高圧受電設備の停電対応|原因切り分けと復旧前確認

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 高圧受変電設備

要旨

高圧受電設備の停電対応では、人の安全を確保したうえで、停電範囲、保護継電器の動作表示と時刻、非常電源の供給範囲を記録し、電気主任技術者や保安管理の委託先へ伝える。再送電の可否は、電気主任技術者や保安管理の委託先が、保安規程に沿って保護動作と設備状態を確認したうえで判断する。原因が分からない状態で再投入を繰り返さない。送電再開後は、設備の警報や主要負荷の復帰状況を確認する。

キーワード

高圧受電設備 / 停電対応 / 復旧判断 / OCR / GR / DGR / 非常用発電機

こんなとき、受電盤のスイッチに手を伸ばす前に整理したいことがあります。どこまで停電しているか、何が動作したか、誰が復旧を判断するか。この三つです。

この記事では、高圧受電の建物を管理する方や、設備を学び始めた方に向けて、停電時の観察・記録・連絡と、復旧判断の考え方を解説します。

高圧機器の操作・盤内点検・測定は、保安規程と設備固有の手順に従い、電気主任技術者や保安管理の委託先の指示のもと、権限・教育のある担当者が行います。本記事は、誰でも実施できる開閉操作の手順書ではありません。

停電直後は、人の安全と現場の状況を先に確認する

最初に確認するのは、火災、負傷者、エレベーターへの閉じ込め、避難経路などへの影響です。施設の緊急対応計画に沿って動き、火災や負傷があれば119番通報を優先します。閉じ込めはエレベーター保守会社にも連絡し、無理に扉を開けません。

電気室から煙や異臭、異常音がする、設備が浸水している。このような場合は、原因を確かめるために近づかず、立入りを制限して専門担当者へ伝えます。

「建物が暗い」と「設備が無電圧」は違う

停電していても、受電設備の電源側が充電されていたり、発電機・UPS・蓄電池・太陽光発電など別の電源が生きていたりする場合があります。自動復電する設備もあります。照明が消えたことや表示灯が消えたことを、触れてよい根拠にしてはいけません。

関西電気保安協会は、設備の状態を確認しようとキュービクルの高圧側扉を開け、充電部に接触した事故を紹介しています。「見るだけ」のつもりでも、盤内への接近には危険があります。参考:連絡責任者の感電負傷事故

まず「どこまで停電しているか」を整理する

停電範囲は、原因を絞る手掛かりです。安全な場所から、施設内の連絡や中央監視の情報で確認します。ただし、範囲だけで原因を決めつけないことが大切です。

見えている状況 考えられる方向 判断上の注意
近隣も停電している 配電系統の事故、構内事故からの波及など 自社設備が原因ではない、と断定しない
建物全体が停電している 受電停止、受電点付近の保護動作など 近隣の受電系統が同じとは限らない
一部の階・設備だけ止まっている 分岐回路や機器側の保護動作・故障など 図面上の電源系統と実際の停電範囲を照合する
照明は戻ったが機械が止まっている 一時的な電圧低下・停電後の機器停止など 受電復旧と機械の再起動を分けて考える

近所も停電しているから、電力会社側の事故とは限らない

構内の高圧ケーブルなどで起きた事故が、配電線側の停電に広がることがあります。これが波及事故です。関西電気保安協会の事例では、工場の高圧ケーブルの地絡で近隣にも停電が広がっています。周囲の停電は判断材料の一つですが、原因の所在を証明するものではありません。参考:高圧ケーブルの自然劣化による波及事故

地域の一般送配電事業者の停電情報も確認します。ただし、公表までの時間差や掲載対象の違いがあるため、「掲載がないから構内事故」とも言い切れません。

警報を消す前に、動作表示と時刻を残す

警報が並ぶと、まずリセットしたくなるかもしれません。しかし、どの継電器が動作したか、どの遮断器が開いたかは原因調査の手掛かりです。人命・安全対応を優先したうえで、施設の手順に従って記録します。

中央監視の警報履歴、操作履歴、盤面表示など、許可された安全な位置で確認できる情報を残します。写真には機器名称と表示内容を一緒に写し、確認した時刻も記録すると伝わりやすくなります。写真のために盤を開けたり、危険区域に入ったりする必要はありません。

警報音の停止と、動作表示・履歴のリセットは別の機能です。機種によって扱いが異なるので、分からないボタンを押して表示を消さないようにします。

OCR・GR・DGR・27の表示は何を意味する?

