設備監視の光ネットワーク|冗長経路と障害区間

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 高圧受変電設備

要旨

設備監視の光ネットワークでは、光ケーブルを二経路にしても、電源・管路・上位スイッチが共通なら同時停止が残る。必要なのは配線の形だけでなく、通信方式の適合、光損失、故障時に失われる機能を確認することである。本稿は建物の一般的な設備監視を対象とし、保護制御の通信性能や個別設備の安全性能を保証するものではない。

キーワード

光ネットワーク/設備監視/冗長経路/共通原因故障/RSTP/PRP・HSR/光損失/切替試験

本文

1.最初に決めるのは、通信断で何が止まるか

同じ通信断でも、温度の定期収集が欠測する場合と、遠隔操作や重要警報が届かない場合では要求が異なる。監視対象ごとに、現場の自律制御が継続するか、中央からの操作が必要か、データを後から回収できるかを整理する。通信が戻っただけで、欠測・警報・操作権限まで正常復帰したと判断しない。

ネットワークの停止許容時間は、監視周期と同じとは限らない。要求は設備担当者と運用者が決め、その要求に合う方式・機器・試験を選ぶ。安全上の機能を一般監視LANへ依存させるかは別の設計判断であり、本稿から一律に可否を決めない。

2.輪状の配線と冗長機能を分ける

イーサネットの配線を単純に閉じた輪にすると、ループを防ぐ仕組みが必要になる。RSTPはポートの役割や状態を管理して経路を構成する方式で、Ciscoの解説でも高速な状態遷移には接続形態や設定の条件がある。一律の切替時間を方式名だけから保証しない。[1]

PRP・HSRはRSTPと同じ仕組みではない。メーカーには両方式へ対応する専用製品があり、Moxaの製品説明では対応条件の下で無瞬断の復旧を目的としている。ただし、対応カードの性能を、端末・中継機器・サーバーを含む全システムの無停止保証へ広げない。[2]

既設機器を流用する場合は、方式名の一致に加え、型式・ファームウェア・接続方式・構成台数・異機種間の動作を確認する。片側の機器だけが対応していても、システムとしての適合確認は終わらない。

3.二経路にしても残る共通区間

次表は本稿で整理した設計確認表である。具体的な冗長方式の施工基準を示すものではない。

確認対象 二重化しても残る停止要因 図面・仕様で確認すること
光ケーブル 別芯でも同じケーブル・管路を通れば同時損傷 ルート、立上り、貫通部、共通区間の長さと位置
スイッチ 別ポートでも同じ本体故障の影響を受ける 本体・上位接続・収容先の分担
電源 二入力でも上流の電源や保護器具が共通 供給元、電源装置、UPS、端子台までの依存関係
端末・サーバー 回線が残っても端末停止で機能を失う 単独故障時に継続できる監視・操作の範囲
設定・保守 一括設定変更や誤抜線で両系へ影響 変更単位、識別、切戻し条件、作業時の残存経路

例えばA系とB系を別スイッチへ接続しても、両ケーブルが同じシャフト内の同じ管を通るなら、その管の損傷に対しては独立していない。すべての区間を分離できない場合は、共通区間と残留リスクを明記して合意する。図面上の線を二本にするだけでは、独立性の説明にならない。

4.光損失は各経路を個別に計算する

光回線では距離だけでなく、接続点・融着点などの損失を合計し、機器の送受信条件と照合する。Fluke Networksの解説でも、構成部品の損失、機器条件、余裕、通信方式の距離制限を分けて確認している。[3]

計算の考え方を示す仮想例として、減衰係数0.4 dB/km、接続1対あたり0.5 dB、融着1点あたり0.1 dBを仮定する。これらは採用品の規格値や推奨値ではない。A経路を0.8 km・接続4対・融着2点とすると、損失は0.4×0.8+0.5×4+0.1×2=2.52 dB。B経路を1.2 km・接続6対・融着4点とすると、3.88 dBになる。

