要旨
耐震検討は外箱を基礎へ固定するアンカーだけでは完結しない。機器、ベース、取付ボルト、アンカー、コンクリートと建物構造へ力が伝わる経路を確認する。ここでは静的な地震力と簡略な転倒モデルを示し、実設備の耐力判定と区別する。
キーワード
設計用水平震度 / 鉛直地震力 / 転倒 / アンカーボルト / 基礎 / 相対変位
1. 質量・重量・設計震度を区別する
質量 [kg]、重力加速度 [m/s²]から重量 [N]を求める。設計用水平震度 、鉛直震度 を使用するモデルでは、
係数は建物用途、機器重要度、設置階、地域、支持方式、採用指針・契約仕様等から確定する。「屋上は常に1.5」などの固定値で扱わない。防振支持の有無や動的応答の扱いも、適用する設計条件に合わせる。気象庁震度と設計震度は同じ数値体系ではない。
2. 引抜きが生じる向きの転倒モデル
機器を剛体、支持面を平面、圧縮反力を片側端、引張側アンカー列を反対側とする単純モデルを仮定する。重心高さを 、転倒端から重心までの水平距離を 、転倒端から引張側アンカー列までを 、引張側の有効本数を とする。上向き鉛直地震力を考慮すると、
鉛直地震力の符号は、計算対象に不利な荷重組合せを照査する。実設備ではベースの曲げ、圧縮反力の分布、偏心・ねじり、アンカーの剛性、浮上り等を含めたモデルが必要となる。
計算例:作用力を求めるところまで
以下は特定の指針における標準寸法・係数の指定ではなく、力学を確認する仮定例である。
| 条件 | 仮定値 |
|---|---|
| 機器質量 | 4,000kg |
| 重力加速度 | 9.81m/s² |
| 1.0、0.5 | |
| 1.3m、0.8m、1.4m | |
| 全アンカー本数・引張側本数 | 4本・2本 |
kN、kN、kNとなり、
摩擦を負担に含めず、せん断力が4本へ均等に伝わる単純化なら、1本当たりは約9.81kNとなる。この均等分担はベース剛性・穴のすき間・ねじり等で変わる。これだけではアンカー径・埋込み長さ・基礎厚さを決定できない。
3. 作用力を耐力へ照合する
引張りとせん断の組合せ、鋼材破断、コンクリート側の破壊、埋込み・へりあき・間隔、基礎の配筋・構造体への定着、架台・溶接・取付ボルト等を照査する。風圧や他の荷重との組合せは、対象設備・設置場所の適用条件で確認する。
4. 盤内の変圧器と外箱の相対変位
外箱が固定されていても、防振支持された変圧器が大きく動けば、端子・接続導体・周囲部材に損傷が生じ得る。JEMAには「配電用変圧器の変位量抑制指針 JEM-TR252(2014)」がある。盤自体の耐震については「配電盤・制御盤の耐震設計指針 JEM-TR144(2017)」、変圧器の基礎ボルトについては「変圧器基礎ボルトの耐震設計指針 JEM-TR165(2022)」も同一覧に掲載されている。採用する変圧器・防振装置・盤の組合せで、変位制限、ストッパー、導体の変位追従と絶縁距離を照合する。
実務上の判断の分かれ目
防振ベッドを追加した時点で、重心高さ、支持条件、内部の変位、取付ボルトの条件が変わる。アンカーだけを前と同じ径にして済ませず、変圧器・盤・防振装置のメーカー間で荷重と変位条件をそろえる。
次に読む記事
防振装置の種類と効果で常時振動と地震時の要求を区別する。あと施工アンカーの実務は施工・検査の確認先となる。
機器の転倒検討|重心と固定位置
要旨
転倒計算の前に、重心、支持面、引張側アンカー列の位置を同じ断面でそろえる。外形寸法が同じ機器でも、内部配置や架台の追加で作用力の条件は変わる。
キーワード
転倒検討/重心高さ/アンカー列/浮上り/滑動/承認図
本文
計算モデルと機器図の寸法を対応させる
本記事前半の転倒モデルで使う重心高さと反力の腕の長さは、カタログの全高・奥行きと自動的に一致するものではない。重心位置を確認できない場合は、外箱の中央にあると創作せず、メーカーへ確認するか設計側で採用する仮定と適用限界を明示する。
| 図面でそろえる情報 | 確認する位置・状態 | 計算で混同しないこと |
|---|---|---|
| 重心 | 内部機器・充填物・運転時の採用状態 | 全高の半分を無根拠に採らない |
| 支持面 | 機器底面、架台、防振支持の境界 | 建物床からの高さとモデルの基準面 |
| アンカー列 | 作用方向ごとの引張側位置 | 全本数と有効な引張側本数 |
| 偏心 | 重心と支持配置の平面位置 | 正面方向だけの転倒とねじり |
水平力を同じとする単純な比較では、作用高さが大きくなるほど転倒させるモーメントも大きくなる。ただし、この関係だけでアンカー1本の引張力は決まらない。自重の抵抗、鉛直力の向き、反力位置、ベースの変形と荷重分担を含む採用モデルが必要である。
架台追加・位置変更で見直す範囲
国土交通省の令和7年版・第2編2.1.13(2)は、機器を移動又は転倒しないよう固定し、設計用の水平・鉛直震度を特記によるとしている。転倒だけを確認して滑動や取付部を未検討のままにしない。
| 変更・確認事項 | 影響する検討 | 必要な対応 |
|---|---|---|
| 架台を高くする | 重心高さと架台自身の応力 | 機器から躯体まで再照合 |
| ベースの穴位置を変える | 引張側列、へりあき、荷重分担 | 承認図とアンカー計算を更新 |
| 防振支持を追加する | 支持剛性、地震時変位、拘束条件 | 装置メーカーと計算条件を整合 |
