バスダクト設備の実務|方式選定・接続・支持・検査

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 低圧配電・幹線設備

要旨

バスダクトは、銅・アルミニウムなどの導体を金属製のケースに収め、ユニットを接続して電路を構成する幹線設備である。採用判断では、電流容量だけでなく、経路寸法、接続作業空間、分岐計画、短絡条件、防火区画、支持・変位への対応を同時に整理する。本記事は建築物の低圧幹線を主な対象とし、方式選定から施工・検査・更新までの判断事項をまとめる。高圧製品の設置条件や適用規格は、低圧用と分けて確認する。

キーワード

バスダクト/低圧幹線/接続部/短絡耐量/電圧降下/耐震支持/防火区画貫通/施工記録

役割とケーブル幹線との使い分け

代表的な用途は、変圧器と配電盤の接続、建物の垂直幹線、工場やデータセンターの分岐幹線である。大容量の輸送用と、小容量の負荷へ多数分岐する用途では、必要な機能が異なる。「何A以上なら必ず有利」という一律の境界を置かず、同じ負荷・経路条件で比較する。

比較項目 バスダクトで確認すること ケーブル幹線との比較
経路・納まり 直線・曲がり部材とジョイントの寸法、工具の作業空間 ケーブルの曲げ半径、引入れ空間、ラック幅と比較する
施工・納期 製作図確定、実測、搬入、支持、接続の工程 現場で調整できる範囲と、製作し直す場合の納期を比較する
分岐・増設 分岐位置、ユニット定格、交換・増設時の停止条件 将来の回路数と、増設のために必要な停電・作業量を比較する
費用・保守 本体、支持、搬入、区画処理、点検、交換部材 材料費だけでなく施工費と更新時の制約も含める

省スペース性は本体断面だけでは決まらない。接続カバーを外す空間、分岐ボックスの操作面、区画処理の施工面まで描いた断面図で比較する。寸法が収まっていても、工具が入らなければ施工は成立しない。

構造・分岐方式・規格の整理

導体を絶縁物で被覆する方式と、絶縁支持物で支持して離隔を保つ方式がある。絶縁被覆の有無、導体配置、ケース材質、分岐機能は別の選定軸であり、「絶縁形はすべて同じ密着構造」とは扱わない。銅・アルミニウムの比較も、導体断面だけでなく製品全体の外形、質量、接続仕様で行う。

  • フィーダ用途:機器間の電力輸送を中心に検討する。
  • 分岐用途:差込口や接続部から分岐する製品を選び、ユニットとの適合を確認する。
  • 非常電源用途:回路に要求される耐火性能と、採用製品の認定・適用条件を照合する。

JIS C 8364:2025「バスダクト」は製品規格である。日本規格協会の公開書誌では適用範囲と改正版を確認できる。一方、低圧屋内配線の施設方法は「電気設備の技術基準の解釈」第163条が関係する。製品規格への適合だけで、現場の施設条件や防火区画への適合まで成立したと判断しない。

定格・短絡耐量・電圧降下

仕様照合表には、使用電圧、相・線式、負荷電流、周囲環境、布設方向、短絡条件、電圧降下、分岐容量を記載する。周囲温度や設置状態による定格の制約は、採用型式の技術資料で確認する。一般的な基準温度を、製品を問わず適用しない。

短絡条件は遮断器の動作と組み合わせる

推定短絡電流とその継続時間に対し、バスダクトの耐量が成立するか確認する。実効値の耐量だけでなく、ピーク電流による機械的な影響、上位保護装置の動作時間も対象にする。限流保護を前提とする仕様は、指定された保護装置と組み合わせ条件を保つ。時間の条件を無視して、電流値だけを比較しない。

電圧降下の概算

平衡した三相負荷について、線間電圧降下の近似式は次のように表せる。

e ≈ √3 × I × L ×(R cosφ + X sinφ)

  • e:線間電圧降下[V]
  • I:負荷電流[A]、L:片道の経路長
  • R・X:単位長さ当たりの交流抵抗・リアクタンス。Lと単位をそろえる
  • φ:電圧と電流の位相差

例えばR・XがΩ/kmならLはkmで代入する。メーカーの電圧降下係数を使うときは、係数が電流・長さ・力率のどこまでを含むか確認し、√3を重ねて掛けない。途中分岐のある幹線は区間ごとの電流で計算する。不平衡負荷、高調波、中性線電流を扱う場合は、この近似式だけで仕様を確定しない。

