という設計なら、単にランプが消えたことを盤全体の故障と混同しません。一方、警報表示を直流で生かす盤、交流操作の盤、UPSで交流を継続する盤もあります。用途名だけで区分せず、実際の分岐回路を追います。
3. 整流器と制御用蓄電池は何をしているか
直流電源装置は、交流入力、整流器(充電器)、直流母線、蓄電池、分岐回路、監視・警報で構成されます。平常時は整流器が交流を直流に変換して負荷を支え、蓄電池を適切な方式で充電します。入力交流がなくなれば、蓄電池が直流負荷へ給電します。整流器は出力・充電電圧を制御し、蓄電池は停電中のエネルギーを蓄えます。「蓄電池だけで常時厳密に電圧を一定にする」とは説明しません。
常用AC → 整流器・充電器 → DC母線 → 保護リレー・遮断器操作回路 ↑ 制御用蓄電池(停電時に給電)
蓄電池の形式は鉛、アルカリ、リチウムイオン等の製品仕様で異なり、充電条件、監視方式、設置条件、換気・温度、更新周期も変わります。制御用蓄電池は太陽光に連系してピークカットを行う大容量蓄電設備とは目的も接続点も別です。非常用発電機の交流電圧はAVRが調整し、発電機の周波数は回転数制御に関係します。太陽光・電力貯蔵用蓄電池はPCSが交流への変換と連系制御を担います。
蓄電池のAhは時間率と型式を併記する
古河電池のMSEシリーズ要項表では、同じ型式の10時間率容量と1時間率容量を分けて掲載している。型式名の数字だけで、どの時間にも同じAhを取り出せるとは判断しない。
| 同社型式 | 公称電圧 | 10時間率容量 | 1時間率容量 |
|---|---|---|---|
| MSE-100-6 | 6 V | 100 Ah | 65 Ah |
| MSE-200 | 2 V | 200 Ah | 130 Ah |
これは当該メーカーの掲載値の例であり、他社品や既設のMSE-50へ同じ比率を適用する説明ではない。この表だけでは、所定温度・終止電圧での3時間用Kや、放電末期の遮断器操作時電圧は確認できない。採用品の定格容量の基準と放電特性をそろえて選定する。
一次情報:古河電池:MSEシリーズ要項表。確認日:2026年11月2日。SBA S0601:2025の計算方法や採用品のK表を照合した節ではない。
遮断器操作中の監視電圧も同時に計算する
以下は外部配線の電圧降下を説明する独自の仮定例である。監視負荷10 A、操作コイルの追加電流50 A、共通区間の往復抵抗0.10 Ω、監視分岐0.20 Ω、コイル分岐0.05 Ωとする。負荷は定電流とし、実製品の特性値や規格の指定値ではない。
| 操作中の確認対象 | 外部電圧降下 | 仮定した負荷最低電圧 | 必要な電池端電圧 |
|---|---|---|---|
| 監視10 A | 共通60×0.10+分岐10×0.20=8 V | 90 V | 98 V以上 |
| コイル50 A | 共通60×0.10+分岐50×0.05=8.5 V | 85 V | 93.5 V以上 |
共通区間には操作時の合計60 Aが流れる。コイルだけの93.5 V確認では、監視負荷に必要な98 Vを見落とす。
| 操作中の電池端電圧を仮定 | 監視端 | コイル端 | 仮定例の結果 |
|---|---|---|---|
| 97.2 V | 89.2 V | 88.7 V | 監視90 Vの条件を満たさない |
| 99.9 V | 91.9 V | 91.4 V | 両負荷の最低電圧条件を満たす |
この算術例だけで電池形式・セル数・容量を選定しない。最低温度・寿命末期・放電末期に操作電流が重なるときの実際の電池端電圧は、採用品のメーカー資料で確認する。電池内部の降下を含む端電圧へ、内部抵抗の降下を二重に差し引かない。外部配線の往復抵抗と各負荷の上限電圧も別に確認する。
