要旨
高調波は基本周波数の整数倍の成分であり、非線形負荷等によって電流・電圧波形に現れる。波形ひずみ、実効値、各次の成分を分けて評価する。平衡した三相でも第3次などの零相高調波は中性線で加算され得る。基本波の力率改善と高調波対策は別の課題であり、発生源・流れる経路・影響先を系統として捉える。
キーワード
高調波/基本波/THD/非線形負荷/中性線/総合力率/共振
導入
三相4線式で各相へ同程度の機器を接続していても、中性線電流が小さくならない場合がある。負荷の基本波が平衡していても、高調波成分は同じように打ち消し合うとは限らないためである。
本記事では波形を周波数成分に分け、高調波がどこで生まれ、どこへ流れ、何へ影響するかを整理する。
説明用の波形を、基本波sinθと、同じ基準位相で重ねる第3次成分0.20sin3θに分ける。基本波1周期の間に第3次は3周期を繰り返す。
| 基本波の位相θ | 基本波 | 第3次成分 | 合成波形 |
|---|---|---|---|
| 0° | 0 | 0 | 0 |
| 30° | 0.500 | 0.200 | 0.700 |
| 60° | 約0.866 | 0 | 約0.866 |
| 90° | 1.000 | −0.200 | 0.800 |
| 120° | 約0.866 | 0 | 約0.866 |
| 150° | 0.500 | 0.200 | 0.700 |
| 180° | 0 | 0 | 0 |
値は基本波の振幅を1とした比であり、実機の測定値ではない。この波形例の第3次20%は、後述するTHD50%の計算例とは別の条件である。
基本波と次数
基本周波数をf1とすると、第n次高調波の周波数はnf1である。50 Hz系の第3次は150 Hz、第5次は250 Hz、60 Hz系ならそれぞれ180 Hz、300 Hzとなる。
ひずんだ周期波形は、条件に応じて基本波と高調波成分の和で表せる。直流成分、基本周波数の整数倍ではない成分、過渡的なサージは区別する。インバータのスイッチングに伴う高周波ノイズを、商用基本波の低次高調波とすべて同じ対策で扱わない。
非線形負荷と発生源
一定抵抗の負荷は正弦波電圧に対して正弦波電流を取る。一方、整流器と平滑コンデンサを含む負荷では、電源電圧の特定の区間に電流が集中することがある。電流が電圧に単純比例しないため、波形に高調波を含む。
ただし、高調波の大きさは、LED照明やパソコンの個別の入力特性で確認する。入力回路、PFC、負荷率、電圧波形によって異なる。対策済み機器には、その機種の測定値や公表特性を使う。
負荷が取る高調波電流は、系統インピーダンスによって高調波電圧を生じさせる。したがって、発生電流が同じでも、供給系統が変われば波形ひずみの影響も変わる。
THDと実効値
基本波実効電流I1を分母とする電流総合ひずみ率は、次式で表す。
THD_I=√(I₂²+I₃²+…) / I₁ ×100%
分子は各高調波の実効値の二乗和平方根である。各成分は同じ期間で求めた実効値とする。[4] 直流成分なし、測定範囲の高調波のみとする例で、I1=10 A、第3次3 A、第5次4 AならTHDI=50%、全実効電流は√(10²+3²+4²)≒11.18 Aとなる。
電圧のTHDUと電流のTHDIは別である。分母が基本波か全実効値か、どこまでの次数を含むかによって指標が変わるため、計器や仕様書の定義をそろえる。
同じ例でも、分母を全実効値11.18 Aとする指標なら5/11.18×100≒44.7%となる。Schneiderの計器資料は基本波基準をTHD、全実効値基準をthdと区別している。[3][5] この表記をすべてのメーカーへ一律に当てはめず、採用計器の定義を読む。TDDは需要電流を基準とする別の指標で、THDと数値をそのまま比較しない。
中性線への加算
平衡三相の基本波には120°の位相差があり、中性線で打ち消し合う。対応する第3次成分の位相差は3×120°=360°となるため、同相となり加算され得る。[1]
仮に各相の基本波が10 Aで平衡し、第3次だけが各相5 Aで同相に加算されるモデルなら、中性線の第3次電流は15 Aとなる。各相の全実効電流は√(10²+5²)≒11.18 Aであり、この例では中性線の方が大きい。
これは特定の位相・成分を仮定した説明である。高調波が存在するすべての設備で中性線電流が相電流を超える、という意味ではない。実際には各相の成分、大きさ、位相を評価する。
力率・共振・発熱
総合力率はP/S、変位力率は基本波の電圧・電流の位相差から求めるcosφ1である。電圧が正弦波、電流に直流成分がなく、高調波を含む条件なら、
PF=cosφ₁/√(1+THD_I²)
となる。式のTHDIは百分率ではなく小数を用いる。[2] cosφ1=1、THDI=0.50ならPF≒0.894である。基本波が同相でも総合力率は1にならない。
コンデンサのリアクタンスは周波数が高いほど小さくなり、高調波電流が流れ込みやすい。系統との共振で電流・電圧が拡大する場合もある。変圧器や導体では、実効値の増加に加え、周波数に応じた損失増加も関わる。
対策の選び方
| 対策の方向 | 例 | 併せて評価する事項 |
|---|---|---|
| 発生を抑える | 低ひずみ入力、PFC、方式変更 | 負荷率、装置損失、製品仕様 |
| 経路・共振を調整する | リアクトル、フィルタ、系統構成変更 | 次数別インピーダンス、他負荷への影響 |
| 打ち消す | アクティブフィルタ等 | 追従範囲、容量、制御の安定性 |
| 耐量を確保する | 中性線・変圧器等の適切な容量 | 発熱、保護、施工条件 |
対策機器を選ぶ前に、負荷と運転状態、測定点、各次成分、コンデンサ投入状態を対応させる。対外流出電流の基準判定は、適用するガイドラインの対象と受電条件を別途確認して行う。
まとめ
高調波は、発生源だけでなく系統と流路で影響が変わる。中性線、共振、総合力率を基本波の説明と分け、次数別に捉える。
必須の前提は交流の波形、「配電方式と結線」インピーダンスと共振、遅れ・進みと力率。参考はコンデンサの基礎、コイルとリアクトル、電気の損失と電圧降下。次は「過電流・短絡・地絡の基礎」である。
対象需要家・等価容量・流出電流の整理は、公開済みの高調波計算書の実務整理を参照。
一次情報
[1] Schneider Electric:A high 3rd harmonic current can cause a high neutral current:第3次成分の加算原理。対策や機器の評価は現行仕様による。
[2] 同:Harmonic distortion indicators – Power factor:総合力率と変位力率。
[3] 同:PM5100 Power quality:機器ごとの高調波指標・測定次数の例。
[6] 日本電機工業会:高調波抑制対策 万全ですか(2025年3月):国内需要家ガイドラインとJEAG 9702の位置付け。公開リーフレットの確認であり、指針全文の読了や個別設備の合否判定を示すものではない。
[4] Schneider Electric:Definition of harmonics:次数・実効値・基本波基準のTHDの定義。
[5] 同:What is the difference between THD and thd measurements:同社計器での分母・表記の区別。
確認情報
確認日:2026年10月22日。Schneiderの高調波定義、基本波と全実効値による指標の区別、中性線への加算、条件付き力率式とPM5100説明、JEMAの2025年3月リーフレットを公開本文で確認。THD50%・全実効値11.18 A・全実効値基準44.7%・中性線15 A・力率0.894は独自の説明モデルとして検算した。全国基準の上限値や特定設備の対策要否を示していない。
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