ケーブルラック耐震支持の実務整理|支持間隔・アンカー

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 ケーブル・配管・施工実務

要旨

ケーブルラックの耐震支持は、地震時の力をラックから構造体まで伝える設計です。通常支持、耐震支持、ケーブル固定の違いから、係数、階別の支持間隔、ボルト・アンカー、施工と点検までをまとめます。材料や価格の比較はラックの種類・材料の記事で解説しています。

キーワード

ケーブルラック / 通常支持 / 耐震支持 / ケーブル固定 / SA種 / A種 / B種 / あと施工アンカー / 支持間隔

客先仕様・特記仕様があるため、材料・支持間隔・耐震条件は一概には決まりません。法令、契約で採用した基準の版、製品の適用条件を照合します。国交省仕様の数値は、すべての工事に共通する法律上の数値ではありません。

1. 設計の入口:通常支持・固定・耐震支持を分ける

材料承認候補の自重に、ケーブル・カバー・付属品・計画した増設分の重量を加えて検討します。材料名やラック幅だけでは、支持やアンカーは決まりません。通常支持、耐震支持、ケーブル固定を区別して施工図に落とします。

「重さを支える支持」「ケーブルを留める固定」「地震に備える耐震支持」を分けて読みましょう。間隔の一覧、係数の考え方、階別の表をこの章にまとめています。

耐震に関する法令の入口は、建築基準法第20条と建築基準法施行令第129条の2の3等です。同令第129条の2の3第2号は、昇降機以外の建築設備に、構造耐力上安全なものとして大臣が定める構造方法を求めています。個々のラックの支持間隔は、法令に加えて適用する設計・施工基準と製品条件で具体化します。根拠:建築基準法施行令第129条の2の3。

項目 役割 チェックする対象
通常の支持 ラックとケーブル等の自重を支える。 ラックの許容荷重、受材、吊りボルト、取付部。
耐震支持 地震時に生じる力を構造体へ伝える。 長手・幅方向の抵抗、斜材、接合部、アンカー。
ケーブルの固定 ケーブルのずれ・脱落等を抑える。 水平・立上り、ケーブル重量、固定材の適合。

吊りボルトを増やしたことと、必要な耐震支持を設けたことは同じではありません。ラックから金具、支持材、取付部、構造体までの力の伝わり方を確認します。斜材を一本付けても、その方向以外の揺れや、接合部の強度が未確認なら設計は完了しません。

根拠・確認資料:ネグロス電工:ケーブルラック耐震関連資料(設計に使用する際は適用指針の版・製品条件を再確認)

あと施工アンカーは、径だけで決めません。下地材の種類・厚さ・強度、へりあき、間隔、埋込み、引張りとせん断、製品の適用条件を確認します。屋外カバーには風による力も作用するため、耐震検討だけで完了させないことが必要です。

2. 支持部材:M12・3分・4分とあと施工アンカー

M12・3分・4分は何が違う?

Mはミリ系、Wはウィットねじの表示です。吊りボルトでいう「3分(さんぶ)」は通常W3/8、「4分(よんぶ)」はW1/2を指します。「分」はここではインチを8等分した呼び方です。

呼び方・表示 呼び径の意味 混同しやすい点
M10 メートルねじ/呼び径10mm 3分と近い太さでも別のねじ。
3分/W3/8 3/8インチ=9.525mm M10のナットやアンカーに混用しない。
M12 メートルねじ/呼び径12mm 4分と同じではない。
4分/W1/2 1/2インチ=12.7mm M12のナットやアンカーに混用しない。

表の値は呼び径です。ねじの谷径、有効断面積、ナットを回す工具のサイズとは違います。径が近くても、ねじ山の形や間隔が異なるため、ボルト・ナット・長ナット・アンカーのめねじは、同じ規格・呼び・ピッチでそろえます。インチ表示だけでWと他のねじ規格を同一視しないことも必要です。

例えば、ネグロスのBR1S-W3はW3/8、BR1S-W4はW1/2の適合表示です。W3・W4という品番表記を見て、M10・M12対応と読み替えないでください。根拠:ネグロス電工・BR1Sの適合表。ねじの用語はサンコーインダストリー・ねじの用語辞典も参照。

吊りボルトは「ラック幅+荷重+取付条件」で選ぶ

国交省・令和7年版2.10.1では、ラック幅が呼び600mm以下なら吊りボルトの呼び径9mm以上、600mmを超えるなら12mm以上としています。これは同仕様を適用する工事の最低条件であり、径だけで強度確認が完了する意味ではありません。600mmちょうどは「以下」の側です。

  • 仕様:客先・特記・標準仕様と、採用支持金具のねじ規格を確認する。

  • 重さ:ラック、ケーブル、カバー、付属品、計画上の増設分から、支持点が受け持つ荷重を求める。

  • 支持条件:支持間隔、本数、荷重の偏り、吊り長さ、耐震時の力を確認する。単純に総重量をボルト本数で割るだけでは済まない場合がある。

  • 一式で照合:ボルトの材質・強度、ナット、受材、支持金具、インサート又はアンカー、躯体まで確認する。

太い吊りボルトに替えても、アンカーや取付先のコンクリートが先に壊れる構成では必要な強度は得られません。根拠:国交省・令和7年版2.10.1、2.1.12~2.1.13。

