非常用発電機の停電・復電シーケンス|27信号・切替・負荷投入

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 法令・制度・安全管理

要旨

停電時に非常用発電機が始動しても、必要な負荷へ安全に給電できなければ非常電源として機能しません。現場で読むべきなのは発電機単体の仕様だけでなく、常用電源の停電検出、始動電源、発電機電圧・周波数の確立、商用との切替、負荷投入、復電時の戻し、異常時の保護までの一連の信号です。本記事は高圧・低圧の非常用発電機を、受変電設備の単線結線図と展開接続図の両方から整理します。

キーワード

非常用発電機 / 停電 / 復電 / 27信号 / 電源切替 / 負荷投入 / 連動試験

1. 高圧発電機と低圧発電機はどこへつなぐか

構成の例 接続先 計画上の確認点
高圧発電機 発電機の高圧出力から専用高圧母線・非常用高圧盤へ 高圧遮断器、変圧器・高圧非常幹線、短絡容量、地絡保護、投入順序
低圧発電機 低圧の非常用母線・非常用分電盤へ 低圧切替器・遮断器、始動電流、配線容量、幹線、重要負荷
低圧発電機+昇圧変圧器 昇圧して高圧非常系統へつなぐ設計例 変圧器損失・励磁突入、発電機容量、保護協調

「高圧発電機」は発電機出力が高圧の方式であり、「低圧発電機でも高圧系統へつながる」方式は昇圧変圧器などの構成を図面で確認します。常用受電側と非常用発電機側の遮断器を誤って同時投入し、予定外の並列や電力会社側への逆送電を起こさないインターロックが要点です。計画的な並列運転・系統連系を行う設備は別の保護・同期条件を持つため、非常用の非並列切替と混同しません。

2. 常用と非常用の「どの電圧」を切り替えるか

発電機出力が高圧か低圧かに加えて、常用側の接続点、非常用側の接続点、負荷へ配る電圧を分けて見ます。日本の6.6kV受電建物を例にすると、常用は6.6kV高圧母線から変圧器を通して低圧負荷へ配り、非常時には高圧発電機を6.6kVの非常用高圧母線へ切り替える方式や、低圧発電機を200V級・400V級の非常用低圧母線へ切り替える方式があります。100/200Vの電灯負荷へは用途に合わせた変圧器・低圧盤を経由します。以下の電圧は構成例であり、実設備の銘板・単線結線図を優先します。

常用電源 非常用電源 切替の位置 負荷で確認する電圧
電力会社6.6kV → 常用高圧母線 高圧発電機6.6kV → 非常用高圧母線 高圧側の遮断器・母線切替 非常用変圧器を通した低圧200V級・400V級等
6.6kV受電 → 常用変圧器 → 低圧200V級 低圧発電機200V級 低圧の非常用母線・切替器 対象負荷の200V級。100/200V電灯系統は別の配電構成を確認
6.6kV受電 → 常用変圧器 → 低圧400V級 低圧発電機400V級 低圧の非常用母線・切替器 対象負荷の400V級。異なる電圧の負荷には変圧器を確認
高圧常用母線6.6kV 低圧発電機+昇圧変圧器 → 高圧非常母線6.6kV 昇圧後の高圧側 高圧変圧器の二次側電圧と、昇圧変圧器の励磁突入

200V級・400V級は一般的な系統の呼び方であり、発電機の定格が200・210・220V、400・420・440Vなどのどれかは周波数、負荷機器、設計仕様で確認します。「常用が高圧だから非常用発電機も高圧」「非常用が低圧なら全負荷が同じ電圧」とは限りません。常用・非常用の同一負荷へ供給する電圧、相数、周波数、接地・中性点方式の整合を見ます。

切替時の電圧変動と投入許可

停電で常用母線は電圧が低下し、発電機始動直後は定格電圧・周波数まで立ち上がる途中です。発電機側のAVRは励磁を調整して出力電圧を、ガバナ等は回転数を調整して周波数を維持します。非常負荷を投入するとモーター始動電流・変圧器励磁突入などで発電機電圧や周波数が一時的に下がり、負荷解除では上がることもあります。非常側遮断器の投入許可は、発電機側の電圧・周波数がその設備で設定した許容範囲に入り、常用側が開いていることを確かめてから出します。許容値と回復時間は発電機・負荷・UPSの仕様で決め、全現場共通の数字を置きません。

現地連動試験では「常用高圧6.6kV」「常用低圧」「発電機端子」「非常用母線」「最遠端の重要負荷」など、測定点を分け、停電・切替・最大負荷始動・復電の各時点で電圧と周波数を記録します。計器の表示だけでなく実際の負荷が継続するか、UPSが発電機電圧・周波数を受け入れるかを確認します。

