DHCの仕組みと電気設備|地域冷暖房・コージェネ・熱供給の境界

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 技術計算

要旨

DHCは複数建物へ冷水・温水・蒸気等を供給する地域冷暖房である。熱源にコージェネを使う場合もあるが、DHCそのものを発電方式と同一視しない。電気設備は熱源・搬送・需要家側の責任分界をつなぐ。

キーワード

DHC / 地域熱供給 / 地域冷暖房 / 冷水 / 蓄熱 / 搬送ポンプ / 責任分界

建物に大型冷凍機がなくても、DHCから冷水を受け取る熱交換器や二次ポンプは動力を必要とする。熱源を外部化しても、建物側の電源・制御が消えるわけではない。

1. 熱源から建物まで

地域の熱供給プラントで作った冷水・温水・蒸気を導管で送り、需要家の受入設備で利用する。プラントには冷凍機、ボイラー、ヒートポンプ、コージェネ、蓄熱等を組み合わせられる。DHCは供給の仕組み、コージェネは電気と熱の製造方法の一つである。

区分 主な設備 電気・制御の確認点
熱源側 冷凍機、ボイラー、発電機等 受電容量、起動、補機、保護
搬送側 送水ポンプ、導管、弁 差圧、流量、予備機、停電時停止
需要家側 熱交換器、二次ポンプ等 電源、熱量計、弁制御、分界信号
監視 中央監視、通信 運転要求、供給可能、故障、通信断

2. 熱量と電力を換算する

水の顕熱輸送は、密度ρ[kg/m³]、比熱c[kJ/(kg・K)]、流量Q[m³/h]、温度差ΔT[K]を用い、熱出力q=ρcQΔT/3,600[kW]で概算できる。

独自にρ=1,000、c=4.186、Q=100、ΔT=5と置くとq≒581.4kW。熱出力581.4kWが、そのまま電気の消費電力ではない。冷凍機COPを4と仮定した場合の冷凍機電力は丸め前の熱出力から約145.3kWで、搬送ポンプ等は別に加える。水温・不凍液でρとcは変わる。ここでのCOP=4は冷凍機の出力と入力の境界をそろえた仮定であり、熱供給プラント全体の年間効率ではない。ポンプ・冷却塔・制御等を含む電力と、冷水の受渡点までの熱損失は別に評価する。

3. 制御の取り合い

需要家が要求を出す条件、熱源側の供給可能信号、弁開の確認、二次ポンプの起動、流量制限を連動表へまとめる。熱量計の通信値と、運転を許可する接点信号は用途を分ける。

停電時には、地域側の供給継続だけでなく建物側ポンプ・弁・制御の非常電源が必要になる場合がある。コージェネのあるDHCだから、全建物が停電時も空調できるとは限らない。供給契約と非常時シーケンスから確認する。東京ガス・TGESの公開案内も、CGS等を使う面的な電気・熱供給と、ICTによる需要側・供給側の最適制御を説明している。これは個々の建物のポンプや制御への給電を保証するものではない。電気設計では、熱源が運転可能でも建物側の弁・ポンプ・通信が使えるかを別に照合する。

停電時の取り合いは、次の表を出発点に、熱供給事業者・建物管理者・各設備担当で具体化する。これは協議項目の例であり、全地区で共通の契約条件や標準シーケンスを示すものではない。

協議項目 地域側で確認する情報 建物側で確認する情報
供給の継続条件 停電時に供給できる熱・流量・継続条件、停止の連絡方法 非常時に必要な負荷と熱量、使用を制限する範囲
補機と電源 供給側ポンプ・弁・制御の給電範囲 受入弁・熱交換器まわり・二次ポンプ・制御の必要電源と負荷容量
制御・通信断 供給可能・故障信号、通信断時の扱い 運転許可、弁とポンプの安全な停止、警報の受け先
復帰と試験 供給復帰の通知・条件、合同試験の範囲 弁とポンプの起動順、手動復帰条件、試験記録の担当

熱供給の契約分界と、電源・制御の施工分界が同じ位置とは限らない。責任分界図へそれぞれ記入し、連動表と電源系統図で信号・動力の両方を追えるようにする。

4. 集中化の利点と制約

熱源の集約は大形機の効率や未利用熱の活用につながり、建物側スペースも減らせる。一方、供給条件と導管・プラントの停止が利用者へ及ぶため、設備分割、予備機、保守時の扱いが重要になる。

電気担当は、契約熱量、流量・温度差、責任分界図、動力負荷、連動表を同じ計画で読む。熱設備の容量と電力設備の容量を単純に同じkWとして転記しない。

発電機の原動機・励磁・制御は発電設備の構造と原理、停電時に動かす補機の負荷と始動条件は発電機容量計算へつなげて確認する。

まとめ

DHCは熱の供給方式であり、発電方式とは異なる。熱出力・電力・搬送動力を区別し、地域側と建物側の電源・制御・非常時の分界を具体化する。

一次情報

確認情報

確認日:2026年10月23日。東京ガス・TGESの公開本文で、面的な電気・熱供給、需要側/供給側の監視・最適制御、都市ガス供給等に依存する非常時利用の説明を再確認。日本熱供給事業協会の地域熱供給構成・メリットの2ページを今回取得し、冷凍機・ボイラ・蓄熱・コージェネ・導管の役割、未利用熱の活用、街区のエネルギー管理の説明を確認した。581.3889kWと145.3472kWは水の近似物性・流量100m³/h・温度差5K・COP4による独自仮定で再検算。COPの境界をプラント全体の保証性能と混同せず、取り合い表は独自の協議項目例とする。個別契約・供給継続・建物側給電は別に確認する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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