接続・接地・支持・変位

公共標準仕様書を採用する場合の施工条件

令和7年版・第2編2.9.2では、支持間隔を3m以下とし、接続部・端部の近くで支持する。配線室等で垂直に敷設するときは、6m以下の範囲で各階支持とできる。同2.9.3では床・壁の貫通部分で接続せず、盤等との接続部の点検可能な箇所に不可逆性の感熱表示ラベル等を貼付する。専用附属品と製造者指定工法で施工する。これらは同仕様書を採用する工事の条件であり、耐震支持の設計は別に照合する。

接続方式ごとの完了条件を決める

一般ボルト、規定トルクで外頭が破断するボルト、専用クリップなど、接続方法は製品ごとに異なる。通常のボルトでは指定トルクと工具管理、破断式では指定工具・破断後の処置・表示状態、クリップ式では挿入とロック状態を確認する。一律に「全箇所をトルクレンチで増締め」と指示しない。

共同カイテックの公開資料には、外頭の破断に加えてロック操作を要する構造や、再接続時に新しいボルトを要する構造が示されている。破断だけで完了とせず、採用型式の手順全体を確認する。接続部は番号を付け、担当者、日付、確認方法、結果、写真を対応させる。

ケースの電気的連続性と接地

導体接続に加え、ケース・接続カバー等の電気的連続性と接地の施工を確認する。接地線の接続位置、接続金具、可とう部を含む連続性を承認図と施工要領に反映する。塗膜や部材の接触だけを頼りに接地が成立すると判断しない。

支持と変位吸収は別々に照合する

支持計画では、通常時の自重、分岐ユニット等の付加荷重、地震時の荷重、支持する構造体とアンカーの条件を整理する。支持間隔は施設条件に適用される基準と採用製品の指定の両方を満たすよう設定し、単なる施工上の目安として扱わない。

熱伸縮、階間の変位、建物のエキスパンション部、機器の振動は異なる変位である。伸縮部材があるだけで全方向の建物変位に対応できるとは限らない。変位方向と必要量を設計者・メーカーへ提示し、固定点、可動点、支持金具、可とう部材を一体で決める。

防火区画・水分・保管環境

区画貫通部は、壁・床の構成、厚さ、開口、バスダクトの型式・外形、周辺材料を施工前に確定する。外周の隙間を塞いだだけで適合するとは限らず、内部の処理を含め、採用工法の認定仕様と製品側の指定を照合する。一方、すべての製品に同じ内部バリアが必要と一般化もしない。耐火バスダクトの性能と、壁・床の区画貫通部の適合は別に確認する。

区画内にジョイントや分岐口が納まらないよう割付図で調整し、必要な離隔や作業面は採用工法の条件で決める。詳しくは防火区画貫通処理の記事を参照。

水漏れ源となり得る配管との位置関係、雨水の吹込み、結露、工事中の散水・粉じんを総合図と施工計画で確認する。IP保護等級が高いことだけで、内部結露や浸水後の安全まで保証されるわけではない。濡れた場合は外観が乾いたことだけで送電せず、メーカーの判定・復旧手順に従う。端部と接続部の養生は搬入時から管理する。

施工前から送電前までの検査

  1. 製作前:機器端子の位置・相配列、経路、床・壁の位置、接続空間、搬入経路を承認図と実測で照合する。寸法確定が遅れる区間は、後製作する部材と納期を分けて手配する。
  2. 施工中:型式・部材番号・据付方向、接触部の清浄状態、接続完了条件、支持・可とう部、ケースの接地、区画処理を確認する。
  3. 送電前:外観、異物・水分、カバー、導通・相配列、絶縁抵抗、接地と施工記録を照合する。測定電圧・判定値・測定区間は試験計画で定め、接続機器や電子部品への試験電圧の影響も確認する。
  4. 送電後:安全な測定方法で電圧・相順と運転状態を確認する。充電部の開放や接触を伴う点検を安易に行わない。

低圧回路の法定絶縁抵抗の下限値だけを、新設バスダクト単体の受入基準に流用しない。測定条件・長さ・湿度・接続機器の有無を記録し、契約仕様とメーカー基準に対して判定する。示温ラベルの有無など、全製品共通ではない項目は、採用仕様の検査項目として扱う。