あと施工アンカー:コンクリートに後から取り付ける固定材

コンクリートを打つ前に埋め込むインサート等に対し、固まったコンクリートに孔をあけて取り付けるのが「あと施工アンカー」です。国交省仕様2.10.1では、インサート等の先行埋込みを基本とし、やむを得ない場合に必要な強度を持つあと施工アンカーを使う扱いです。

種類 固定する仕組み 施工で確認すること
金属系(拡張式など) 拡張部を孔壁に効かせるなど、機械的に定着する。 孔径・深さ、清掃、指定工具、打込み・締付けなどの施工完了条件。
接着系(カプセル・注入式など) 孔内の接着剤が硬化してボルト等を定着させる。 孔内清掃、適合するボルト、接着剤の充填・混合、温度別の硬化時間。

選定では、コンクリートの強度・厚さ・ひび割れ条件、へりあき(端までの距離)、アンカー間隔、埋込み深さ、引張り・せん断、地震時の条件を照合します。上向き施工や長期の吊り荷重に使える製品かも確認します。ALC・中空材等を通常のコンクリートと同じ扱いにしません。製品の最大荷重を、そのまま設計に使える許容荷重と考えないでください。

施工・確認の流れ:仕様と製品を確定 → 鉄筋・埋設物を確認 → 指定どおり穿孔・清掃 → 定着施工 → 必要な硬化・締付け等を確認 → 記録・所定の検査。鉄筋に当たったときは独断で切断せず、位置変更を含めて協議します。検査・引張試験の対象、数量、荷重、合否基準は、適用仕様と承認された計画によります。

「M12アンカーなら何kgでも共通」「ケミカルなら必ず強い」とは言えません。客先仕様、製品、下地材、施工条件をセットで選びます。詳しい計算と製品別施工方法は、個別記事で扱う範囲です。

根拠・確認資料:JCAA:あと施工アンカーの基礎知識、JCAA:施工手順、国交省・令和7年版2.10.1。実施工は採用製品の施工要領・設計資料で具体化します。

3. 法令・耐震基準と係数の読み方

耐震基準・指針は、何を決める資料なのか

電気設備の耐震は、一冊だけで完結するものではありません。建築物内のケーブルラックを検討する際は、次の資料を役割ごとに読み分けます。

資料 位置付け 確認すること
建築基準法・施行令・関係告示 法令上の要求。 適用対象と、構造耐力上の安全性等。
建築設備耐震設計・施工指針2014年版 日本建築センター発行の技術指針。法令そのものではない。 地震力、支持・固定、アンカーボルト、基礎等の検討。契約で指定された版と正誤表。
官庁施設の総合耐震・対津波計画基準 官庁施設の耐震安全性・機能確保の目標を定める基準。 建築設備の甲類・乙類、災害後に維持する機能。
建築設備設計基準(令和6年版) 官庁施設の設備実施設計の基準。 施設分類・設備機器の重要度等に応じた設計用震度と重量。
公共建築工事標準仕様書・公共建築設備工事標準図(電気設備工事編) 施工条件と標準的な支持の納まり。 SA種・A種・B種、設置場所、支持間隔。特記による条件。
客先仕様・特記仕様・メーカー資料 その工事と製品に適用する具体的条件。 要求性能、採用工法、荷重、吊り長さ、固定部の適合。

2014年版は古いから無効、という意味ではありません。日本建築センターには2014年版の書籍案内と正誤表が掲載されています。「版」と「刷」は区別し、手元の書籍に対応する正誤表・補足資料も確認します。本記事は公開されている発行者の案内に基づく位置付けの説明であり、指針本文の計算表を転載したものではありません。出典:日本建築センター・書籍案内と正誤表。

甲類・乙類と、SA種・A種・B種は別の分類

官庁施設の建築設備の甲類は、人命の安全・二次災害防止に加え、大きな補修なしで必要な設備機能を相当期間維持することを目標とします。乙類は人命の安全と二次災害防止を目標とします。これは施設の設備に求める性能の分類です。出典:総合耐震・対津波計画基準2.2.4。

一方、SA種・A種・B種は、標準仕様書・標準図で扱う耐震支持の区分です。SA種・A種は引張り・圧縮・曲げに対応する支持材、B種は引張りに対応する振止め斜材による構成です。名称だけで、施設分類との一対一対応や使用可否を決めません。横引きは表2.1.2、垂直は表2.1.3を参照し、適用施設・設置場所・特記を確認します。出典:令和7年版標準仕様書2.1.13。