| 転倒引張りが小さい | せん断、滑動、接合部の耐力 | 引張りが小さいことだけで合格にしない |
例えば同じ機器を高い架台へ変更した場合、既存計算に機器質量だけを再入力しても高さの変更は反映されない。機器・架台の境界、固定ボルト、アンカー、基礎を図面で追い、どの断面の力を計算しているかを記録する。
まとめ
転倒モデルの寸法とメーカー図を対応させ、支持方式や固定位置が変わった箇所を更新する。力の算出と、ベース・アンカー・母材の耐力判定を別々に確かめる。
一次情報
国土交通省:公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版第2編2.1.13(2)。幾何条件の表は、本記事前半の簡略モデルを図面へ対応させるための整理である。
関連リンク
確認情報
2026年10月30日確認。国交省の固定に関する対象節を確認した。個別機器の重心、架台の剛性、アンカー耐力を計算・認定した説明ではない。設計係数と機器の入力値は採用品・契約図書で確定する。
設備架台の剛性|金物と母材を一体で検討
要旨
アンカーの計算が成立しても、その計算が仮定する架台・ベースの状態と実物が異なれば荷重分担を再検討する。機器から母材までを接合部ごとに追い、剛性と耐力を区別して確認する。
キーワード
設備架台/ベースプレート/剛性/接合部/荷重分担
本文
アンカー計算の仮定を架台図へ対応させる
ヒルティが公開するPROFIS Engineering 3.0.93の計算例は、警告欄で剛体プレートを前提とする設計方法の適用条件を説明している。例には剛体・非剛体の計算結果の比較もあり、アンカー計算の前提とプレートの挙動を区別して読む必要がある。これは海外基準による特定の計算例であり、国内工事の承認計算をそのまま置き換える資料ではない。
| 荷重を渡す部位 | 図面と計算でそろえる情報 | 確認の観点 |
|---|---|---|
| 機器の取付部 | 固定点、作用方向、接続条件 | 機器から架台へ力が伝わるか |
| 架台部材 | 断面、長さ、補剛、荷重位置 | 曲げ・変形と部材の耐力 |
| 接合部 | ボルト・溶接等の詳細 | 採用モデルと接合の整合 |
| ベースとアンカー | 板厚、穴配置、接触・浮かし | 荷重分担の仮定が成立するか |
強いアンカーへ交換しても、架台脚や接合部の変形が支配する場合の問題は解消したことにならない。アンカー、ベース、架台を別会社が担当するときは、各社の計算境界と引き渡す作用力を同じ位置で定義する。
現場加工の前に戻る条件
| 変更の例 | 再照合が必要な点 | 施工へ戻す資料 |
|---|---|---|
| 脚を延長する | 曲げと変形、重心高さ | 新しい部材・接合詳細 |
| 補剛材を省く | 計算で見込んだ剛性 | 省略可否の確認結果 |
| ベースを浮かせる | 支持・接触条件とボルトの負担 | 採用する納まりと計算条件 |
| 穴を拡大・長穴加工する | 荷重伝達と製品の適用 | 承認された加工・固定方法 |
例えば納まり上の都合で脚を長くする場合、取付穴が合うという理由だけで施工を確定しない。変更部分の寸法と材質、補剛、接合を示し、計算モデルへ反映された版を確認する。一律の許容たわみ値や板厚の目安で代用しない。
まとめ
架台とベースの変形、接合部、アンカーへの分担を一続きに確認する。計算書の仮定と施工図を対応させ、現場変更後の状態を明確にする。
一次情報
ヒルティ:PROFIS Engineering 3.0.93公開計算例1.6警告・2.3ベースプレート分類。2024年4月2日付の例として参照。
関連リンク
確認情報
2026年10月30日確認。上記計算例の適用上の注意と比較項目を本文で確認。ソフトの現行機能や全国内基準への適合を確認したとの意味ではない。実架台の応力・変形を計算したものではなく、適用する設計法と承認図書で判定する。
まとめ
地震力の設定、転倒による引張り、せん断と耐力を順に照合し、内部機器と導体の相対変位まで確認する。アンカー計算の数値だけで装置全体の耐震性能を断定しない。
一次情報・根拠資料
- 国土交通省北海道開発局・第68回北海道開発技術研究発表会の耐震性能照査論文
- 日本電機工業会「JEM-TR資料番号一覧」—144:2017・165:2022・252:2014の書誌
- 日東工業「認定キュービクルの変圧器下部に防振ゴムおよび耐震ストッパを使用可能ですか」
- 特許機器「変圧器用OS式減震耐震装置(TTR型)」製品情報
確認情報
- 確認日:2026年10月20日。
- 確認範囲:JEMA一覧でJEM-TR252:2014・JEM-TR144:2017・JEM-TR165:2022の名称と最新版年号を確認(本文は未照合)。公的機関公開論文の地震力式、JEMA書誌、メーカーの適合・変位対策説明を確認。転倒計算は独自の簡略モデル。建築設備耐震設計・施工指針及びJEM-TR252の有料全文を照合した完成設計ではない。
- 適用条件:計算例の入力値は説明用の仮定であり、法令・規格又は特定製品が一律に要求する値ではない。個別設備の設計・適合判定は採用する契約図書、規格、メーカー仕様と設計責任者の判断により確定する。
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