試験区間と切離し・復旧を同じ番号で管理する

バスダクトの竣工試験は、幹線全体を一括測定した値だけでなく、測定対象と除外した機器を追跡できる形で残す。HIOKIのGENNECTは、線間絶縁抵抗の測定では負荷機器を切り離すこと、停電確認、試験電圧の設定、測定後の放電を区別して説明している。実際の区間・試験電圧・判定値は採用製品と試験計画で定める。

区間図の例は「盤A―区間S1―接続J1―区間S2―分岐T1―機器B」とする。S1/S2を別に測った後でJ1を接続した場合、J1の施工確認と接続後の確認範囲が必要になる。分割時の合格値だけを最終構成の結果としない。この図式は独自の概念例であり、開放・短絡等の作業手順ではない。

試験区間図の欄 記入する内容
範囲 盤・幹線名、始点終点、区間S番号、接続J番号
構成 本体・分岐・端末の型式と接続状態
除外対象 計器、SPD、電子機器、負荷等の接続と耐試験条件
試験条件 測定器、試験電圧、時間、測定点、温湿度
結果 測定値・単位、基準と資料版、是正・再試験
最終構成 再接続箇所、確認内容、送電許可との対応

切離し一覧は、試験一覧と別の紙にして対応を失わないよう、同じ区間番号へ関連付ける。

切離し一覧の欄 記録例
対象と理由 機器番号・端子、試験電圧の影響を避ける等
切離し状態 場所・写真・表示、作業者と確認者
復旧条件 試験・放電・残留電圧確認等の完了条件
復旧証拠 再接続、指定締付・ロック、カバー、相配列等
承認 復旧確認者、未完箇所、送電可否の判断

HIOKIは、絶縁耐圧試験後の残留電荷が次の抵抗測定へ影響する例も示している。これは同社試験器の説明であり、全測定器が同じ自動放電機能を持つ意味ではない。放電と残留電圧の確認方法は採用試験器・対象回路の手順で確定する。

追加一次情報:HIOKI GENNECT・絶縁抵抗の測定方法、HIOKI・絶縁耐圧試験器の放電機能。確認日:2026年10月26日。表と区間図式は独自の記録例。全現場共通の試験値や試験手順を指定しない。

維持管理と更新

点検では、負荷電流と接続部の温度傾向、水漏れ・腐食の跡、異音、支持部の変化、絶縁抵抗の推移を関連付ける。温度だけで良否を決めず、測定時の負荷と周囲条件を残す。増締め不要とされる接続部に、従来の慣行だけで増締めを行わない。

更新前には、銘板・製造年・型式、既設の分岐ユニットの互換性、保守部品、機器端子の変更、分割搬出入、停止可能時間を調べる。機器だけの更新でも、既設幹線との接続部材の製作が工程を左右する。予備部材と復旧方法を含めて切替計画を作る。

温度点検は熱画像と測定条件を一組で残す

バスダクトの接続部温度を前回と比較するときは、負荷電流、周囲条件、測定面、カバーの状態を揃える。低負荷時の画像に異常が見えないことだけで、高負荷時も健全とは判定しない。抵抗が一定なら発熱I²Rは電流の二乗で変わるが、表面温度そのものが同じ比率で変わるとは限らない。

FLIRは、光沢のある金属のような低放射率面では、周囲からの反射が温度表示へ強く影響することを説明している。カメラの放射率設定だけでなく、反射見かけ温度と撮影位置を記録する。ケース表面の温度を、内部導体や接点の温度と同一視しない。

温度点検の記録欄 残す情報
対象 幹線名、接続番号、相、カバー・測定面の状態
運転条件 各相電流、定格、負荷の変動、運転継続時間
周囲 室温、風・換気、日射や近傍熱源
カメラ設定 型式、放射率、反射見かけ温度、距離・撮影方向
画像 熱画像と同位置の可視画像、測定範囲・スポット
比較 同条件の前回値、近傍・同相同構成との差
措置 判断者、メーカー照会、停電点検・再測定の範囲

表は独自の記録例であり、一律の温度差や絶対温度を合否基準にはしていない。部材の許容条件と採用製品の点検要領へ対応させる。測定のために充電状態でカバーを開放したり、熱画像用の材料を貼り付けたりする作業を、本表だけで判断しない。