表示・機能 基本的な意味 表示だけでは分からないこと
OCR:過電流継電器 設定した条件を超える電流を検出する 短絡・過負荷などの原因や、具体的な事故点
GR:地絡継電器 地絡に伴う零相電流などを検出する 事故の正確な位置や、構内外の判別
DGR:地絡方向継電器 零相電圧・零相電流の位相関係などから地絡の方向を判別する どのケーブル・機器で事故が起きたか
27:不足電圧継電器 監視している地点の電圧低下を検出する 電圧が低下した原因や、電力会社側事故かどうか

表は代表的な機能の整理です。表示名称、動作条件、遮断する機器は設備ごとに異なります。実際の判断では、単線結線図、保護範囲、整定値、機器の取扱説明書を照合します。DGRも方向判別の基準となる設置位置と結線を確認する必要があります。

27が動いていても、それだけで停電原因は分からない

例えば、構内事故で遮断器が開いた結果、その下流にある27が電圧低下を検出する場合があります。27の動作は原因そのものではなく、別の異常から生じた結果かもしれません。

「どの警報があるか」に加えて、「どの地点を監視しているか」「どの順番で起きたか」を見ることが必要です。監視装置の時刻ずれや記録の時間分解能にも注意し、履歴の表示順だけで原因を断定しません。

関連記事:保護継電器番号の読み方/保護協調と停電範囲

誰に連絡し、何を伝えるか

施設内の責任者への報告と並行して、選任の電気主任技術者、または保安管理の委託先へ連絡します。すべての情報がそろうまで連絡を待つ必要はありません。分かる事実と未確認事項を分けて、第一報を入れます。

伝える項目 記録する内容
場所・連絡先 施設名、住所、折返し先、現場で対応する担当者
発生時刻 停電に気づいた時刻、警報履歴上の時刻
人と設備への影響 負傷・火災・閉じ込め、重要設備の停止
停電範囲 全館か一部か、近隣の状況は確認済みか未確認か
表示・履歴 盤名、継電器名、警報の正確な文言、遮断器の状態表示
直前の状況 雷雨、工事、設備の起動、異常音など
実施したこと 操作の有無、実施者・時刻、現在までの対応

第一報の伝え方の例

【架空の連絡例】「○○ビルの管理担当です。14時12分ごろ全館停電しました。現時点で負傷・煙は確認していません。中央監視に『受電DGR動作』『受電遮断器開』の表示があります。高圧機器の操作とリセットはしていません。発電機運転の表示はありますが、負荷への送電状態は未確認です。近隣の停電状況も未確認です」

「漏電だと思います」と原因を先に決めるより、見た表示をそのまま伝える方が、次の確認につながります。

一般送配電事業者への連絡が必要な場合は、主任技術者や委託先と役割を分担します。電気の購入契約先である小売事業者と、配電設備を扱う一般送配電事業者は役割が異なるため、平常時に連絡先を整理しておきます。

原因が分からないまま、再投入を繰り返してはいけない

保護装置が動いて遮断された回路には、事故原因が残っている可能性があります。原因未確認の再投入は、再び事故電流を流し、設備損傷や火災、周囲への停電拡大を招くおそれがあります。

リセットできたこと、遮断器を投入できる状態になったことは、事故原因が解消した証拠ではありません。

構内事故や保護継電器の動作で遮断した場合は、原因が分からないまま再送電せず、受変電設備などが正常な状態にあるか、または事故区間が適切に切り離されているかを確認する必要があります。原因が残っていれば、同じ事故や停電を繰り返す可能性があります。再送電の可否は、主任技術者等が保護動作と設備状態を調べ、必要な点検・試験を行ったうえで判断します。

一方、電力会社側の停電からの回復時に、設計された条件のもとで自動復電・自動切替を行う設備もあります。「復電は必ず手動」とは限りません。自動復電のある設備でも、構内事故による遮断を原因未確認のまま解除・再投入してはいけないという区別が大切です。設備の制御方式、保護による投入禁止条件、復旧手順を平常時に確認しておきます。

「絶縁抵抗が良ければ復旧できる」とも限らない

復旧判断には、事故の種類に応じた点検・試験が必要です。絶縁抵抗の一つの値だけで、ケーブル端末、接続部、保護回路を含む設備全体の健全性を証明することはできません。試験対象、測定条件、機器の状態を含めて評価します。

また、電源が戻ると機械が自動で動き出す場合があります。電気側の確認に加え、機械側の作業者の退避や復旧連絡も必要です。

発電機が動いても、建物全部に電気が来るとは限らない

防災用の非常用発電機を備えた設備では、27(不足電圧継電器)が停電を検出し、その信号を受けて、設定された条件・時限に従い発電機が自動起動します。電圧・周波数が確立し、切替条件が成立すると、必要な防災負荷へ給電されます。消防用設備等の非常電源として用いる自家発電設備では、常用電源の停電から電圧確立・投入までの所要時間は原則40秒以内です(消防庁告示第1号 第二・一・(三))。実際の時間や負荷投入の順序は設備仕様によって異なります。非常灯・誘導灯の明かりは、発電機の起動を待つ間も蓄電池などで確保する仕組みです。

運転・保守の管理ができる者が常駐し、停電時に直ちに操作できる場所に設ける設備では、電圧確立を自動、投入を手動とすることができ、投入操作の時間は40秒の算定から除きます。また、停電後40秒が経過してから電圧確立・投入までの間、告示が定める蓄電池設備で給電する場合は、40秒以内とする規定の例外です(同(二)・(三))。

