要旨
電気室とEPSの計画は、盤が入る寸法だけで決まらない。建築基準法上の区画、消防上の設備条件、漏水・浸水、発熱、点検及び更新動線をまとめて検討する。工事区分を早く決め、建築と電気のどちらにも抜けが生じない図書を作る。
キーワード
電気室 / EPS / 建築基準法 / 防火区画 / 浸水対策 / 換気 / 更新計画
1. 室の名称と法令上の区画を分ける
図面に「電気室」「EPS」と書いただけでは、必要な壁・床・建具の性能は確定しない。建物の用途、構造、階、区画計画、収納機器に対する法令・条例・契約仕様を整理する。建築基準法上の防火区画と、設備を収容する室の構造条件を別の欄で管理する。
変電設備を収容する室の構造は、建築基準法の防火区画とは別に、各自治体の火災予防条例で定められている。例えば東京都火災予防条例第11条第1項は、全出力20kW以下のもの及び第11条の2の急速充電設備を除く屋内の変電設備について、不燃材料で造った壁・柱・床・天井で区画し、窓と出入口に防火戸を設けた室内に設けること(第3号。周囲に有効な空間を保有する等、防火上支障のない措置を講じた場合を除く)、その区画を貫通するダクト・電線管・ケーブル等の貫通部に不燃材料を充填する等の措置(第3号の2)、屋外に通ずる有効な換気設備(第4号)を求めている。防火区画として扱わない壁でも、条例上の区画として性能を確認する。
官庁施設の計画基準・設計基準は参考になるが、それ自体がすべての民間建物に同一仕様を課す法令ではない。設計図書で採用した要求と法令の要求を区別する。
2. 水の侵入経路を断面で確認する
電気室の直上の給排水室、隣接ピット、配管貫通、屋外扉、地下外壁、排水逆流を確認する。基礎を高くしても、引込管から盤内へ水が入る経路が残る場合がある。
| 経路 | 設計で定める事項 |
|---|---|
| 地表・外部から | 計画浸水高さ、扉・換気口の位置 |
| 管路・ピットから | 止水箇所、排水先、点検方法 |
| 上階・隣室から | 配管配置、漏水検知、受け・排水 |
| 結露 | 温湿度、断熱、外気導入、運転条件 |
止水工事の担当、保証範囲、隠蔽前検査も工事区分表に記載する。
3. 換気は機器損失から計画する
変圧器、盤、UPS等の発熱を集計し、許容室温と外気条件から換気・空調方式を決める。機器効率は負荷率により変わるため、定格出力だけから発熱量を置けない。火災時に防火ダンパーが閉じた場合の設備運転も防災計画と整合させる。
防火区画の壁に換気口を設ける場合は、必要な防火設備・ダクト等の処理と保守点検空間を建築側と確認する。
4. 点検空間と更新空間を別に確保する
扉の開放、遮断器の引出し、端末処理、工具の操作に必要な寸法を重ね合わせる。更新時は、最大搬出物、分割単位、重量、旋回、床荷重、仮置き、仮設電源まで確認する。
EPSではラックの幅と占積だけでなく、将来のケーブル引抜き、貫通処理の再施工、盤交換の作業範囲を残す。床開口・点検口・機器の落下防止も計画に含める。
実務上の判断の分かれ目
躯体開口を決める前に、区画図、機器外形図、搬入図、換気図、止水詳細を重ねて合意する。基準の離隔寸法と、メーカーが求める作業空間は、それぞれ満たす必要がある。
まとめ
区画、水、熱、点検、更新を同じ断面図で確認する。法令・契約仕様・機器条件の出典と工事担当を明記し、隠蔽前に納まりを確定する。
一次情報・根拠資料
確認情報
- 確認日:2026年10月19日
- 確認範囲:官庁施設の建築設備計画基準(令和6年版)・建築設計基準(令和7年改定)・建築設備設計基準(令和6年版)、東京都火災予防条例第11条(変電設備)の本文。
- 適用条件:実設備には、設計図書と採用機器の条件を適用する。
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