増設後は分岐番号・定格・実負荷と幹線各区間の電流を更新する。増設前の負荷条件のまま温度履歴を比較せず、増設日と測定時の構成を記録する。発熱が疑われても、増締め不要の接続方式へ一律に増締めを指示しない。停止・調査・部材交換等の措置は採用方式と故障状況に応じて決める。

追加一次情報:FLIR・放射率はどのようにサーマルカメラに影響しますか。確認日:2026年10月26日。放射率・反射の説明を確認し、点検表は独自に作成した。

更新時は既設製番から接続適合を確定する

更新区間の定格電流が同じでも、接続寸法、導体配列、相配列、接地構造、分岐方式まで同じとは限らない。メーカー名と容量だけで互換性を判定せず、銘板・製番・製造時期と既設図面を揃え、現物の接続部を特定する。

共同カイテックのFAQでは、メーカー間で接続部が異なるため他社製品と接続できないことを原則とし、日立電線製・三菱電線製の低圧バスダクトにはアダプター対応の例を示している。ただし仕様によって製作できない場合があり、現場調査が必要とされる。この例を、全世代・全メーカーに変換部材があるという説明にはしない。

更新前の確認 確定させる成果物
既設の特定 メーカー、製番、型式、定格、線式、写真、製作図
取合い 導体・ケース・接地・相配列、寸法と工具空間
変換部材 メーカー承認、適用型式、定格、製作可否、納期
停止範囲 分岐負荷、仮設電源、停止・復旧の区分
施工と検査 切離し/再接続、撤去搬入、試験と送電判定
不成立時 予備部材、戻し方、代替停止日と責任分担

部材の承認と供給が未確定なら、停電日だけを先に固定しない。現物に合わせて接続部を削る、穴を追加する等の現場加工を、互換性の代わりにしない。機器更新に伴って接続箱や支持・区画位置が変わる場合は、その範囲も製作図と試験計画へ反映する。

追加一次情報:共同カイテック・バスダクトFAQ。確認日:2026年10月26日。他社接続とアダプターの説明範囲を確認。表は独自の更新照合例であり、個別既設品の接続を承認するものではない。

個別の詳しい検討:バスダクトの防水・結露対策|外被性能と施工環境/銅・アルミバスダクトの比較|重量・接続・損失/バスダクトの地絡保護|外被と保護導体の連続性。

実務上の判断の分かれ目

  • 見切り発注:未確定寸法を全区間に抱え込まず、基準点と機器端子を確定し、調整する区間を製作計画に残す。現場で自由に切断・加工できる前提で発注しない。
  • 無停電での分岐:分岐口があることと、充電状態で着脱できることは別である。型式、ユニット、作業条件、作業資格と手順を確認し、対応を確認できない製品は停電を前提に計画する。
  • 接続完了:写真の合いマークだけでなく、製品が要求するロック、部材交換、カバー復旧までを完了条件にする。
  • 区画変更:壁位置や厚さが変わったら、区画工法とバスダクト割付を再照合する。建築変更を設備側へ反映しないまま製作を進めない。

接続番号ごとの施工確認記録を作る

バスダクトの接続部は、製品ごとに締付け・破断・ロック等の完了条件が異なる。記録欄を「増締め済み」一種類にせず、採用方式に必要な証拠を残す。一般ボルト、破断式ボルト、専用クリップを同じ判定方法で扱わない。

共同カイテックのパーフェクトジョイントシステムの説明では、該当するパーフェクトボルトは外頭破断後のロック操作までが示され、再締付けには新品ボルトを使う。PSトルクボルトやPFジョイントクリップは別の構造として説明される。一つの方式の手順を、別方式へ流用しない。施工は採用型式の最新要領に従い、本記事の表だけを作業手順にしない。

接続部の記録表例

記録項目 記入する内容 確認の焦点
場所・接続番号 階、軸、幹線名、接続J-001等 完成図と現物・写真が同じ箇所を指す
製品・部材 本体型式、接続部材、適用する施工要領の版 類似品・他社部材を混用していない
接触部の状態 異物・水分・損傷、必要な表面処理の確認 現場判断の研磨・材料変更をしない
締付け・接続方式 一般トルク管理/破断式/クリップ等 その方式の完了条件を選ぶ
指定値と結果 トルク方式は指定値・工具番号・結果、他方式は指定表示・ロック等 該当しない方式へ任意のトルクを記入しない
復旧・完成 カバー、接地連続性、支持・周辺干渉 接続導体だけで完了にしない
責任と証拠 施工日、施工者、確認者、写真番号、不適合と是正 是正・再確認まで追跡できる

