要旨
電線管は「何を通すか」と「どこに施工するか」で選びます。同じ太さに見えても、管種が違えば寸法、接続部品、使える環境が変わります。この記事では、計画から材料選定、施工、引渡し後の点検までを整理します。
キーワード
電線管 / G管 / C管 / E管 / PF管 / CD管 / VE管 / FEP管 / 支持間隔 / ボンディング / 耐震支持
本文の具体的な施工寸法は、主に公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版を採用した場合の例です。法律そのものの一律の数値ではありません。客先仕様・特記仕様もあるため、一概には決まりません。
1.正式名称と通称を、先にそろえる
| 正式名称・種類 | 通称・記号 | 素材・外観の目安 | 選定の入口 |
|---|---|---|---|
| 厚鋼電線管 | 厚鋼、G管 | 鋼製の硬い直管 | 機械的保護、腐食環境、接続仕様を確認。屋外では防水・防食も別途検討する。 |
| 薄鋼電線管 | 薄鋼、C管 | 鋼製の硬い直管 | 屋内等の金属管配線の候補。G管と同じ継手が使えるとは限らない。 |
| ねじなし電線管 | E管 | 鋼製の直管。専用のねじなし接続部品を用いる | 配管作業と接続条件を確認。外観だけでC管と区別せず、表示・寸法を見る。 |
| 合成樹脂製可とう電線管・PF管 | PF管 | 樹脂製の曲げられる波形管 | 露出・隠蔽等の候補。屋外使用は、耐候性を含めた製品の適用条件まで確認する。 |
| 合成樹脂製可とう電線管・CD管 | CD管 | 樹脂製の波形管 | 本記事で採用する国交省仕様では、コンクリート埋込部分に限定。 |
| 硬質ポリ塩化ビニル電線管 | VE管、硬質ビニル管 | 硬質PVC製の直管 | 樹脂管配線の候補。温度変化による伸縮、衝撃、設置環境を確認する。 |
| 波付硬質合成樹脂管 | FEP管 | 樹脂製の波形の地中埋設用管 | 地中ケーブル保護の候補。屋内の絶縁電線配線用管と同じ扱いにしない。 |
| 二種金属製可とう電線管/ビニル被覆二種金属製可とう電線管 | 金属フレキ、F2/F2WP | 曲げられる金属管。被覆の有無で外観が異なる | 機器接続等で可とう性が必要な箇所の候補。防水、振動、曲げ条件を製品単位で確認する。 |
名称・規格の出典:国交省標準仕様書、第2編1.2.1~1.2.4・地中線路の材料。G/C/EはJIS C 8305、PF/CDはJIS C 8411、VEはJIS C 8430、金属製可とう電線管はJIS C 8309に対応する種類が掲載されています。ここではJIS本文を直接引用せず、国交省の掲載表を参照しています。
色だけでは管種・性能を確定できません。管にある表示、品番、材料承認書を確認します。「フレキ」も広い呼び方なので、PF管なのか金属製なのか、被覆・防水仕様まで伝えると発注間違いを防げます。
製品例では、三桂製作所のプリカチューブに、亜鉛めっき鋼帯・鋼帯・耐水紙で構成する標準型と、その外側を軟質PVCで覆う防水型があります。商品名だけで判断せず、型式と適合するコネクタまで指定します。また、腐食環境等を検討する際の選択肢として、同社にはステンレス電線管「サンパイプ」もあります。材質変更時は継手・支持材も合わせて選定します。
2.場所を決めてから、管種を絞る
| 施工場所 | 最初に確認すること | 誤りやすい判断 |
|---|---|---|
| 屋内露出 | 衝撃、見た目、支持、更新時の作業性 | 曲げやすいからと、すべて同じ樹脂管にする。 |
| 天井内・中空壁内 | 管種、点検可能なボックス位置、支持、貫通する壁の仕様 | 見えなくなる場所をコンクリート埋込みと同じ扱いにする。 |
| コンクリート埋込み | 鉄筋との取り合い、管の集中、固定、打設前の管端養生 | 打設前に管が通っていれば、つぶれや移動は起きないと思い込む。 |
| 屋外・雨のかかる場所 | 紫外線、温度、防水、腐食、管端・ボックスの納まり | 管本体が屋外用なら、継手やボックスも無条件に適合すると考える。 |
| 地中 | ケーブル方式、埋設条件、車両荷重、水、ハンドホール、将来の引替え | 屋内の支持・配管条件を、そのまま地中へ当てはめる。 |
これは設計時の確認順序です。電気設備の安全要求は電気設備に関する技術基準を定める省令等、施工の具体化は適用する解釈・規程・仕様書、製品の適用範囲はメーカー資料で確認します。法令適合と契約仕様への適合を分けて確認してください。
3.呼び径は、そのまま実際の内径ではない