関連一次情報:古河電池MSE要項表(型式・時間率容量の資料であり、本例の電圧・抵抗の出典ではない)。計算確認日:2026年11月2日。SBA S0601:2025の計算本文・採用品K表はこの例で代替しない。
初期の補機運転中も電池端電圧を確認する
前の仮定例に、停電開始から30分だけ動作する補機20 Aを追加すると、共通区間の電流は初期30 A、中間10 A、操作中60 Aとなる。監視分岐の最低動作電圧90 Vと外部抵抗は前の例と同じとし、各区間で必要な電池端電圧を逆算する。
| 区間・仮定した共通電流 | 監視分岐までの外部降下 | 監視負荷に必要な電池端電圧 |
|---|---|---|
| 初期30分:30 A | 30×0.10+10×0.20=5 V | 95 V以上 |
| 補機停止後:10 A | 10×0.10+10×0.20=3 V | 93 V以上 |
| 終盤の操作中:60 A | 60×0.10+10×0.20=8 V | 98 V以上 |
要求電圧の最大が98 Vでも、各時刻における実際の電池端電圧は同じではない。操作末期だけでなく各負荷区間の最厳点を照合する。追加した補機20 A自身の最低動作電圧と分岐抵抗はこの例で定義していないため、その分岐の適合を確認した例ではない。計算確認日:2026年11月3日。独自の定電流・外部抵抗モデルであり、SBAの容量算定法や実電池の性能値を指定しない。
蓄電池容量と操作回数を一緒に見る
容量検討では保護リレー・監視の継続電流、遮断器のトリップコイルや投入コイルの短時間電流、停電維持時間、必要な操作回数を時系列で積み上げます。温度や経年劣化、直流母線の最低許容電圧、ケーブル電圧降下も確認します。単に「100Ahなら100Aを1時間」と機械的に換算せず、メーカーの放電特性と発注仕様で選定します。重要設備では整流器冗長化、蓄電池系統分離、保護用と操作用の分岐なども検討します。
蓄電池の充電方式|浮動・トリクル・均等・回復充電の区別
直流電源装置の充電方式は、平常時に蓄電池を満充電に近い状態へ保つ方法と、放電後やセル間の状態差へ対応する充電を分けて整理する。負荷へ供給する直流電圧と、蓄電池へ加える充電電圧は、補償装置の有無で異なるため、電源回路図とメーカー指定を対応付ける。
浮動充電は、整流器、負荷、蓄電池を並列に接続し、整流器が通常負荷を供給するとともに、蓄電池の自己放電等を補って待機状態を維持する構成である。交流入力が失われたときに、蓄電池が負荷を受け持つ。[1]
トリクル充電は自己放電等を補う小さな充電を表す言葉として使われ、浮動状態で電池へ流れる小電流を含めて説明されることもある。用語だけで別の結線と判断せず、負荷との接続、定電圧・電流制御、切替の有無を回路から確認する。
| 名称 | 主な目的 | 適用時の確認 |
|---|---|---|
| 浮動充電 | 待機状態の維持と負荷給電 | 電池別設定、温度、負荷電圧 |
| トリクル充電 | 自己放電等の補充 | メーカーが定義する回路・制御 |
| 均等充電 | 対象電池のセル状態差の是正等 | 許可される型式、時間、電圧 |
| 回復充電 | 停電等で放電した量の回復 | 充電電流、復旧時間、負荷供給 |
均等充電は、対象型式で許可された電圧・時間・温度条件に従って実施する。電池工業会の資料でも電極・電解液と公称電圧は電池系ごとに異なるため、化学系を確認してから設定を選ぶ。[3] ベント式、制御弁式、リチウムイオン電池の設定を分け、均等充電の要否は採用品の取扱説明書で確定する。