たとえば破断式で外頭が破断した写真があっても、その部材に別のロック操作が必要なら、写真一枚だけでは完了を証明できない。トルク管理方式では、指定値の単位、適用するボルト、工具の管理状態を残す。表へ製品を問わない一律トルクを記載しない。

再施工は新しい履歴として残す

寸法変更や接続誤りで一度外した箇所は、当初の完了記録を使い続けない。取外し理由、再使用可否、交換した部材、再施工と再確認を接続番号へ追記する。外頭破断式の部材を取り外した後の扱いも、メーカーの条件で確定する。

送電前は接続記録と導通・相配列・絶縁等の承認した試験結果を対応させる。送電後の温度確認には負荷・周囲条件を併記し、増締め不要とされる接続へ慣行だけで増締めを行わない。

追加一次情報:共同カイテック・パーフェクトジョイントシステム。追加確認日:2026年10月26日。製品方式別の完了・再接続条件を公開本文で確認。表は独自の確認記録例であり、全製品共通の施工手順・トルク値ではない。

関連する個別検討:バスダクトの電圧降下計算|途中分岐を区間ごとに積み上げる/バスダクトの熱伸縮対策|導体の自由伸びと固定点を分ける/縦幹線バスダクトの支持|自重・熱伸び・層間変位を整理する/バスダクトの分岐ユニット|適合型式・供給余力・着脱条件。

防火区画貫通は外周と内部構造を分けて照合する

貫通箇所では、壁・床とケースのすき間を塞ぐ処理と、ケース内を通じた延焼経路への対応を分けて図面で確認する。「外側を不燃材で埋めた」「内部に何か詰めた」という施工結果だけで適合とは判定しない。採用するバスダクトの構造と、防火措置工法の認定構成を一組で照合する。

空気絶縁形など内部に空間を持つ製品では、その空間を通じた経路も確認対象になる。ただし、全製品に同じ内部耐火バリアの追加が必要と決めつけない。内部部材の要否・位置・構造は、当該バスダクトメーカーと認定取得社の適用資料に従う。放熱や絶縁に影響する材料を現場判断で詰め込まない。

貫通位置ごとの照合表

確認する位置・条件 照合する資料・現物 記録例
壁・床の構造 認定対象の壁種、厚さ、床の構成と実物 認定書の該当図・完成図の貫通番号
開口と貫通物 開口寸法、本体構造、併設ケーブル等の条件 実測寸法と製品型式、数量
ケースの外周 指定材料、充填・仕切板の構成、施工寸法 閉塞前後の写真、材料名
ケース内部 内部経路への対応、指定内部部材の有無・位置 メーカー承認図と現物の対応
完成後の維持 表示、追加配線や変更の履歴 施工日、確認者、是正と再確認

表は独自の照合記録例である。工法ごとの施工寸法を置き換えるものではない。工事前に図面と採用資料を対応させ、閉塞後に見えなくなる部分を写真に残す。

壁用の条件を床用へ転用しない

積水化学のプロセレクト公開ページには、バスダクトの壁貫通とコンクリート床貫通が別の適用表で示されている。掲載例では開口面積上限が壁0.6m²、床0.75m²、占積率上限も壁23.3%、床18.3%と異なる。この差は同製品の掲載例であり、他工法の共通許容値ではない。面積だけを抜き出さず、採用する認定書・別添と最新施工要領で全条件を確認する。

ケーブル防災設備協議会の2025年版Q&Aも、認定には構造・寸法等の条件が伴い、条件どおりの施工が難しい場合は認定取得社や確認検査機関等への事前相談を示している。壁種の変更、開口拡大、貫通物の追加があれば、当初の認定番号をそのまま記載して終了せず、適用範囲を再照合する。

追加一次情報:積水化学・ケーブルラック/バスダクト貫通用プロセレクト、ケーブル防災設備協議会・工法Q&A2025「大臣認定工法」(認定5・9・17)。追加確認日:2026年10月26日。確認範囲は公開適用表と認定条件の解説。個別現場の採用認定書・別添を照合済みとするものではない。