震度6強と、設計用水平震度は同じではない

気象庁の震度階級と、設計用地震力の計算に使う水平震度は別の指標です。「震度6強だから水平震度0.6」と置き換えることはできません。設計用地震力は、適用基準に従った設計用震度と重量から求めます。上層階・屋上、設備の重要度、支持条件等を確認し、図面の指定値と整合させます。出典:建築設備設計基準・第8編第3章。

また、盤や機器を強固に固定したことだけでは、機器内部を含む耐震性能まで確認したことにはなりません。電源を継続させる設備では、機器本体・接続ケーブル・支持部を含めて確認します。参考:日本建築センター「設備機器本体の耐震性能確認基本ガイドライン」の案内。

現場での順序:客先の要求性能を確認 → 適用基準・版を確定 → 施設分類・設置場所・設備条件を整理 → 設計用地震力と支持方法を検討 → 接合部・アンカー・構造体への取付けを照合 → 計算書・施工図・施工記録を残す。指針の採用だけで、個別現場の適合が自動的に保証されるわけではありません。

4. 支持間隔とフロアによる違い

三つの間隔を分ける:通常支持・固定・耐震

対象 国交省・令和7年版の例 扱い
ラックの通常支持 水平:鋼製2m以下、その他1.5m以下。垂直:3m以下。ただし、配線室等の部分では6m以下の範囲で各階支持とすることができる。 通常支持の間隔に加え、製品の荷重条件も満たす。
ラック上のケーブル固定 水平3m以下、垂直1.5m以下。 水平のトレー形ラックには例外がある。固定とラック支持は別。
耐震支持 横引き:施設・階に応じ6m、8m、12m以内等。 以下の表を使用。通常支持をこの間隔まで広げてよい意味ではない。

ラックの端部、直線部と非直線部の接続部付近にも支持を設けます。垂直ケーブルの重量が特定の子桁に集中しないようにし、曲がり部、分岐部、伸縮部は個別に納まりを確認します。

根拠・確認資料:国交省・令和7年版:2.10.1、2.10.4(冊子75・77頁)

耐震の係数:SA種1.0、A種0.6は何を表すか

同仕様書2.1.13では、SA種は配管等の重量に1.0、A種は0.6を乗じた水平地震力で選定した耐震支持材を使用できるとしています。ここでいう係数は気象庁の「震度」ではありません。SA種・A種の支持材は引張りだけでなく圧縮・曲げにも対応します。B種は吊り材と同等の強度を持つ引張り対応の振止め斜材であり、この規定からB種の係数を勝手に決めることはできません。

計算の考え方の例:支持部が受け持つラック・ケーブル等の合計質量を100 kg、重力加速度を9.81 m/s²と仮定すると、重量は約0.981 kN。1.0倍なら約0.981kN、0.6倍なら約0.589kNの水平力です。斜材やアンカーに生じる力は取付角度・荷重の分担・偏心などで変わるため、この値をそのまま部材の引張力とはしません。設計用水平震度・鉛直震度は特記も確認します。

フロアによる違い:横引きラックの耐震支持

支持する床の区分 特定の施設 一般の施設
上層階・屋上・塔屋 6m以内ごとにSA種 8m以内ごとにA種又はB種
中間階 8m以内ごとにA種 8m以内ごとにA種又はB種
1階・地下階 8m以内ごとにA種 12m以内ごとにA種又はB種

表は国交省・令和7年版の表2.1.2からケーブルラック部分を整理したものです。特記がなければ一般の施設を適用します。天井から吊るラックは、その室の階ではなく、支持する直上階の床で区分します。

建物の階数 上層階の範囲 例
2~6階建 最上階 6階建なら6階
7~9階建 上層2階 9階建なら8・9階
10~12階建 上層3階 10階建なら8~10階
13階建以上 上層4階 15階建なら12~15階

例えば10階建の7階天井から、8階床スラブに吊ったラックは、支持床で見ると上層階に該当します。また、横引きラックの耐震支持は長手方向にも必要で、末端から2m以内、曲がり・分岐部付近も対象です。

垂直ラックは表2.1.3を使用し、6m以下の範囲かつ各階で支持します。特定の施設の上層階・屋上・塔屋はSA種、それ以外はA種、一般の施設はA種です。横引きの8m・12mを立上りに流用しません。

同仕様には幅400mm未満のラックなどの耐震支持省略条件があります。400mmちょうどは「未満」に入りません。吊り材の平均長さ0.2m以下による省略は横引きの規定です。いずれも通常支持を省略する意味ではなく、客先仕様・特記の要求を含めて適用を判断します。詳しい省略条件は「判断の手順3」の表で確認します。

根拠・確認資料:国交省・令和7年版:2.1.13、表2.1.2・2.1.3(冊子63~65頁)

5. 施工・検査・引渡し後までつなぐ

  • 施工図を確定:荷重、支持床、支持間隔、長手・幅方向、吊り長さ、支持材、取付部を対応させる。

  • 製品を選定:許容荷重と適用条件を確認する。ネグロスのBR1S-W3/W4なども、適合ボルト・下地材・構成条件を照合する。「振れ止め」という名称だけでSA種等への適合を判断しない。