回復充電では、充電器が負荷給電と電池回復を同時に担える容量を確認する。独自の仮定として、負荷5A、電池への回復電流10Aを同時に供給する定常場面なら、必要出力は少なくとも15A相当から検討する。実際は短時間負荷、制御余裕、温度、充電受入れと復旧時間を加えて選定する。
保全では、総電圧だけでなく、対象電池に応じた単電池電圧、温度、外観、液面・比重等を確認する。[2] リチウムイオン電池はBMSと充電器が指定する方式で管理し、鉛蓄電池の用語から操作を決めない。
充電設定を変更する際は、非補償側負荷の最高電圧、停電末期の最低電圧、補償装置、警報値、操作用コイルまで照合する。引渡し時には電池型式、充電設定、温度条件、回復条件を一つの設定表にまとめる。
停電から復帰した直後の整流器には、通常負荷に電池回復の負担が重なる。回復中に再び停電する想定なら、次の操作に必要な電池残量を運用条件へ含める。充電完了の判定方法と、過電圧・過温度などで充電を制限した場合の警報も確認する。
技術士試験キーワード
浮動充電は整流器・負荷・蓄電池を並列接続し、通常負荷の供給と自己放電の補充を行う。トリクルは自己放電等を補う小電流、均等は対象電池のセル状態差の是正、回復は放電量の回復として目的を分ける。負荷5Aと回復10Aを同時供給する仮定なら出力は15Aから検討する。型式ごとに電圧、温度補償、充電受入れ、回復時間を確認し、負荷電圧補償・最高最低電圧・再停電時の残量へ対応させる。
問題項目
令和3年度 Ⅱ-1-2「直流電源装置の蓄電池と充電方式」
問題項目の年度・番号と要求テーマは、日本技術士会の公表問題PDFの電気電子部門・電気設備・選択科目Ⅱの第1ページで照合した。題名は内容の要約であり、公式解答を示すものではない。
4. DC100V系の実電圧|負荷電圧補償「あり/なし」
「DC100V系」は電源系統の呼び名で、常にちょうど100.0Vが出るという意味ではありません。以下は鉛蓄電池54セル、1セルの公称電圧を約2Vと仮定した計算例です。組電池の公称値は約108Vとなります。表の充電設定値は計算用の仮定であり、特定メーカー・電池形式の指定値ではありません。実際の設定は採用型式の取扱説明書と承諾図で確定します。
| 計算条件 | 仮定した充電設定(1セル) | 54セルの計算値 | 負荷電圧補償なし |
|---|---|---|---|
| 設定例A | 2.15V | 116.10V | 直流母線に接続する負荷には約116.1V(充電時)が加わる |
| 設定例B | 2.18V | 117.72V | 約117.7V(充電時) |
| 設定例C | 2.23V | 120.42V | 約120.4V(充電時) |
負荷電圧補償装置を通す負荷への供給電圧は、採用装置の仕様で定めた範囲で確認する。表の数値は1セル当たりの仮定値に54を掛けた電池側の値であり、補償後の負荷端子電圧は装置の特性と配線の電圧降下を含めて確認する。
上の「補償なし」は浮動充電時の一例です。停電して蓄電池が放電すると電圧は低下し、整流器が均等充電を行う方式では電圧が上がる場合があります。計算条件を2.30V/セルと仮定すれば、54セルで124.2Vです。この値を特定電池形式の均等充電設定値として使用してはいけません。制御弁式のMSE・SNSについて、この表を根拠に均等充電124.2Vを当てはめません。実際の負荷端電圧はケーブルの電圧降下、装置設定、電池の状態で変わります。
千葉都市モノレールの直流電源装置更新仕様書では、「操作」回路を非補償の直流出力、「制御」回路を補償装置を通した直流出力として分岐しています。整流器入力は三相AC210V、電池はMSE-50の54セルで公称DC108V、浮動充電はDC120.4V、補償側負荷はDC90~110Vです。ほかに故障表示用の単相AC100V系もあります。これは「操作=120.4V、制御=必ず100V」と全設備に当てはめるための値ではなく、二つの出力を図面で見分けるための具体例です。