管の呼びはサイズを識別する記号です。異なる管種を同じ数字だけで交換せず、メーカー寸法表で内径・外径・肉厚、ボックスの穴径、継手の適合サイズを確認します。接続先のねじ規格も別の確認項目です。
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電線・ケーブルを決める:電圧、電流、条数、接地線、使用環境から候補を整理する。
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仕上外径を確認する:導体の断面積だけで管への収まりを計算しない。被覆を含む寸法で見る。
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適用する収容条件を確認する:同一管内の電線の組合せ、許容電流の補正、管種ごとの選定表を照合する。「いつでも同じ占積率」としない。
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引けるルートにする:長さ、曲がり、プルボックス位置、引張り条件を確認する。
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増設計画を反映する:余裕のある管にするか、予備管を設けるかを決め、図面に残す。
太い管を選ぶだけでは通線性は保証されません。急な曲がりや点検できないボックスを減らし、交換時にも同じルートで引ける計画にします。
管内占積率——「入る割合」と「流せる電流」は別
ここでいう占積率は、管の内断面積に対して、電線・ケーブルが占める断面積の割合です。「専有率」ではなく、この記事では管内占積率と表記します。
占積率(%)=被覆を含む電線・ケーブルの断面積の合計 ÷ 管の内断面積 × 100
円形なら、仕上外径d、管の実内径Dを使い、同じ外径の電線n本では n×d²÷D²×100 で計算できます。単位はそろえます。
| 説明用の仮定 | 計算 | 占積率 |
|---|---|---|
| 実内径16mm、仕上外径4mmの電線4本 | 4×4²÷16²×100 | 25% |
| 同じ管に同じ電線を6本 | 6×4²÷16²×100 | 37.5% |
| 実内径20mmに変更し、同じ電線6本 | 6×4²÷20²×100 | 24% |
これは計算方法の説明で、実在製品の選定表ではありません。「呼び16」を実内径16mmとして扱った例でもありません。接地線も実際に管内を占めるので、収容する線として計上します。平形ケーブルに円形断面の式をそのまま使わず、適用する選定表で確認します。
合否の上限値は、採用する規程・管種・電線の組合せ・施工条件に対応する選定表から決めます。内線規程では、管内に収める絶縁電線が同一太さの場合は管内断面積の48%以下、異なる太さの電線を収める場合は32%以下を目安に管径を選定する考え方が示されます。ただし、弱電線、通信線、許容電流、放熱条件、曲がり、引入れやすさ、発注仕様による例外があります。32%・48%だけを、あらゆる管の共通の法定上限として扱わず、適用する内線規程の版、管径選定表、発注仕様、メーカー資料で該当条件を照合します。計算した割合が小さくても、曲がり・長さによっては通線できないことがあります。
さらに、収まるかの検討と、許容電流の検討は別です。管内の条数や周囲温度等による許容電流の補正を確認します。この違いは、後述の電気工事士試験・問8と結び付けると理解しやすくなります。
4.支持間隔は「管種+施工場所」で読む
次は国交省・令和7年版を採用した場合の通常支持の例です。接続部・管端の固定など、表以外の条件も必要です。耐震支持は別途検討します。
| 管種・施工条件 | 間隔の例 | 該当箇所(第2編) |
|---|---|---|
| 金属管/隠蔽・露出 | 2m以下 | 2.2.3(6)、2.2.4 |
| PF・CD管/隠蔽配管 | 1.5m以下。軽鉄間仕切内は専用支持具等による支持の記載も確認 | 2.3.3(5) |
| PF・CD管/コンクリート埋込みの鉄筋への結束 | 1m以下 | 2.3.3(6) |
| PF管/露出 | 1m以下 | 2.3.4(1)(ア)。CD管は2.3.2(1)で埋込部分に限定 |
| VE管/隠蔽・露出 | 1.5m以下。伸縮を考慮して締め付ける | 2.4.3(6)、2.4.4 |
同仕様では、金属管・PF/CD管・VE管の分岐回路の配管1区間について、屈曲箇所4箇所以下、曲げ角度の合計270度以下等も示されています。数値だけを覚えるのでなく、管の曲げ半径と通すケーブルの曲げ条件の両方を満たすようにします。出典:2.2.3、2.3.3、2.4.3