  • 施工中に確認:埋設物、アンカー孔径・深さ・清掃・定着、締結、斜材の向きを採用品の要領書と照合する。隠れる前に写真と検査記録を残す。

  • 完成時に確認:変更した支持位置も含めて現物と計算根拠を照合する。所定の検査・試験と是正記録をまとめる。

  • 引渡し・保全:竣工図、荷重条件、アンカー・支持材の品番、検査記録を残す。増設、位置変更、地震後の損傷等があれば、条件を再確認する。

支持の納まりを変えたら、図面だけでなく荷重と強度の確認にも戻ります。引渡し後の点検頻度や異常時の対応は、客先仕様・所有者の保全計画・メーカーの指示に合わせます。

耐震支持を締付け・検査までつなぐ

支持部材を選んだ後は、アンカーと接合金具それぞれの指定施工条件・トルクを確認します。耐震の係数から締付トルクを直接求めることはできません。径だけの一般的なトルク表を、アンカーや電気端子に流用しないでください。

工具の候補は、東日QL50N(10~50N·m・差込角9.53mm)/QL140N(30~140N·m・12.7mm)。指定値が工具の範囲に入ることを確認します。楽天で検索 / Amazonで検索 / 楽天で検索 / Amazonで検索

マーキングは、施工者の本締め完了と検査者の確認を区別する運用を決めます。「全国共通で2回塗る」という決まりとして扱わず、客先仕様に合わせます。合いマークだけでは指定トルクの証明にならないため、位置・品番・指定値・工具番号・施工者・検査結果を記録します。屋外用の候補には、メーカーが耐候性を案内するサクラクレパス「ペイントマーカープロ用」があります。楽天で検索 / Amazonで検索

さらに学ぶための書籍

購入先の検索:建築設備耐震設計・施工指針2014年版(ISBN9784889101614) 楽天で検索 / Amazonで検索。実務上のポイント/2014年版Q&A集 楽天で検索 / Amazonで検索。いずれも通常検索リンクです。版・書名を照合してください。

以下は設計・施工の学習資料です。設計で使用する際は、工事で指定された版、本文の適用条件と正誤表を確認してください。

書籍・発行元 読む目的 公式案内
建築設備耐震設計・施工指針2014年版/日本建築センター 地震力、耐震支持、アンカーボルト、設備用基礎の設計・施工を学ぶ。 日本建築センター
建築設備耐震設計・施工指針における実務上のポイント/建築設備耐震設計・施工指針2014年版Q&A集/日本建築センター 指針の適用で迷いやすい実務上の疑問を、Q&Aで補う。2021年初版。 日本建築センター

まず施工条件を確認する場合は、無料公開の公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版も併せて参照してください。書籍・標準仕様書・法律はそれぞれ位置付けが異なります。

関連する記事

根拠の範囲

支持の具体値は本文に示した国交省・令和7年版の該当条項に基づきます。法律、契約に適用する標準仕様、技術指針、メーカー条件は別の役割です。100kgの計算は考え方を示す仮定例で、現場の部材選定値ではありません。書籍は発行者の案内と公開補足資料を参照し、設計には本文の適用条件と正誤表を照合してください。

通常支持を省いて耐震支持へ置き換えない

耐震支持の間隔を守っていても、通常支持、ケーブル固定、接続部・端部の支持は別に必要となる。耐震支持の省略条件を採用する場合は、幅、吊り長さ、施設区分、方向、階の条件を全て照合する。アンカー・構造体まで荷重が伝わる経路を確認し、締付けやマーキングだけで耐震性能を証明しない。

電気配線とラックを比較する耐震支持の選定表

耐震支持の種別と役割

耐震支持は、地震時に配線へ加わる水平・鉛直の力を構造体へ伝える支持である。通常の吊りボルトによる支持は自重を受けるもので、地震時の横揺れには別に支持材が要る。仕様書は種別を次のように分けている。

種別 構成 支持材を選ぶときの水平地震力
SA種 引張力・圧縮力・曲げモーメントのそれぞれに対応する材料で構成 配管等の重量×1.0
A種 SA種と同じ構成 配管等の重量×0.6
B種 地震時の引張力に対応する振止め斜材だけで構成。斜材はつり材と同等の強度の材料 —

支持材の形状は、公共建築設備工事標準図(電気設備工事編)に示される。所要の強度を持たないALCパネル、PCパネル、ブロック等の簡易壁には、機器や配管の耐震支持を取らない。

判断の手順1:施設の区分と階を決める

  • 施設の区分:「特定の施設」と「一般の施設」に分かれ、特記がなければ一般の施設として扱う。災害時に機能維持を求める施設かどうかは、発注者の特記で確認する。
  • 設置場所の階:配管を支える床がある階で判断する。天井面から吊る配管は、その直上階として扱う。
  • 上層階の範囲は、本記事「4. 支持間隔とフロアによる違い」の表で確認する。
  • 中間階:1階と地下階を除き、上層階に当たらない階。