AC210V → 整流器 → DC120.4V母線 ┬→ 非補償:操作回路 └→ 負荷電圧補償装置 → DC90~110V:制御回路 ↑ MSE 54セル(公称DC108V)
補償が必要な理由:蓄電池には充電時と放電時で電圧差があります。負荷機器の許容電圧幅がこれより狭ければ、充電中の過電圧や放電末期の低電圧で、リレー・表示器・制御機器が誤動作したり遮断器の操作能力が不足したりします。負荷電圧補償装置(シリコンドロッパ等)はその負荷へ供給する電圧を適切な範囲に収めます。ただし「DC90~110V」は実際の個別仕様の一例で、GSユアサ全機種共通の保証値ではありません。補償しない負荷はメーカーの許容電圧が母線の最大・最小電圧を含むか確認します。
整流器の自動定電圧制御は、交流入力や負荷電流が変わっても蓄電池の種類に合う浮動充電設定を維持するために必要です。これは「負荷電圧補償あり/なし」と別の機能。充電制御そのものをなくした場合の負荷電圧を、TRUSTAR-Sの定格として示すことはできません。整流器の仕様書、電池の充電条件、負荷機器の許容電圧の三者を承諾図で照合します。
5. GSユアサの蓄電池の種類と更新時期
| 種類・製品例 | 保守上の特徴 | メーカー期待寿命 | 計画更新の考え方 |
|---|---|---|---|
| ベント式据置鉛:CS・HS等 | 補水・比重・液面、触媒栓等の点検が必要な形式 | 型式ごとの資料で確認 | 現物型式・製造年・試験結果とメーカー指定時期で判断 |
| 制御弁式据置鉛:HSE | 通常の補水・比重測定は不要。温度・外観・内部抵抗等を点検 | 型式の現行資料で確認 | 採用型式の現行資料と劣化診断に基づき、必要な調達期間を見込んで更新計画を立てる |
| 制御弁式据置鉛:MSE | 同上 | 型式の現行資料で確認 | 採用型式の現行資料と劣化診断に基づき、必要な調達期間を見込んで更新計画を立てる |
| 制御弁式据置鉛:SNS(中・大容量) | 同上 | 型式の現行資料で確認 | 採用型式の現行資料と劣化診断に基づき、必要な調達期間を見込んで更新計画を立てる |
| アルカリ蓄電池、リチウムイオン搭載直流電源装置 | 充電方式・監視・更新範囲が鉛蓄電池と異なる | 搭載型式の個別資料で確認 | 「鉛と同じ年数」や「リチウムなら一律15年」としない |
期待寿命は、一定の温度・使用条件でメーカーが示す目安であり、その年まで交換せずに使える保証や法定交換年数ではありません。メーカーの期待寿命は、蓄電池温度・放電条件などの前提付きで示され、高温や用途によって実寿命は短くなり得る。採用型式の現行資料で年数と前提条件を確認する。重要な遮断器操作用なら、メーカー期待寿命の下限より前に予算化・調達・停電工程を計画し、容量試験や内部抵抗、セル電圧のばらつき、膨れ・漏液、温度、警報、操作時電圧降下に異常があれば前倒しします。
交換では蓄電池だけでなく、同一系統のセル構成、端子・接続バー、ラック、充電器設定、負荷電圧補償設定、保護・警報、廃電池処理まで確認します。型式を変える場合は浮動充電設定も変わり得ます。最後に交流喪失中の必要なVCBトリップ・投入が、最低許容電圧を満たして動作することを試験します。
電圧・寿命の資料:GSユアサ|TRUSTAR-S(54セルの充電設定、負荷電圧補償装置)、GSユアサ|制御弁式据置鉛蓄電池の期待寿命、GSユアサ|MSE使用条件、GSユアサ|SNS使用条件、千葉都市モノレール|直流電源装置更新仕様書(負荷DC90~110Vの事例)。
6. 停電時、VCBと発電機の信号はどう流れるか