耐震支持は、通常の支持間隔とは別に決める
通常支持は配管の自重等を支え、耐震支持は地震時の力に対応させるものです。前表の「金属管2m以下」を満たしただけでは、耐震の確認は終わりません。以下は国交省標準仕様書・令和7年版2.1.13を採用した場合の整理です。
| 横引きの金属管等 | 上層階・屋上・塔屋 | 中間階・1階・地下階 |
|---|---|---|
| 一般の施設 | 12m以内ごとにA種 | 12m以内ごとにA種又はB種 |
| 特定の施設 | 12m以内ごとにSA種 | 12m以内ごとにA種 |
これは表2.1.2の電気配線(金属管等)の欄を整理したものです。ラックには別の間隔があります。特記がなければ一般の施設を適用します。耐震支持の12mは、通常の支持を12mまで広げてよいという意味ではありません。
同表の上層階は、2~6階建では最上階、7~9階建では上層2階、10~12階建では上層3階、13階建以上では上層4階です。天井面から支持する配管は直上階で判定します。例えば10階建の7階天井から吊る場合、直上の8階を基準に上層階として確認します。
SA種・A種は引張り・圧縮・曲げに対応する構成、B種は引張りに対応する振止め斜材による構成です。同仕様ではSA種は重量の1.0倍、A種は0.6倍の水平地震力で選定した支持材を使用できるとされています。この係数を建物・機器すべての共通値とはしません。管軸方向にも対応させ、末端から2m以内、曲がり・分岐付近も確認します。
省略できる条件もあり、例として呼び径82mm以下の単独配管、幅400mm以下の集合配管が示されています。ただし、通常支持の省略ではありません。横引きにある「吊り材の長さが平均0.2m以下」という条件を、垂直配管へそのまま転用しないでください。垂直配管は表2.1.3と同(4)で別に確認します。
計画から引渡しまでの耐震確認
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計画:採用基準、施設区分、支持する階、横引き・立上り、配線を含む重量を整理する。
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選定:耐震支持の種類・配置と、支持材・接合部・アンカー・取付先を一体で確認する。
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施工:所要強度のない簡易壁に耐震支持を負担させない。施工図と製品要領に照合し、隠れる前に記録する。
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引渡し・増設:支持図・選定根拠・施工記録を残す。増線や配管追加で重量が増えた場合は、元の選定条件を再確認する。
建物のエキスパンションジョイント部や引込部の変位への対応も、支持材を強くすることだけでは解決しません。同仕様2.1.13(5)(6)の標準図・特記を照合します。支持材・あと施工アンカーの詳しい選定は、耐震支持・アンカーの記事と合わせて確認してください。
5.接続・防水・接地を、最後に残さない
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切口:バリを処理し、必要なブッシング等で被覆を傷つけない納まりにする。
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接続:同じ管径に見えても、適合する継手を使う。異種管は対応するカップリングやボックスで接続する。
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屋外:雨水が入らない管端・ボックス・接続部を計画する。防水部品と、温度差による結露への対処を混同しない。
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VE管の伸縮:国交省仕様では露出の直線部が10mを超える場合などに伸縮カップリングを使用する条件がある。固定方法も合わせて確認する。
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接地・ボンディング:金属管、ボックス、分電盤等の電気的接続を確認する。接続方式によるボンド省略条件と、設備として必要な接地は別々に確認する。
絶縁するのに、金属管を接地するのは矛盾しない?