3. 停電検出の27は何を見ているか

27は不足電圧継電器の代表的な機器番号です。常用受電側のVT二次や低圧常用母線から電圧を検出する構成では、設定電圧と時限を満たしたとき停電を判定します。ただし上位停電、VTヒューズ断、盤内制御電源喪失、瞬時電圧低下は信号上の見え方が異なります。どこを検出している27か、他の判定信号とAND/ORを組むか、何秒待つか、遮断器や発電機へどの出力を送るかを制御図と信号表で確認します。瞬時の電圧低下だけで毎回始動・切替を繰り返さないための時限や復帰条件も重要です。

4. 始動前に必要な電源・燃料・機械条件

発電機は停電後に始動するため、始動用蓄電池と始動モーター、燃料、潤滑油、冷却系、始動空気を使う方式ならその圧力、吸排気、換気、故障停止解除等がそろっていなければなりません。発電機の始動用蓄電池は、受変電盤のVCB・保護リレーへ給電する制御用蓄電池と役割が別です。発電機が始動する前に商用交流が消えても、停電判定・非常切替の制御が維持されることを先に確かめます。

始動用電池の電圧・容量や交換時期はエンジンと始動装置の仕様で決まり、受変電盤のDC100V系蓄電池やUPSの更新年数をそのまま適用しません。発電機の燃料保持時間、タンク移送、残量警報、長時間運転中の補給方法も運用計画で確認します。

5. 停電から非常負荷へ給電するまで

典型的な非並列切替では、①常用電圧の低下を判定、②常用側遮断器の開放を確認、③始動指令、④エンジン回転上昇と発電電圧・周波数の確立、⑤非常側遮断器の投入許可、⑥重要負荷から段階的に投入、という順に進みます。シーケンスは施設の特記仕様・発電機メーカーの設計で変わります。開放確認を省いて「始動したから投入」と扱うことはできません。

常用不足電圧(27) → 時限・停電判定 → 常用側開放確認
                                  ↓
             発電機始動 → 電圧・周波数確立 → 非常側投入許可
                                                   ↓
                                         重要負荷から段階投入

発電機の電圧を調整するのはAVR、周波数はエンジン回転数とガバナ等の制御に依存します。投入対象の大型モーター・ポンプ・空調機・変圧器の始動電流や励磁突入に対して、発電機容量、瞬時電圧低下、周波数変動、回復時間を検討します。負荷の一斉投入で発電機が失速しないよう、投入順位・時差・不必要負荷の遮断を図面で確認します。UPSは発電機の電圧・周波数の変動や復電切替に対する入力許容範囲も照合します。

消防用設備等の非常電源に求められる時間

消防法施行規則に基づく自家発電設備では、常用電源の停電から電圧確立・投入までが原則40秒以内です。運転・保守を管理できる者が常駐し、停電時に直ちに操作できる場所に設ける自家発電設備では、電圧確立を自動、投入を手動とすることができます。この場合、40秒の算定から投入操作に要する時間を除きます。停電から40秒を経過した時点から発電機の電圧確立・投入まで、告示第2号の所定の基準(第二第一号(十)を除く)に適合した蓄電池設備で給電する場合は、40秒の例外が適用されます(告示第1号 第二・一・(二)(三))。

6. 復電時の切戻しと異常時の扱い

商用側の電圧が戻った瞬間には切り替えず、復電安定の判定時限を満たすことを確認します。その後、非常側と商用側の同時投入を防ぐ順序で、負荷を商用へ戻します。必要な冷却運転を経て発電機を停止します。復電中に再停電した場合、切替途中で遮断器が不一致になった場合、発電機側が故障停止した場合にどの状態へ移るかも確認します。

発電機側では過電流・地絡、過不足電圧・周波数、低油圧、高水温、過速度、燃料不足などの警報・停止条件が登場します。32(逆電力)は並列・連系構成などで特に検討する保護の例です。各機器番号の適用と整定値を一律に断定せず、単線結線図、保護継電器一覧、メーカーの発電機制御仕様で確定します。「84信号」など現場独自の呼び方は図面の凡例と信号表で確認します。

7. 工場・現地の連動試験で確認すること

発電機工場ではエンジン始動、発電電圧・周波数、AVR・ガバナの応答、警報・故障停止、盤からの始動指令と返送信号を確認します。受変電盤の工場検査では27模擬入力、常用側遮断器開放、非常側投入禁止・許可、a/b接点、中央監視への表示を実動作で確認します。互いの機器がそろわない工場検査では、外部端子を模擬して条件を確認し、端子番号と信号名称を記録します。