商用電源の不足電圧を27で検出する構成では、VT二次の喪失・電源異常の条件を確認し、停電判定の時限後に発電機始動指令を出します。発電機の電圧・周波数が確立したことを確認してから、商用と発電機の同時投入を防ぐインターロックを満たし、非常系統の遮断器を投入します。復電後は商用の安定確認、負荷切戻し、冷却運転、停止という順序を制御図で確認します。
保護継電器が故障を検出した場合は、出力接点がトリップ回路を閉じ、VCBのトリップコイルが励磁され、遮断器が開放します。事故時に必要な直流電源、ヒューズ、接点、端子台、コイル、遮断器補助接点まで追います。保護リレー自体の電源方式やトリップ方式は盤によって異なります。接点番号だけで判断せず、設備の制御回路図と機器仕様を優先します。
7. 「27」「84」「a接点・b接点」を図面で確認する
番号27は不足電圧継電器として使う代表例です。ただし「27が動いたら発電機が必ず始動する」とは限りません。検出点が常用母線か発電機側か、何秒待つか、どの遮断器を開き、どの始動指令を出すかを継電器一覧・展開接続図・シーケンス図で照合します。「84信号」という現場での呼び方は、設備・メーカー固有の記号や制御項目の可能性を含むため、番号だけで内容を断定せず図面の凡例と信号表で確認します。
a接点は対象機器が動作・投入したときに閉じる接点、b接点は逆側で閉じる接点として使うのが基本ですが、各リレーの通常状態、励磁状態、遮断器の開閉状態を図面で確認します。中央監視に送る「VCB入」「VCB切」、発電機運転、整流器故障、直流電圧低下などは、端子番号、接点の無電圧/有電圧、常時状態、故障時状態、相手盤の入力仕様まで一対一で照合します。
8. 工場検査と現地試験は何を実動作させるか
工場検査では電源系統を個別に投入・喪失させ、交流表示用電源の喪失、整流器の交流入力喪失、蓄電池給電、直流電圧低下警報、充電器異常、分岐遮断、VCBトリップ・投入、27の模擬動作を試します。単なるランプの点灯確認ではなく、信号入力から接点動作、遮断器の実開閉、復帰までを記録します。蓄電池を安全に切り離す手順や模擬信号の注入方法はメーカーと試験計画で決めます。
現地では盤間配線、中央監視、発電機、UPS、太陽光PCS、電力貯蔵用蓄電池PCSとの取り合いを含む総合連動試験を行います。停電模擬→発電機始動→電圧確立→非常負荷給電→復電切戻しの順序を確認し、誤並列防止、負荷投入順序、保護動作時の遮断範囲、再投入条件まで試験記録に残します。実停電や実トリップを伴う試験は負荷・設備への影響を踏まえて計画し、工場でできた試験と現地でしかできない試験を分けます。
9. 承諾図で使うチェックリスト
①電源系統図のAC/DCと定格、②整流器入力・出力と充電方式、③蓄電池容量・温度・最低電圧、④遮断器操作回数と継続負荷、⑤分岐ヒューズと系統分離、⑥27等の検出点・時限、⑦保護接点からトリップコイルまで、⑧常用/発電機インターロック、⑨警報と中央監視端子、⑩工場・現地での電源喪失試験をまとめて確認します。「電源があるから動く」ではなく「商用電源が消えた後も必要な動作が残るか」を最後に問います。
参考資料・関連する現場ノート
高圧受変電設備(キュービクル)実務整理 保護継電器番号実務整理 VCB・LBS・PF・PAS・UGS実務整理
直流電源装置の数値を機種ごとに扱う
セル数、浮動充電値、負荷電圧補償、放電終止条件は採用品の仕様と設定で確定する。本文の54セルによる電圧表は仮定に基づく計算例であり、全てのDC100V系に共通する値ではない。蓄電池交換では、電池形式だけを合わせず、充電器と負荷の許容電圧、警報、必要な遮断器操作回数を確認する。
引外し方式と事故時の動作条件