定格電流と周囲温度の補正を確認する

要旨

バスダクトの表示定格は、その製品の温度条件を前提とする。設置場所の周囲温度が前提と異なる場合は、採用メーカーの補正表から使用可能な電流を確かめる。本節ではメーカー公開資料の一例を使い、表示定格だけでは負荷電流との比較を終えられない理由を示す。

キーワード

バスダクト/定格電流/周囲温度/温度補正係数/設置方向/補正後電流

温度補正表は製品の適用範囲と一組で読む

Schneider ElectricのElectrical Installation Guideは、同社の中・大容量製品群(4000 Aまで)の例として、周囲温度35℃を基準にした補正表を掲載している。以下は同資料のFig. G24から、計算の説明に必要な3点を抜き出したものだ。日本のすべてのバスダクトに適用する共通係数ではない。

周囲温度 補正係数 この例での扱い
35℃ 1.00 資料が示す基準温度
45℃ 0.93 次の仮例に使用
50℃ 0.90 45℃の係数と取り違えない

出典:Schneider Electric:Sizing of busbar trunking systems、Ambient temperature、Fig. G24。実際の選定では、採用型式の現行カタログ・承認図を優先して確認する。表にない温度を独自に補間したり、別シリーズへ同じ係数を転用したりしない。

定格1600 Aでも1500 Aの負荷に足りない例

計算方法を示す仮例として、定格1600 A、周囲温度45℃、その製品に適用できる温度補正係数0.93、設計負荷電流1500 Aを置く。1600 Aという型式の適合を認定する例ではなく、補正表を適用できることが確認できた場合の算術例である。

補正後電流 Iθ = 定格電流 In × 温度補正係数 kθ

Iθ = 1600 × 0.93 = 1488 A

表示定格1600 Aは負荷1500 Aを上回るが、温度補正後の1488 Aは1500 Aを下回る。この条件では電流容量の比較を満たさない。上位定格への変更、経路の温度条件の改善、負荷分担の変更などを検討し、変更後の条件で再計算する。

この計算だけで最終選定は完了しない。過負荷保護の設定、短絡耐量、電圧降下、分岐ユニットや接続機器の定格も別に照合する。遮断器の設定値を表示定格だけに合わせて決めると、温度補正後の使用条件との整合を見落とすおそれがある。

室温と設置位置の周囲温度を分けて記録する

天井内や盤の近くを通る経路を、居室の空調設定温度だけで評価しない。以下は設計・承認時の照合項目であり、共通の補正係数を追加する表ではない。

確認項目 記録する内容 判断の分岐
基準条件 製品シリーズ・定格・基準周囲温度・資料の版 採用型式と一致しなければ係数を使わない
実際の周囲温度 経路上の高温部、想定運転時期、温度の根拠 室温設定と設置位置の条件が違えば再評価
設置方向・外被条件 水平・垂直、ケース姿勢、覆い等の有無 メーカーに制約や別定格の有無を確認
接続・分岐部分 接続機器と分岐ユニットの型式・許容条件 本体だけの定格で全区間を代表させない
負荷と保護 設計電流、運転条件、保護器具の設定 補正後の容量と各機器の条件を照合

据付方向や囲いの影響を、根拠のない追加係数として掛け合わせない。条件がメーカー資料の範囲から外れる場合は、その条件を示してメーカー確認を行い、回答と適用範囲を承認記録へ残す。施工後の温度点検は異常発熱の把握に使うもので、未確認の定格条件を事後的に保証する試験にはならない。

関連する設計・施工の確認

まとめ

バスダクトは、表示定格と負荷電流を比較する前に、定格の温度条件と現場の条件を揃える。補正係数の出典・製品範囲・温度を記録し、補正後電流で容量を確認する。温度以外の施工条件や保護との整合は、採用製品の資料で個別に確認する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年11月1日。メーカー公開ガイドの温度補正の説明を確認した。1600 A・1500 Aは説明用の仮条件であり、実測・施工実績ではない。日本の法令・JISの全要件、特定工事の採用型式、据付方向別の定格やメーカー承認は、この仮例で確認済みとする対象に含めない。