判断の手順2:横引き配線の耐震支持

横引きの電気配線(金属管・金属ダクト・バスダクト等)とケーブルラックは、次の間隔ごとに耐震支持を設ける。

設置場所 特定の施設:電気配線 特定の施設:ケーブルラック 一般の施設:電気配線 一般の施設:ケーブルラック
上層階・屋上・塔屋 12m以内ごとにSA種 6m以内ごとにSA種 12m以内ごとにA種 8m以内ごとにA種又はB種
中間階 12m以内ごとにA種 8m以内ごとにA種 12m以内ごとにA種又はB種 8m以内ごとにA種又はB種
1階・地下階 12m以内ごとにA種 8m以内ごとにA種 12m以内ごとにA種又はB種 12m以内ごとにA種又はB種

あわせて、次の位置にも耐震支持を設ける。

  • 横引き配線の末端から2m以内
  • 曲がり部と分岐部の付近
  • 管軸方向(配線の長手方向)

判断の手順3:耐震支持を省略できる配線

次のいずれかに当たる横引き配線は、耐震支持を省略できる。

省略できる配線 条件
単独の配管 呼び径82mm以下
金属ダクト 周長800mm以下
ケーブルラック 幅400mm未満
集合配管 幅400mm以下
バスダクト 定格電流600A以下
つり材が短い配管等 つり材の長さが平均0.2m以下

省略の判定は配線ごとに行う。複数の電線管を共通の支持材で並べる区間を、単独配管と集合配管のどちらで判定するかは、施工図の段階で設計者と確認しておく。長期荷重で支持材を選ぶ場合は、鉛直震度に耐えるものとして、耐震支持材の算出に鉛直震度を加算しないことができる。

判断の手順4:垂直配線の耐震支持

垂直の配線は、次のとおり支持する。耐震支持の省略は2.1.13(3)(ア)(a)〜(c)の寸法・定格条件による。平均つり長さ0.2m以下という横引きの条件(d)は、垂直配線には適用しない。

設置場所 特定の施設:電気配線 特定の施設:ケーブルラック 一般の施設:電気配線 一般の施設:ケーブルラック
上層階・屋上・塔屋 支持間隔ごとに自重支持(SA種) 支持間隔6m以下かつ各階ごとにSA種 支持間隔ごとに自重支持(A種) 支持間隔6m以下かつ各階ごとにA種
中間階・1階・地下階 支持間隔ごとに自重支持(A種) 支持間隔6m以下かつ各階ごとにA種 支持間隔ごとに自重支持(A種) 支持間隔6m以下かつ各階ごとにA種

建物の変位を受ける箇所

耐震支持とは別に、建物のエキスパンションジョイント部を渡る配線には標準図の措置を施し、余長は特記による。地盤と建物の相対変位を受ける建物引込部の配管も、特記があれば標準図の措置を施す。耐震支持は配線を建物に固定する対策であり、変位を吸収する対策とは役割が違う。

実務上の判断の分かれ目

場面 判断 根拠
特記に施設区分の記載がない 一般の施設として扱う 仕様書の表の備考
幅400mmのケーブルラック 「未満」の条件を満たさないため耐震支持が要る(集合配管は400mm以下で省略可) 省略条件の文言の違い
天井内でスラブから吊る配線 直上階の区分で判定する 表の注記
600Aを超える横引きバスダクト 省略できない。12m以内ごとの耐震支持と末端・曲がり部の支持を計画する 省略条件
機器の耐震固定 設計用水平震度・鉛直震度は特記による 仕様書第2編2.1.13(2)

ケーブルラックの耐震支持に使う係数、支持材とアンカーの選び方は本記事の前半で扱う。アンカー単体の施工管理はあと施工アンカーの施工管理を参照する。

数値の出典:国土交通省・公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版。

ラックの積載荷重と支持反力

ケーブルの合計質量だけでラックの適否は決まらない。区間ごとの積載、ラック・カバー等の自重、集中して受ける荷重を区分し、製品の試験条件、支持スパン、接続部、支持金物、構造体側まで荷重の伝わり方を確認する。

1. 質量の一覧と、荷重の条件をそろえる

ケーブルのメーカー資料に示される単位長さ当たりの質量と条数から、区間ごとの積載質量を整理する。ラック本体、カバー、付属品等も、どの計算へ含めるか明確にする。ケーブル積載だけの許容値と、自重を含む値を混同しない。

kg/mは質量の指標、N/mは力の指標であり、数値を同じ単位として比較できない。カタログが質量表示か荷重表示か、均等分布か集中か、支持や接続の条件、対象型式を確認する。

整理する対象 必要な資料・条件 取り違えを防ぐ点
ケーブル 型式、条数、kg/m、区間長 導体だけの質量で代用しない
ラック本体 型式、幅、材質、単位長さ質量 カバーの包含を確認する
カバー・部材 型式、質量、取付け範囲 本体と二重計上しない
集中する負担 縦引き、局部の固定等の受け方 均等分布に置き換えない
将来分 想定するケーブル・条数・配置 未確定分を実在荷重と混ぜない

