電気ピット・マンホールの作業計画|酸素濃度測定と換気を着手条件にする

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 法令・制度・安全管理

要旨

地下のケーブル用マンホールやピットは、酸素欠乏危険場所に該当する。対象作業ではその日の作業開始前の測定と必要な換気を、作業計画の着手条件にする。換気できない場合の例外を、無対策で入ってよい条件と取り違えない。

キーワード

電気ピット/マンホール/酸素欠乏/硫化水素/濃度測定/換気/監視

場所の名称ではなく法令上の対象を確認する

労働安全衛生法施行令別表第6第3号は、ケーブル、ガス管など地下に敷設される物を収容する暗渠、マンホール、ピットの内部を対象としている。雨水等の滞留歴や他の用途によって該当する号が変わる場合もある。岡山労働局の案内で対象場所を確認できる[1]。

「短時間の点検」「乾いている」「前回は問題なかった」といった事情だけで対象外としない。酸素濃度は外観や臭いからは判断できず、隣接設備や水の滞留、他工種の作業で条件が変化する。

酸素欠乏症等防止規則第2条は第一種と第二種を区別している。第二種では硫化水素も対象となる。地下のピットがすべて同じ区分と考えず、場所の履歴と法令の分類を作業責任者が確認する[2]。

開始前測定を工程表に組み込む

酸欠則第3条は、対象作業場でその日の作業開始前に濃度を測定することを定める。第二種では酸素と硫化水素を測定する。同条の記録項目には日時、方法、箇所、条件、結果、測定者、実施した防止措置があり、記録は3年間保存する[2]。

作業時間の確保だけを工程に入れると、測定器や担当者が未手配のまま着手日を迎える。準備工程へ、対象区分の確定、測定器の適合・点検、測定担当、測定位置、換気方法、入場の承認を入れる。

測定のために無防備で身体を内部へ入れない。厚生労働省の電気通信業務向け教材は外部からの測定を原則とし、再開時などの再測定についても説明している[3]。具体的な測定方法は教育を受けた担当者と現場手順で定める。

換気の原則と例外を分ける

酸欠則第5条は、酸素濃度18%以上を保つよう換気することを規定する。第二種では酸素18%以上かつ硫化水素10 ppm以下という条件が加わる。同条には爆発・酸化防止のため換気できない場合などの例外があるが、その場合は第5条の2の空気呼吸器等の措置へつながる。換気できなければ測定だけで入ってよいという意味ではない[2]。

同条は換気に純酸素を使用することも禁止している。現場では換気装置の能力だけでなく、吸気と排気の経路、内部の区画、停止時の扱いを計画する。送風機を置いた事実ではなく、作業場所の環境を保てる構成かを確認する。

18%や10 ppmを測定値だけの「入場許可ボタン」にしない。他の有害ガス、転落、感電、浸水、閉じ込めの危険や、換気の継続、監視、退避手段も作業計画へ含める。

現場へ渡す確認票の例

工程 記録する内容 着手を止める条件の例
事前調査 用途、滞留歴、該当区分、隣接設備 区分や接続先が不明
機器準備 測定対象、計器型式、点検、換気設備 対象ガスを測れない、機器異常
開始前測定 法定記録項目と測定位置 環境が基準を満たさない、測定不成立
入場管理 責任者、監視、連絡、入退場者 連絡不能、監視や退避経路未確保
作業中・再開 環境変化、換気状態、再確認 換気停止、異常、条件変更
終了 全員の退出、残置物、復旧状態 人員確認が合わない

この表は工程管理用の例で、全ての法定措置を網羅した点検票ではない。作業主任者、特別教育、保護具、入退場確認、立入禁止、隣接作業との連絡などは対象条件に合わせて別に確認する。

電気工事固有の隔離も同時に行う

酸素欠乏への対策ができても、ケーブルが無電圧になったわけではない。電気側の停電、誤投入防止、必要な検電等は設備の保安手順で別に成立させる。換気装置や照明の電源を、停電対象回路から取っていないかも確認する。

例えばケーブル撤去とピット清掃が同時進行する工程では、片方の作業が換気経路や足場を変える場合がある。作業条件の変更を監視担当へ伝え、当初の入場条件をそのまま継続しない。

異常時に二次災害を起こさない

内部で作業者が倒れた場合、無防備で助けに入ると救助者も被災する。事前の救助計画と必要な装備、救急要請の経路を整える。厚生労働省教材も救出時の呼吸用保護具と二次災害防止を説明している[3]。現場へ着いてから、近くにいる人の判断だけで入場させない。

換気装置と通信を現地で確認する

換気装置の吸気口の近くに発電機や車両を置くと、排気を内部へ送り込む危険がある。吸気位置と他工種の配置を現場で照合する。扉の開閉や養生の追加で空気の経路が変わる場合も、当初の計画どおりと見なさない。

地下で無線や携帯電話が使えない場合は、連絡員を置くだけでなく内外の連絡方法を確認する。監視する人が別の荷受け作業へ離れる工程になっていないか、人員配置まで含めて調整する。これらは法定の測定と換気を省略する代替措置ではない。

まとめ

対象区分を確認し、測定と換気、監視と退避、電気側の隔離を別々に成立させてから着手する。作業中に条件が変わったら再評価する。停電作業の整理は年次点検の安全措置も参照する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月25日。上記の対象箇所を確認。確認票と工程上の中止条件は本記事独自の管理例である。個別現場の測定計画、換気の設計、全法定措置の適合を代替しない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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