バスダクトの短絡耐量|実効値と波高値を分ける

要旨

短絡耐量は、実効値の電流、継続時間、瞬時の波高値を分けて照合する。保護器具があるという理由だけで、バスダクトの短絡耐量との組合せ確認を省かない。

キーワード

短時間耐電流Icw/ピーク耐電流Ipk/短絡継続時間/限流/通過エネルギーI²t

本文

仕様表の三つの量を同じ欄へ押し込まない

仕様の量 読み取る条件 混同を避けること
Icw 実効値、継続時間、対象製品構成 40 kA・1秒と40 kA・3秒は同じ定格ではない
Ipk ピーク値、対象製品構成 Icwの数値とそのまま大小比較しない
I²t 通過エネルギー、単位、保護器具条件 kAとAの単位差を残したまま二乗しない

RittalのRi4Power技術カタログは、盤内母線システムの解説として、IcwとIpkを区別し、IEC 61439-1の表を参照した比率の説明を掲載している。このメーカー解説は、日本のバスダクト用JISの現行本文を実読した証拠にはならない。盤内母線の表をバスダクト全製品の保証値として転用しない。

製品表の時間を固定してIcwとIpkを読む

Siemensの公式カタログLV70・2019年版の銅導体BD2C-.-400(印刷頁4/18)は、Icwを1秒と0.1秒で別に示す。次表は資料の読み方を示す年版限定の例であり、現行販売品の設計値や国内の採用適合を保証する表ではない。

同資料の対象 Icw・1秒 Icw・0.1秒 Ipk
BD2C-.-400・銅導体 16 kA 20 kA 40 kA

同じ製品でも40÷16=2.5、40÷20=2.0となる。どの時間のIcwと比べたかを落とせば、比率の意味が変わる。一般にIpk=n×Icwという形で説明するときも、nの試験条件と対象時間をそろえる。上の商を、現行JISの係数nや系統の短絡電流波高係数として使わない。

同じ表の1秒条件と比較する独自の仮例で、予測実効値15 kA・ピーク45 kA、継続時間1秒以内と置く。15<16でも45>40なので、ピーク側の条件を満たさない。Icwだけの比較で採用可とは判定できない。実設計では時間波形、設置条件、接続部・分岐器具まで資料をそろえる。

限流による組合せ評価でそろえる資料

照合項目 必要な条件 未確認なら残す判断
短絡計算 電源構成、事故点、実効値、ピーク、計算条件 事故点や運転モードを確定する
保護器具 型式、定格電圧、設定、遮断時間 設定違いの曲線を流用しない
限流特性 想定短絡電流に対する通過ピークとI²t 遮断容量だけで代用しない
バスダクト 本体・分岐・接続部の耐量と時間、組合せ条件 本体だけの表で全構成を代表しない
採否記録 資料版、曲線の読取り点、メーカー回答 数値と適用範囲を一組で残す

遮断器の遮断容量が十分でも、母線を通過するピークやエネルギーが許容範囲とは限らない。保護器具とバスダクトのメーカー資料を同じ電圧・事故電流・設定条件にそろえ、指定の組合せが必要ならその適合資料で確認する。

遮断器の遮断容量と、組合せIccを区別する

同カタログの印刷頁4/74は、400 V・50 HzのBD2.-160と遮断器3VA1116-4EF32…の組合せで、表の遮断容量Icu=36 kAに対し、脚注1でバスダクトの条件付き短絡電流Icc=34 kAと示す。型式末尾の「…」は原資料が省略した製品コードであり、これだけで発注型式を確定しない。分岐取出しユニットは同表のIccの対象に含まれない。

年版・組合せ条件 遮断器Icu バスダクトIcc 独自の予測電流との比較
LV70・2019、400 V・50 Hz、BD2.-160+3VA1116-4EF32… 36 kA 34 kA 35 kAなら35<36でも35>34で組合せ条件を満たさない
同じ組合せ条件を使う別の算術例 36 kA 34 kA 33 kAなら両数値を下回るが、設定・分岐器具等の確認は残る

36 kAという遮断容量を、そのままバスダクトを含む全構成の保証値として転記しない。同資料が示す予測短絡電流≤Icc≤Icuという関係を、対象電圧・周波数・組合せに限定して読む。実際の採用時は現在のメーカー適合資料で型式・設定を固定する。別の器具へ置き換える場合は通過ピークとI²tの照合が別途必要である。