2. 仮の質量計算と、支持反力を分ける

説明用に、ケーブル4条が各2 kg/m、ラック等が合計3 kg/mと仮定する。線状の質量は4×2+3=11 kg/m。将来分を2 kg/mと仮定して別に加えると13 kg/mとなる。実際の製品値ではない。

この条件が一様に続く仮の3 m区間なら、質量は13×3=39 kg。重力加速度を約9.8 m/s²とすれば、重量は約382.2 Nに相当する。ただし、これは区間全体の重量を示すだけで、特定の吊り材やアンカーへ加わる力ではない。

各支持点が負担する範囲や反力は、支持・接続・張出し等の構成で変わる。区間の合計を支持点数で機械的に割った値だけで部材を選定しない。この例はラックの合格判定や構造計算を行うものではない。

3. 縦引きや分岐では、どこが受けるかを確認する

国交省R7電気設備工事標準仕様書・第2編2.10.4.3は、縦方向に敷設する際に特定の子げたへ荷重を集中させない固定を扱う。縦引きケーブルの負担を、一つの横引きラックや固定具が受けていないか、支持の位置から確認する。

同編2.10.1は、構造体への取付け、支持間隔、曲がり等の接続部や端部に近い支持などを扱う。これらの施工条件と、メーカーが示す許容値の条件を両方確認する。製品表で許容値内に見えても、特記仕様や支持部の条件が一致しなければ判断を終えない。

条件が変わる箇所 確認する荷重の伝わり方 確認先
曲がり・分岐・端部 支持位置と局部の負担 施工図、製品の取付け条件
縦引きへの移行 鉛直部分を受ける部材と固定 ケーブル支持計画
支持スパンの変更 対象区間と接続位置 採用型式の許容値・条件
機器等の取付け 取付け可否、集中荷重の位置 メーカー、設計担当
増設 既設分と追加分、支持部の余裕 現物、既設資料、変更図

4. ラック本体の確認だけで終えない

荷重はラックから支持金物、吊り材やボルト、アンカー、構造体へ伝わる。ラック本体の許容積載値を、支持部やアンカーの許容値として使わない。既設資料が不明なら、見た目や空き幅だけで増設可能と判断しない。

静的な荷重の整理と耐震時の確認も区別する。ネグロス電工の公式案内では仕様・サイズ・積載量に対応するサポートを選ぶ考え方が示される。実際には採用型式の最新資料で、対象構成と条件の一致を確認する。

区間別の質量、荷重の種類、支持条件をそろえ、ラック本体から構造体まで確認する。満載という呼び方だけで荷重を決めず、集中荷重や将来分を別に示して適否判断へ渡す。

関連:ケーブルラックの材料・耐震・防火区画

この節の参照資料

この節で確認した範囲

確認日:2026年10月30日。表と質量・重量の値は独自の仮例。個別型式の許容荷重、支持反力、アンカー、耐震計算の合格を示すものではない。実物の型式と条件に対応する資料で確認する。

縦ラックのケーブル自重と固定具

縦ラックでは、ケーブルを横へ振れないよう留めることと、自重を安全に支持することを分ける。どの区間の質量をどの固定部が受け、ラック・支持材・構造体へ伝えるかを図面で追う。

1. 固定点の数だけで荷重を等分しない

国交省R7電気仕様書2.10.4.3(1)(イ)は、垂直に敷設するケーブルの荷重が特定の子げたへ集中しない固定を扱う。固定間隔に関する同(ア)と併せ、ラック本体の支持とケーブルの固定を区別する。

結束した箇所がすべて同じ割合で自重を負担するとは限らない。固定具の構造、支持の方法、取付け部の状態で力の伝わり方が変わる。固定本数だけで総重量を割って許容値と比較しない。

整理する対象 確認する資料 図面へ残す内容
ケーブル 型式、条数、単位長さ質量 区間長と行先
固定具 適用径、支持用途、取付条件 型式と設置位置
ラック 子げた・親げたと接続 負担する場所と構成
支持・躯体 支持材、接合部、取付先 構造体までの荷重経路

2. 仮の区間質量と固定具の選定を分ける

説明用に、1条の質量を2kg/m、対象区間を4mとすれば、その区間のケーブル質量は8kgになる。これは架空の値であり、8kgをそのまま各固定具の負担や必要な許容荷重とする計算ではない。条数、区間、支持方法が違えば条件も変わる。

端末や接続部が意図せず自重を受けないよう、固定位置と端末までの経路を確認する。外装を強く締めればよいと判断せず、ケーブルと支持具の適合・指定施工方法を確認する。一般の結束バンドを荷重支持用と推定しない。

3. 縦ラックと垂直つり下げ方式を混同しない

同2.10.4.8は、ケーブル頂部を構造体に固定してつり下げる方式を別に扱う。縦ラックに沿う固定へ、この方式の支持部品や間隔だけを切り取って流用しない。方式を確定してから適用する節とメーカー資料を選ぶ。