現地総合連動試験では、停電模擬→発電機始動→電圧・周波数確立→非常側投入→負荷の段階投入→復電→切戻し→冷却停止を一連で確認します。加えて始動失敗、発電機側異常、直流制御電源喪失、停電信号の復帰、切替器不一致、誤並列防止、中央監視の警報表示を試験します。負荷を止める実停電試験は施工・運用側と範囲・時間・復旧手順を調整し、実負荷試験で確認した事項と模擬試験だけの事項を区別して報告します。

8. 承諾図で確認する要点

常用と非常の接続点、受電方式と切替方式、27の検出点・時限、発電機始動用電池、受変電盤制御用電池、常用・非常遮断器のインターロック、発電電圧と周波数の投入許可、負荷投入順序、短絡・地絡保護、燃料保持時間、UPSとの整合、復電時限、警報端子、現地試験方法を、単線結線図・シーケンス図・展開接続図の間で照合します。

模擬信号と実停電の試験範囲を分ける

27の模擬入力で始動・切替を確認しても、燃料、始動用電源、冷却、実負荷の起動、保護協調まで全て検証したことにはならない。試験で無効化した自動制御・保護・インターロックを一覧にし、終了時の復旧と関係者への引継ぎを記録する。非並列切替と、専用に設計した同期並列運転の手順を混用しない。

動力負荷の再始動は負荷側まで含めた投入表を作る

電源が復旧したこと、制御装置が復帰したこと、機械を運転してよいことは別の条件である。復電で全負荷が同時に始動しないよう、電源側の段階投入と、各負荷装置の自動再始動設定を対応させる。消防・防災等で要求される動作は、その設備の計画・仕様を優先して個別に確定する。

順次投入表の例

以下は機能を整理する例であり、実設備の投入順や時限値を指定するものではない。タイマーの秒数を空欄のまま発注せず、電源の回復、負荷の加速、機械側の再起動条件を確認して設定値を承認する。

段階の例 投入・再始動の許可条件 次段へ移る確認 異常時の扱い
制御・監視の復帰 必要な制御電源と通信が確立 状態が正常に読める 通信断を正常状態へ置換しない
優先負荷A 供給電源の投入許可と機械側の許可 始動完了、電圧・周波数の回復 始動失敗時の次段禁止・警報を決める
後続負荷B Aの状態と電源余力が成立 加速・安定状態 時間経過だけで強制投入しない
一般負荷C 必要な優先負荷が成立し、機械側が再始動可能 運転状態と負荷量 手動復帰が必要な負荷を区別する

待ち時間は、接触器が切り替わる時間、モータの加速時間、電源の電圧・周波数回復、冷凍機等の機械保護上の待ち時間を混同しない。停電が長い場合は制御設定・運転指令の保持状態が変わることがあるため、瞬停と長時間停電の両方を試験条件へ含める。

インバータは復電後の起動指令も調べる

東芝産業機器システムのFAQは、瞬停再始動をフリーラン中のモータ速度に合わせて再起動する機能として説明し、運転指令の与え方について条件を示している。富士電機AceのFAQも復帰動作を機能設定で選ぶことを案内している。機種固有の設定番号・設定値を別シリーズへ流用せず、採用品の取扱説明書で確認する。

中央監視側が停止指令を出す設計でも、盤側やインバータに保持された運転指令で意図せず再始動しないかを確認する。自動復帰を認めない機械は、保護の解除と再運転許可を別に管理する。異常停止後の自動リセット・再始動を、単なる停電復帰と同一にしない。

試験記録には停電継続時間、操作モード、残った指令、実際の始動順、電圧・電流・周波数、失敗時の状態を残す。時差投入の成立はタイマー設定表だけでなく、設備を組み合わせた動作で確認する。

追加一次情報:東芝産業機器システム・瞬停再始動機能、富士電機・Aceの瞬時停電後の復帰動作。追加確認日:2026年10月26日。機能説明を確認し、具体的な秒数・再始動許可は設備ごとの設計条件として分けた。

まとめ

非常用発電機のシーケンスは、停電検出、常用側の開放確認、始動、電圧・周波数の確立、非常側投入、負荷の段階投入、復電後の切戻しまでを一連で確認します。単線結線図だけでなく展開接続図・信号表・現地試験記録を照合し、誤並列防止と重要負荷への確実な給電を確認することが重要です。

一次情報

消防庁|自家発電設備の基準(昭和48年告示第1号)

消防庁|蓄電池設備の基準(昭和48年告示第2号)

国土交通省|公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版

関東東北産業保安監督部|非常用予備発電装置の発電電圧・周波数等の確認

JEMA|長期停電時のUPSと発電機の整合

受変電設備の制御電源実務整理

高圧受変電設備(キュービクル)実務整理

保護継電器番号実務整理

確認情報

  • 確認日:2026年10月14日
  • 参照資料:日本電機工業会「自然災害の緊急対応から電気設備の迅速な復旧のために」
  • 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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