仮に機器条件から定めた許容損失が6 dBで、別途1 dBを設計余裕として確保する条件なら、比較限度は5 dBである。残る差はAが2.48 dB、Bが1.12 dBとなる。経路を切り替えると距離や接続点数が増える構成では、予備側の条件も計算する。

実際には波長・ファイバー種別・送信最小出力・受信感度・受信最大入力など、採用機器の組合せを確認する。損失が小さすぎると受信側の最大入力を超える場合もあり、許容損失以内という一条件だけで適合とはしない。SFPの形状が同じでも通信条件の互換性は別に確認する。

5.損失測定と障害位置の確認を使い分ける

端から端までの挿入損失を測る光源・パワーメータ/OLTSと、接続点や障害位置の解析に使うOTDRは役割が異なる。Fluke Networksの説明に基づき、全体損失の確認と区間の切り分けを別の目的として計画する。[4]

試験記録には経路名、芯番号、波長、測定方向、基準設定、測定範囲を残す。端部の接続を含む範囲と含まない範囲の測定結果を、そのまま比較しない。計算上の損失と実測値が大きく異なる場合は、接続点の追加や汚れ、曲げなどの原因候補を調べる。通光したという事実だけでは設計余裕を確認したことにならない。

6.切替試験は監視機能まで追う

次表も本稿の試験計画例である。実設備での抜線・停電は、影響範囲と操作責任者、試験方法、復旧手順を承認してから行う。無断で運用中の回線を切断しない。

試験条件 通信側の観測 設備監視側の確認
A経路の単独故障 リンク状態、経路変更、通信欠落 最終更新から再更新までの時間、欠測、通信警報
B経路の単独故障 予備経路の利用可否、故障の検出 通常時に使わない側でも要求を満たすか
中継機器・電源の単独故障 残る経路と停止する区間 自律制御、警報伝送、操作可能範囲
故障区間の復旧 経路の再変更、通信の再安定化 再接続、重複通知、履歴の欠落、再操作条件
保守作業中の追加故障 二重化を失った区間の特定 作業中止と復旧判断、暫定監視の方法

通信の復旧を確認した時刻と、画面に新しい値が表示された時刻は分けて記録する。警報の到達、データの回収、操作の応答も別々に評価する。単発のping応答だけで受入完了とせず、各機能の要求と測定条件を照合する。

7.竣工後に残す情報

完成図には物理経路と論理構成を分けて示し、盤・ポート・芯線・端末・供給電源を対応させる。測定記録、機器設定の版、切替試験結果、残る共通区間、変更履歴を引き継ぐ。復旧作業で予備経路へ接続点を増やした場合には、光損失と切替試験への影響も再確認する。

光損失の単位と受光範囲の基本は、テレビ光伝送の損失計算で整理している。本稿では、その基本と分けて設備監視の冗長構成・故障範囲を扱う。

まとめ

光ネットワークの冗長化は、経路・機器・電源・監視機能を一緒に確認して成立する。二経路それぞれの光条件を評価し、単独故障と復旧時の挙動を試験する。物理的に分離できない部分は隠さず、残る停止範囲を運用者へ引き継ぐ。

一次情報

1. Cisco:Understand Rapid Spanning Tree Protocol (802.1w) — 高速遷移・Link Type・旧方式との互換条件。 2. Moxa:DN/DA-PRP-HSR-I210 — 対応製品の方式・機能説明。 3. Fluke Networks:What’s My Loss Budget? — 部品別損失、余裕、距離、実測との比較。 4. Fluke Networks:OLTS & OTDR: A Complete Testing Strategy — 挿入損失測定と区間解析の役割。

確認情報

確認日:2026年10月27日。上記メーカー資料の該当本文を確認。Cisco解説は2023年2月9日更新、Moxa案内は2025年11月28日更新の表示を確認した。IEEE・IEC・TIA規格全文、採用機器の組合せ、現場の経路・光損失・復旧時間は未確認。二表は本稿の設計・試験整理、計算値は仮定条件による説明例であり、製品保証値や法定基準ではない。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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