変更・点検の場面 確認すること 未確認時の扱い
ケーブル追加 追加質量と既設の負担 空き幅だけで可否を決めない
固定具交換 適合径、支持性能、取付先 似た外観で代替しない
被覆の変形・ずれ 損傷と荷重支持の状態 増締めだけで終えない
端末近傍の変更 曲げ、余長、張力の伝達 端末へ荷重を移さない

区間質量と荷重経路を整理し、固定具・ラック・支持部を一組で確認する。自重支持、振れ止め、端末保護を分け、方式と型式の条件を記録する。

関連:ケーブル施工基準

この節の参照資料

この節で確認した範囲

確認日:2026年10月30日。2表・管理方法・仮例は独自の整理。仕様書を採用する範囲で参照し、すべての工事の法定条件として扱わない。個別の支持強度、許容値、メーカーの施工要領全文を照合した記事ではない。

耐震支持の設計条件と施工への引継ぎ

耐震支持の設計条件は、施工図の支持位置、取付先、使用部材へ対応させて引き継ぐ。承認された金物を使うだけでは、設置階や取付先を変更した後の適合まで確認したことにならない。

機器と配管の設計条件を分けて渡す

国土交通省の令和7年版電気設備工事標準仕様書・第2編2.1.13(2)は、機器の移動・転倒防止のための固定を定め、水平・鉛直震度は特記によるとしている。一方、横引き配管等は同(3)と表2.1.2により支持区分を扱う。配管の支持材選定に用いる係数を、そのまま全機器の設計震度に置き換えない。

設計者から施工者へ渡す情報は、係数の数字だけでなく、その対象、版、荷重の範囲を含める。下表は引継ぎ用の整理例であり、契約で必要な承認書類そのものを定める表ではない。

入力条件 施工図・承認図への対応 未確定時の扱い
対象設備と適用仕様 機器番号、配管系統、採用版・特記番号を対応 別設備の詳細を流用せず確認
質量と荷重の範囲 本体・ケーブル・付属物等の採用条件を示す 増設分の扱いを設計側と合意
設置階と支持位置 床支持か上階スラブからの吊りかを明記 階名だけで支持区分を決めない
構造体への伝達 受材、斜材、接合部、アンカー、躯体を断面で追う 仕上げ面への固定だけで完了にしない

取付先が変わった時点で設計へ戻す

同2.1.13(1)が禁止するのは、所要の強度を有しない簡易壁への支持である。ALC等の名称だけで、個別の構造・補強・認められた支持方法まで一律に評価しない。支持先の変更は、建築担当と耐震設計の責任者へ戻し、確認した図面版を施工側で特定する。

現場変更の例 再確認する条件 残す引継ぎ記録
梁位置を避けて支持点を移動 支持間隔、負担荷重、接合位置 変更前後の位置図と採用詳細
別階へ同じ設備を設置 当該設備の設計条件と支持先 階・設備番号に対応した承認
防振材や架台を追加 高さ、重心、拘束と変位 機器・架台・防振装置の整合資料
下地が図面と異なる 母材、厚さ、荷重経路 確認結果と是正・再承認の履歴

例えば「支持点を右へ移す」という変更でも、金物の品番が同じだから計算条件も同じとは限らない。移設量だけを朱書きするのではなく、元の計算でどの支持点がどの荷重を負担したかを確認してから更新する。

対象・荷重・設置階・支持先を一組で引き継ぎ、変更が生じた条件だけを設計へ戻す。施工図の位置番号と承認資料をつなぎ、未確定の設計値を現場の目安値で補わない。

この節の参照資料

国土交通省:公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版第2編2.1.13(1)〜(3)、表2.1.2。

関連リンク

キュービクルの地震力・転倒計算/あと施工アンカーの施工管理

この節で確認した範囲

2026年10月30日確認。上記仕様の対象節本文を確認。日本建築センターの有料指針にある階別の設計用標準震度表を全文照合したものではなく、その数値例は掲載していない。標準仕様は採用する工事の契約図書と照合する。

耐震支持の取付位置が変わったときの再検討

耐震支持の現場変更は、位置の差だけでなく、力の伝達経路と承認条件への影響を整理する。変更を提案した図と、施工してよいと確認された図を区別して管理する。

変更前後を同じ図で比較する

国土交通省の令和7年版・第1編1.2.3(3)は、施工図等の変更時に監督職員への報告、適切な措置と承諾を求める。支持点の移動、斜材の向きや長さの変更を、寸法調整だけとして計算担当へ伝えない運用にしない。

変更内容 設計へ返す条件 変更図の記載例
吊り位置の移動 支持間隔、負担区間、端部・分岐との関係 旧・新位置と寸法差
斜材の向き・長さ変更 抵抗方向、引張・圧縮・曲げの条件 平面と断面、接合詳細
取付先の変更 母材・支持先の強度と荷重経路 構造体との取り合い
他設備との共用 合算荷重、担当範囲、共用金物の条件 系統別荷重と承認者