防災負荷専用の発電機が給電するのは、設計で接続された防災負荷です。建物全体が通常どおり使えるわけではありません。一般の照明・空調・コンセントまで復旧したと考えないようにしましょう。なお、業務継続用の負荷も供給する設計の設備はあるため、その建物の非常用電源系統図で対象を確認します。

確認すべき状態は、少なくとも三つに分かれます。エンジンが運転しているか、発電電圧・周波数が正常か、必要な負荷へ実際に送電されているか。エンジン音だけでは、三つ目まで確認できません。

自動始動していても、切替条件が成立していない、保護装置が動作している、対象の負荷が非常用系統につながっていないなど、給電されない理由はさまざまです。中央監視や安全に確認できる表示を担当者へ伝え、独断で切替器を操作しないようにします。

UPSも、接続された負荷を設計上の時間・容量の範囲で支えます。残り時間の表示や警報を確認し、長時間停電に備えた機器の安全停止は、その設備の担当者と調整します。

関連記事:非常用発電機の停電・復電シーケンス/UPSと受電信頼性

電気が戻った後も、復旧確認は続く

受電できたことと、建物の機能が戻ったことは別です。施設ごとの復旧計画に沿って、設備担当者が実際の運転状態を確認します。

確認対象 復旧後に確認すること
受変電設備 再警報の有無、受電・負荷状態が正常か
動力設備 ポンプ・空調・換気設備が必要な運転状態に戻ったか
防災・搬送設備 消防設備、非常用設備、エレベーターに異常が残っていないか
情報設備 サーバー、通信、中央監視、入退室管理が正常か
非常用電源 発電機・UPS・蓄電池が所定の待機・充電状態へ戻ったか

「復旧済み」「継続停止」「仮復旧」を分けて関係者へ共有します。仮復旧では、使用制限、残る不具合、本復旧の予定まで残しておくことが大切です。

平常時に準備しておくと、停電対応が変わる

停電中に図面を探し始めると、必要な情報にたどり着くまで時間がかかります。最新の単線結線図、緊急連絡先、設備固有の停復電手順書、警報一覧、重要負荷の一覧を、決められた場所にまとめておきます。

オンラインでしか見られない資料は、通信やサーバーの停止で開けなくなる場合があります。必要な資料は、紙や承認されたオフライン端末でも確認できるようにしておくと実用的です。

引継ぎでは、「鍵はどこか」だけでなく、「どこまで観察してよいか」「誰が操作を判断するか」「夜間は誰に連絡するか」まで確認します。

資格試験ではここがポイント

第一種電気工事士:受電設備の設計・維持・運用、自家用電気工作物の点検、継電器試験、発変電設備の基礎は公式の出題範囲です。停電時の記事で出てくる受電設備、保護継電器、故障時の考え方は試験知識と実務を結び付ける題材になります。

電験三種:受変電設備、保護、発電設備は電力・機械・法規などの学習と関係します。過去問題は電気技術者試験センターが公開しているため、今後は実際の出題を確認しながら関連記事でも頻度を整理します。

根拠:電気技術者試験センター|第一種電気工事士「受電設備」出題範囲/第一種電気工事士「施工方法」出題範囲/電験三種 過去問題

現場ノート|最初の仕事は、復旧判断に必要な情報をそろえること

停電すると、周囲から復旧を急がされます。それでも、表示を消したり、原因が分からないまま再投入したりすると、原因調査を難しくし、被害を広げるおそれがあります。

人の安全を確保する。停電範囲を把握する。表示と時刻を残す。責任者へ連絡する。この初動が、専門担当者の判断を助けます。

そして復旧後には、照明が点いたことだけで終わらせず、建物の設備が必要な状態に戻ったかまで確認する。そこまで含めて、停電対応です。

受電設備の構成から確認したい方は、高圧受変電設備(キュービクル)実務整理もご覧ください。

停電情報と盤内作業の可否を分ける

電力会社の停電情報、消灯、電圧継電器の動作は、作業箇所が無電圧であることを保証しない。立入り・操作・復旧の権限を保安規程で確認し、保護動作の記録を残してから原因を切り分ける。原因不明での繰返し投入は行わない。

まとめ

・停電直後は、再投入より先に人の安全・停電範囲・保護装置の表示を確認する。 ・原因未確認の再投入は避け、主任技術者や保安管理の委託先と復旧を判断する。 ・非常用発電機が始動しても、設計された非常用負荷以外まで通常どおり使えるとは限らない。

一次情報

40秒の適用条件と例外は、消防庁告示第1号 第二・一・(二)及び(三)を参照してください。

総務省消防庁|自家発電設備の基準/総務省消防庁|消防用設備等の非常電源として用いる自家発電設備の出力算定(2026年)

確認情報

  • 確認日:2026年10月14日
  • 参照資料:消防庁「自家発電設備の基準」
  • 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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