I²tの単位と時間をそろえる独自例

以下は一定の実効電流を流す理想モデルの算術例であり、遮断器の限流波形や実製品の耐量を再現するものではない。IをA、tを秒で入力し、I²tをA²sで求める。

仮定の一定電流・時間 計算 I²t
20 kA・0.10秒 20,000²×0.10 40,000,000 A²s
20 kA・0.20秒 20,000²×0.20 80,000,000 A²s
40 kA・0.10秒 40,000²×0.10 160,000,000 A²s

電流が同じでも時間が倍ならこの積は倍、同じ時間で電流が倍なら4倍になる。ただし同じI²tから同じピーク電流や機械的耐量を導くことはできない。限流器具の比較にはメーカーの通過エネルギー・通過ピークの曲線を用い、ここでのI²t一定モデルだけで定格の時間を外挿しない。

Schneider ElectricのElectrical Installation Guideでは、バスダクトの構成要素とIEC 61439-6の設計・検証の位置付けを説明している。盤内母線の説明をバスダクトの全構成の保証へ流用しないため、製品構成と適合資料を対応させる。これは規格本文の確認を代替しない。

現行JISの位置付けと、資料の版を区別する

日本規格協会の公式書誌ではJIS C 8364:2025は2025年5月20日発行・有効である。発行元の改正解説は、種類・定格における定格電流及び定格短時間耐電流の規定の削除などを説明している。ただし、これを短絡耐量の確認が不要になったという意味にはしない。

資料の層 本稿で使う範囲 一般化しない事項
JSAの2025年版書誌・公式改正解説 版・発行日・解説に明記された変更 未読の条項、旧版の表を現行値とすること
Siemens LV70・2019年版 型式・時間・400 V/50 Hzを限定した表の読み方 現行国内仕様・他製品への適用保証
Rittalの盤内母線説明 IcwとIpkを区別する参考 盤内母線の係数表をバスダクト全体へ転用すること
独自の比較計算 大小関係、単位、時間の整合 実機の限流波形、合否の最終保証

現行JIS本文の全条項やIECの係数表を転載・逐条解説する記事ではない。製品の宣言値と指定組合せを直接読むことを優先し、未読のn境界表は掲載しない。

まとめ

Icwは時間を付けて、Ipkは波高値として読む。実効値だけの比較で採否を決めず、限流を使う場合も通過ピーク・I²t・組合せ条件を確認する。

一次情報

日本規格協会:JIS C8364の2025年改正解説

Siemens:SIVACON 8PS Catalog LV70・2019年版:印刷頁4/18(PDF82頁)と4/74(PDF138頁)。年版限定の製品表の読み方に使用。

日本規格協会:JIS C8364:2025 公開書誌:版・発行日・有効表示のみ。

Schneider Electric:Cables and busways:バスダクト構成とIEC61439-6の位置付けのみ確認。

Rittal:Technical System Catalogue Ri4Power、Rated peak withstand current Ipk and rated short-time withstand current Icw。盤内母線システムのメーカー解説として参照。

確認情報

2026年11月3日確認。JSA公式書誌・改正解説と、Siemensの上記年版・該当製品表を実読した。規格本文全体の読了や現行製品の国内採用適合を確認した意味ではない。独自例は定義した条件の算術に限定する。実案件では最新の採用機種資料・設定値・設置条件で判定する。

まとめ

幹線方式は容量だけでなく、接続・分岐・寸法・短絡・保守で比較する。公共標準仕様書を採用する場合は、支持間隔と接続部の管理条件を仕様書へ対応させる。製作前の実測・区画位置の確定と、型式ごとの接続完了確認を施工の重点とする。

一次情報・根拠資料

確認情報

  • 資料確認日:2026年10月18日。
  • 確認範囲:メーカー公開の構造・型式・接続方法、規格発行元の公開書誌、区画貫通工法の公開資料。計算式は平衡三相の近似式として条件と単位を整理した。
  • 規格の扱い:JIS C 8364:2025の有料本文全体を照合したものではない。施設基準は第163条の位置づけを整理し、条文の詳細数値の転載や逐条解説は行っていない。
  • 適用範囲:個別製品の締付トルク、支持間隔、短絡耐量、試験値、耐火認定の条件を一律に規定する記事ではない。採用型式と契約図書で仕様を確定する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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