同第2編2.1.13(3)は、SA・A種の支持材について引張り、圧縮、曲げに対応する構成を扱う。斜材が付いているという外観だけでは、変更後の方向に必要な抵抗があるとは判定できない。

提案・承認・実施工を混ぜない

段階 確定すること 残す記録
変更提案 理由と施工を止める範囲 現況写真、干渉位置、変更案
技術確認 影響条件と必要な再計算 計算書・メーカー回答の版
承認後の施工 採用する詳細と施工範囲 承認図、作業者への周知
完成時 実際の位置・部材と是正完了 完成図と検査・写真の対応

例えばダクトを避けて支持材を迂回させる場合、金物の全長だけでなく、荷重がどの接合部を通って構造体へ渡るかを説明する。変更提案のメールがあることと、技術確認と承認が済んだことは別である。未承認箇所を図面上で識別し、次工程へ隠さない。

支持位置、方向、部材、取付先の変更を計算条件へ返し、採用する図面版を確定する。承認した内容と実施工の差を残さず、完成記録までつなぐ。

この節の参照資料

国土交通省:公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版第1編1.2.3・1.2.4、第2編2.1.13(3)。

関連リンク

アンカーの母材・配置・施工条件/機器固定の地震力・転倒

この節で確認した範囲

2026年10月30日確認。対象節本文を確認。表は現場変更の管理例であり、工事での承認権限や提出様式は契約図書に従う。個別支持材の計算を実施した説明ではない。

耐震支持の隠蔽部と変更履歴の記録

耐震支持の完成記録は、実施工の位置・部材・承認変更と、隠蔽前の写真・検査を対応させる。完成図の線が計画図のままでないかを、支持番号から追って確認する。

記録を位置から探せる形にする

国土交通省の令和7年版・第1編1.2.4は、協議・試験の記録と、隠蔽され後日の確認が難しい施工等の記録・写真を扱う。1.7.2は完成図を完成時の状態を表現したものとする。支持番号による整理は、この記録を施工位置へ対応させる実務上の管理例である。

記録の単位 対応させる情報 確認する時期
支持位置 階・通り芯・系統・支持番号 施工図の作成と現地取付け時
部材と固定先 受材・斜材・接合・アンカー・躯体 材料承認、取付け、隠蔽前
施工・検査 孔・定着等の工程記録、検査結果 該当工程が見えるうち
変更 理由、旧新図、承認版、是正結果 変更決定から完成図照合まで

写真は完成後の全景だけでなく、固定先と部材の取り合いが追える範囲を選ぶ。個々の写真へすべての情報を書き込む必要はなく、位置番号と対応表で図面・材料・検査の記録へたどれるようにする。

未完了の変更を完成図から落とさない

照合で見つかる差 確認する資料 完成記録への処置
計画位置と写真が違う 承認変更図と実測位置 実施工へ更新し変更番号を対応
部材型式が変わっている 材料承認と強度確認の版 採用品と検査記録へ統一
隠蔽前写真が不足 他の工程記録と確認可能な範囲 不足を明記し追加確認を協議
是正が図面に未反映 是正指示と再検査結果 完了位置・部材・日付へ更新

例えば天井内の支持位置が変更された場合、完成図だけ新位置に直しても、旧位置の写真しかなければ施工を追えない。新位置の写真・検査へ対応させ、記録不足を推測で埋めない。保全時に見えない箇所ほど、記録の対象範囲を明確にする。

支持番号から実位置、採用品、施工・検査、承認変更を追える記録を作る。隠蔽前に証拠を残し、完成図を施工後の状態へ合わせる。

この節の参照資料

国土交通省:公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版第1編1.2.3・1.2.4・1.7.1〜1.7.3。

関連リンク

あと施工アンカーの施工・検査記録/機器固定の計算条件

この節で確認した範囲

2026年10月30日確認。対象節本文を確認。支持番号・対応表の例を標準仕様に記載された一律様式とはしていない。提出図書と記載詳細は、契約・特記・監督職員との協議で確定する。

まとめ

通常支持、ケーブル固定、耐震支持は役割と間隔が異なります。施設区分・支持する床の位置・適用基準の版・製品の荷重条件をそろえ、ラックから支持材、接合部、アンカー、構造体までの力の伝わり方を確認します。施工後は締付け、写真、計算書と施工図の整合を記録し、増設時にも追える状態にします。

一次情報

確認情報

電気配線の比較表・省略条件を2026年10月21日に追加確認。国交省・令和7年版2.1.13、表2.1.2・2.1.3(冊子63〜65頁)に基づく。横引きラックの一般施設・1階/地下階は12m以内。垂直の省略は(a)〜(c)で、平均つり長さ0.2m以下の(d)を含まない。

  • 確認日:2026年10月21日
  • 参照資料:一次情報欄に掲げる資料
  • 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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