要旨
電力の配線は、弱電流電線・水管・ガス管・発熱部・他の電力線との間に離隔や隔壁が必要になる。公共建築工事標準仕様書は、低圧配線と弱電流電線を同じ管やボックスに入れてよい例外、高圧配線の0.15m離隔、地中ケーブル相互の0.3m・0.15m離隔、発熱部との0.15m離隔などを定めている。本記事は、総合図・施工図で配線の離隔を照合するための基準を、電圧と場所ごとにまとめる。
キーワード
離隔 / 弱電流電線 / 光ファイバケーブル / 水管 / ガス管 / 同一管内 / 隔壁 / 高圧配線 / 地中ケーブル / 発熱部 / メタルラス
低圧配線と弱電流電線・水管・ガス管
金属管・合成樹脂管・金属製可とう電線管・ライティングダクト・金属ダクト・金属線ぴ・バスダクト・ケーブルの各配線は、弱電流電線・光ファイバケーブル(以下「弱電流電線等」)、水管、ガス管等と接触しないように施設する。
さらに、金属管・合成樹脂管・金属製可とう電線管・金属ダクト・金属線ぴ・バスダクトの配線では、電線と弱電流電線を同じ管・線ぴ・ダクト・附属品・ボックスに入れない。例外は次の4つに限られる。
| 例外 | 条件 |
|---|---|
| ボックス内で隔てる | 電線と弱電流電線を別々の管・線ぴに収め、両者の間に堅ろうな隔壁を設け、金属製部分にC種接地工事を施したボックスに収める |
| 金属ダクト内で隔てる | 金属ダクト配線で、堅ろうな隔壁を設け、C種接地工事を施したダクト又はボックスに収める |
| リモコン・保護継電器用の弱電流電線 | バスダクト配線以外で、絶縁電線以上の絶縁効力があり、低圧配線と容易に識別できるものを使う |
| 遮へい付きの通信ケーブル | バスダクト配線以外で、C種接地工事を施した金属製の電気的遮へい層を持つ通信ケーブルを使う |
バスダクト配線には、リモコン用・遮へい付き通信ケーブルの例外も適用されない。
位置ボックスを通信・情報設備の配線と共用する場合は、配線どうしが直接触れないよう絶縁セパレータを設ける。
高圧配線
高圧配線が、他の高圧配線・低圧配線・弱電流電線等・水管・ガス管等と接近又は交さする場合は、次のいずれかとする(高圧ケーブル相互を除く)。
- 0.15m以上離す。
- 高圧のケーブルを耐火性のある堅ろうな管又はトラフに収める。
- 高圧のケーブルと他のものの間に耐火性のある堅ろうな隔壁を設ける。
地中ケーブル
電力ケーブル相互
低圧と高圧・特別高圧、高圧と特別高圧の地中ケーブルが接近・交さする場合は、次のいずれかとする(マンホール・ハンドホール内で接触しないよう施設する場合を除く)。
| 対策 | 内容 |
|---|---|
| 離隔 | 0.3m以上(低圧と高圧の相互は0.15m以上) |
| 両方を難燃化 | それぞれ自消性のある難燃性の被覆を持つか、堅ろうな自消性のある難燃性の管に収める |
| どちらかを不燃化 | いずれかを不燃性の被覆を持つケーブルにするか、堅ろうな不燃性の管に収める |
| 隔壁 | 相互の間に堅ろうな耐火性の隔壁を設ける |
電力ケーブルと地中弱電流電線等
| 電圧 | 離隔 |
|---|---|
| 低圧・高圧 | 0.3m以上 |
| 特別高圧 | 0.6m以上 |
離隔の代わりに、堅ろうな耐火性の隔壁を設けるか、電力ケーブルを堅ろうな不燃性又は自消性のある難燃性の管に収めて弱電流電線等と直接接触しないようにしてもよい。弱電流電線等が不燃性・自消性のある難燃性の被覆や管で保護された光ファイバケーブルで管理者の承諾を得た場合や、170kV未満で管理者が承諾し0.1m以上離した場合は、これらの対策は不要になる。
発熱部
外部の温度が50℃以上になる発熱部と配線は0.15m以上離す。施工上やむを得ない場合は、ガラス繊維等で断熱処理するか、同等以上の効果がある耐熱性の電線を使う。ボイラー・発電機の排気管・高温の配管の近くを通すルートで確認が要る。
メタルラス張り等の木造の造営物
メタルラス張り・ワイヤラス張り・金属板張りの木造の造営物では、金属管・金属製可とう電線管・金属線ぴ・金属製ボックス・金属ダクト・バスダクト・ライティングダクト・ケーブルの防護装置等の金属部分を、メタルラス等と電気的に接続しないように施設する。貫通部は次のとおりとする。
- 貫通部のメタルラス等を切り開く。
- 金属管配線等に耐久性のある絶縁管(PF管・CD管を除く合成樹脂管等)をはめるか、耐久性のある絶縁テープ等を巻く。
- ケーブルが貫通する場合は、2.10.5に従い硬質ビニル管又はがい管に収める。
機器を取り付ける場合は、メタルラス等の金属部分と機器の金属製部分・取付金具を電気的に絶縁する。
防災用配線と一般用配線
プルボックスや金属ダクトを防災用配線(耐火・耐熱ケーブルを除く)と一般用配線で共用する場合は、標準厚さ1.6mm以上の鋼板で隔壁を設けるか、防災用配線に耐熱性の粘着マイカテープ等を1/2重ね2回以上巻く。
総合図で確認する順序
| 順序 | 確認すること |
|---|---|
| 1 | 電力配線と弱電配線が同じ管・ボックス・ダクトに入っていないか。入る場合は4つの例外のどれに当たるか |
| 2 | 高圧ケーブルの経路で、他の配線・水管・ガス管との距離が0.15m以上あるか、管・トラフ・隔壁で代えているか |
| 3 | 地中の管路で、電力相互・電力と通信の離隔又は代替措置があるか |
| 4 | 50℃以上の発熱部の近くを通る区間がないか |
| 5 | 天井内・二重床内で、ケーブルが水管・ガス管・ダクトに接触していないか |
ケーブルの敷き方はケーブル配線の施工基準、防火区画の貫通は防火区画貫通処理の実務整理で扱う。
管の曲げ・支持・ボンディングは金属管配線の施工基準も参照する。
まとめ
低圧配線は弱電流電線等・水管・ガス管と接触させず、電線と弱電流電線を同じ管やボックスに入れるのは4つの例外に限る。高圧配線は他のものと0.15m以上離すか、耐火性の管・トラフ・隔壁で代える。地中では電力相互0.3m(低圧と高圧は0.15m)、電力と弱電流電線等0.3m(特別高圧は0.6m)が基本で、発熱部とは0.15m以上離す。
一次情報
- 国土交通省「公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版」(第2編2.1.5〜2.1.9、2.2.7、2.2.8、2.10.5)
確認情報
- 確認日:2026年10月18日
- 確認した資料と範囲:公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版の第2編2.1.5(低圧配線と弱電流電線等)、2.1.6(高圧配線)、2.1.7(地中電線)、2.1.8(発熱部)、2.1.9(メタルラス張り等)、2.2.7、2.2.8、2.10.5を本文で確認した。
- 適用範囲:仕様書を契約に採用した工事が対象。同様の規定は電技解釈にもあるが、本記事では条番号との対応は扱っていない。
- 追加照合日:2026年10月21日。公共仕様書の低圧と弱電の同一収容の例外、高圧及び地中配線の離隔・代替措置、発熱部との離隔を原文と照合した。
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