制御電源には、保護継電器、引外しコイル、投入コイル、ばねチャージ用モータ、表示・警報等が接続される。各負荷について、定常電流、短時間電流、許容電圧、必要な保持時間を整理する。継電器が動いても、引外し回路・コイル・機構が動かなければ事故を除去できない。 遮断器には電圧引外し、コンデンサ引外し、過電流引外し、不足電圧引外し等があり、制御電源の有無だけで機能を判定しない。継電器がCTから動作電源を得る方式も、補助電源が必要な方式と区別する。
コンデンサ引外しの動作条件
通常時にコンデンサへ蓄えたエネルギーを、引外し指令によりコイルへ供給する。停電しただけで必ず自動放電・遮断するわけではない。指令回路と継電器の動作電源も確認する。 保持時間は製品固有である。三菱電機のコンデンサ引外し電源装置XA-C100の仕様では、同装置の入力電源喪失後の引外し可能時間を30秒としている。保持時間は採用製品の仕様で確認する。XA-C100等は、接続する開閉器との適合を確認して使用する。蓄電エネルギーの理論値だけでコイル適合を判定しない。
まとめ
受変電設備の制御電源は、平常時だけでなく停電・故障時に必要な保護・遮断・表示・警報が残るかで評価します。AC/DCの供給元、蓄電池容量、分岐保護、トリップ回路、インターロックを図面と実動作試験で確認します。
一次情報
追加の一次情報(充電方式)
-
[1] 日本電気技術者協会「据置蓄電池」
https://jeea.or.jp/course/contents/09203/
参照範囲:浮動、トリクル、均等、回復の解説。 -
[2] 日本電気技術者協会「据置蓄電池の保守」
https://www.jeea.or.jp/course/contents/03201/
参照範囲:単電池等の点検。 -
[3] 電池工業会「電池の規格について」
https://www.baj.or.jp/knowledge/knowledge/spec.html
参照範囲:電池系と電極・電解液・公称電圧の違い。充電電圧の指定表としては用いない。
確認情報
- 確認日:2026年11月3日(蓄電池容量・操作時電圧の計算例)、2026年10月23日(充電方式)、2026年10月19日(GSユアサ資料)
- 参照資料:一次情報欄および各節に掲げる資料
- 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。
追加の確認情報(充電方式)
- 確認日:2026年10月23日。
- 電気技術者協会の充電方式説明と電池工業会の化学系表を確認。本文取得できなかった製品の「均等充電不要」の断定は採用していない。
- 数値例は記載した前提に限定し、採用品・個別案件の適合保証とは区別する。
蓄電池容量の選定に渡す負荷条件
停電後の負荷を、継続負荷と操作時だけ加わる負荷に分け、経過時間ごとの電流を表にする。遮断器操作などが停電直後と停電末期の両方で必要なら、両時点を負荷表に入れる。
たとえば継続負荷を4 A、想定停電時間を2時間、末期に加わる操作負荷を16 A・10秒とすると、負荷の積算は約8.04 Ah、操作中の電流は20 Aとなる。8.04 Ahは仮定した負荷の積算値。定格容量の選定には、採用電池の放電データを使い、想定温度、終止電圧、経年劣化を考慮する。操作負荷が加わる時点では、電池の端子電圧と配線の電圧降下を踏まえ、操作機器の端子に必要な電圧が残るか確認する。
電池工業会 SBA S 0601:2025 公開目次では、容量算出の一般式、算出条件、負荷パターン別の取扱いを確認できる。実機の選定記録には、参照した規格の版、メーカー放電データ、採用型式、計算条件を残す。
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