光束法の照度計算|保守率・照明率・光束の入力条件を揃える

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 低圧配電・幹線設備

要旨

光束法では光束、台数、照明率、保守率、面積から平均照度を求める。光源光束と器具光束の基準を混ぜず、保守率を清掃や交換の計画へ結びつける。平均照度の成立と、局所の暗さや眩しさの評価は分ける。

キーワード

光束法/平均照度/照明率/保守率/器具光束/維持照度

平均照度の概算であることを先に決める

光束法は、計算面へ届く光束を面積で割って平均照度を求める方法である。器具配置ごとの照度分布を一つずつ求める計算とは役割が違う。平均が足りていても、作業位置が暗い、器具直下だけ明るいといった状態は残り得る。

Panasonicの設計資料は光源光束、光源個数、照明率、保守率、面積による式と、各係数の意味を示している[1]。計算を始める前に、対象とする作業面、室寸法、取付高さ、内装と器具の条件を揃える。

本記事は法令や規格で用途ごとに求められる照度値を指定するものではない。目標照度は用途、契約図書、採用基準で別に確定し、その値を計算へ入れる。

光源光束と器具光束を混ぜない

ランプを基準とする資料なら、ランプ一本の光束と本数を用い、その資料に対応する照明率を使う。器具光束を基準とする場合は、器具一台から出る光束と台数、その基準に対応する利用係数を使う。

器具光束には器具内部での損失が既に反映されている。その値へランプ基準の器具効率をさらに掛けると二重計上になる場合がある。呼び方が同じ「照明率」でも、どの光束を分母とする資料かを確認する。

入力欄 確認する内容 取り違えの例
光束F ランプ一本か器具一台か 器具光束へ器具効率を重ねる
数量N 光源本数か器具台数か 2灯用器具で台数と本数を混同
照明率U 光束の基準、室条件、反射率 別器具の係数を転用
保守率M 使用条件と保守計画 清掃できないのに楽観値を置く
面積A 対象とする計算面の範囲 別室や対象外面積まで含める

12台・4,000lm・60m²の計算例

ここでは器具一台からの光束F=4,000 lm、それに対応する利用係数U=0.60、保守率M=0.80、器具台数N=12、面積A=60 m²と仮定する。UとMは説明用の値であり、特定器具や室用途の推奨値ではない。

平均照度E[lx]=N F U M/A

この仮定ではE=12×4,000×0.60×0.80/60=384 lx。保守率を反映する前の初期平均照度は12×4,000×0.60/60=480 lxとなる。384 lxと480 lxは同じ時点の値ではない。

比較条件 平均照度の計算結果
初期モデル、Mを反映する前 480 lx
M=0.80を反映 384 lx
M=0.70を仮定 336 lx
U=0.50、M=0.80を仮定 320 lx

係数が変わると結果が大きく変わる。結果だけを目標値へ近づけるために係数を調整せず、採用器具と室条件、保守計画に合う値を確認する。

必要台数へ逆算する場合

目標を仮に400 lxとし、他の条件を同じにすると、N=EA/(FUM)=400×60/(4,000×0.60×0.80)=12.5台となる。計算上は整数へ切り上げる必要があり、13台なら平均416 lxである。

ただし13台を置けば設計完了ではない。配置の対称性、天井設備、配光と均斉度、調光、保守の条件を検討する。例えば配置上14台になる場合は、その配置で平均と分布を再計算し、消費電力や制御も確認する。

400 lxは逆算を説明するための仮定で、用途に対する法定・推奨照度を示す数値ではない。

反射率と保守率を実際の室へ結びつける

照明率は配光だけでなく、室の形状や反射率、作業面から器具までの高さなどに関係する[1]。天井高さだけを見て同じ係数を使わず、内装と対象面までの距離を確認する。濃色の内装へ変更した場合は、以前の計算条件を見直す。

保守率も、清掃、光源の光束低下、汚れなどの条件を反映する値である。高所器具で長期間清掃できない計画と、定期清掃できる計画を同じ条件として扱わない。計算書のMの横へ、清掃と交換の想定を書いておくと運用側へ伝わる。

竣工時の実測値と比較するときは、初期状態と維持状態のどちらの計算値を使うかを揃える。調光率、昼光、家具の設置、測定高さが違えば、平均値の差をそのまま器具不良と判断できない。

まとめ

光束と係数の基準を統一し、初期と維持の照度を分けて計算する。台数を逆算したら、実配置と照度分布、眩しさ、保守性を別に確認する。配光や調光の考え方は照明の配光・調光設計を参照する。

一次情報

  • [1]Panasonic:平均照度の計算法。光束法、光源本数、照明率、保守率の定義。資料の光源基準と本記事の器具基準の仮定を区別する。

確認情報

確認日:2026年10月25日。メーカー公開本文で計算の定義を確認。光束、係数、面積、目標値は独自の仮定で再計算した。個別器具の照明率表、用途別の規格照度やUGR制限値は引用していない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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