通常電流を流す導体は絶縁し、漏電時に危険な電位になり得る金属部分には接地等の保護を施す、と対象を分けて考えます。電技省令第5条は電路の絶縁を、第10条は異常時の危険を防ぐ接地等を求めています。第5条自身にも、保安上必要な接地等の例外があり、第10条も電路に係る部分は第5条に従うと定めています。互いを無視した、相反する命令ではありません。
| 区別するもの | 役割 | 確認すること |
|---|---|---|
| 接地 | 設備の必要な箇所を接地系統につなぎ、異常時の危険を抑える | 対象、接地工事の種別、線の太さ、接地抵抗等 |
| ボンディング | 管・ボックス・盤などを電気的につなぎ、金属部分の連続性を確保する | 継手や接続部を含む導通、ボンド線、端子の接続 |
| ラジアスクランプ | 対象の管にボンド接続を設けるための部品 | 適合する管種・サイズ、接続する線、メーカー指定の施工方法 |
クランプだけ取り付けても、接地系統への接続まで完成したことにはなりません。また、ボンドを省略できる接続方式でも、設備に必要な接地まで自動的に省略できるわけではありません。根拠:電技省令第5条・第10条、国交省標準仕様書2.2.5。
ラジアスは「何用か」まで指定する
三桂製作所のカタログには、標準プリカのボンディングに使うプリカ用ラジアスクランプPA形が掲載されています。材質は銅で、外山電気株式会社からの仕入販売品と明記されています。PA24はPZ24用など、対応表で選びます。ここで確認した製品を、被覆付き防水プリカや鋼製直管へ無条件に流用する説明にはしていません。出典:三桂製作所カタログ259頁。
施工時は、管とクランプの適合、電気的な接触、線の接続、緩み・腐食を確認します。締付けトルクや加工方法は製品ごとの施工要領に従い、資料にない数値を共通値として指定しません。隠蔽前に接続状態を記録し、完成時には導通を確認します。
ボンド線の太さは「いつも同じ」で済ませない
国交省・令和7年版の表2.2.1では、ボンド線に絶縁電線EM-IEを用いる場合、次の下限が示されています。
| 配線用遮断器等の定格電流 | EM-IEの太さ |
|---|---|
| 30A以下 | 直径1.6mm以上 |
| 30Aを超え60A以下 | 直径2.0mm以上 |
| 60Aを超え100A以下 | 断面積5.5mm²以上 |
| 100Aを超え250A以下 | 断面積14mm²以上 |
| 250Aを超え600A以下 | 断面積38mm²以上 |
直径のmmと断面積のmm²を混同しません。軟銅線・銅帯の場合は、同表の備考に従って定格電流に基づき選定します。この表をあらゆる接地線の共通選定表にはしません。管とボックスのボンド省略条件は2.2.5(4)、管と分電盤等のボンドは同(5)を照合してください。出典:国交省標準仕様書2.2.5・表2.2.1。
6.価格は「管だけ」では比較しない
管種ごとの価格順位を固定すると、径や表面処理、付属品、施工条件の違いを見落とします。同じ配線を同じルートに施工する総額で比較しましょう。
| 費用 | 比較条件 |
|---|---|
| 管本体 | 品番、必要長さ、定尺・巻長さ、価格単位をそろえる。1本・1巻・1mを混ぜない。 |
| 継手・ボックス・支持材 | 曲がり、分岐、防水、接地、伸縮処理に必要な数量を含める。 |
| 施工費 | 切断・曲げ・接続、支持、通線、高所作業、埋設工事を含める。 |
| 維持管理 | 腐食・劣化の点検、交換のしやすさ、増設時の費用を考える。 |
未来工業は、2026年9月1日適用の電設資材価格一覧表を公開しています。古いカタログ価格をそのまま使用せず、新価格表と見積書を照合してください。希望小売価格と実際の仕入価格・施工単価は別です。本稿では、品番と数量条件をそろえていない円/mや価格倍率は掲載していません。
7.引渡し後まで使える記録を残す
埋設・隠蔽する前に、ルート、ボックス位置、管種・呼び、固定状況を撮影します。通線前は管内の異物やつぶれを確認し、施工後は回路表示、必要な導通・絶縁等の検査結果、予備管の行先を図面に残します。
点検では、金属管のさびや接続の緩み、樹脂管の割れ・変形、支持の脱落、ボックス内の浸水などを確認します。寿命は素材名だけで「何年」と決めず、環境と現物の状態から判断します。
8.試験問題から、現場の確認事項へつなげる
次は令和7年度上期第二種電気工事士学科試験(2025年5月25日)の論点を要約したものです。問題文の転載ではなく、現場へのつながりは本稿の解説です。
| 公式過去問 | 出題の論点・公式解答 | 現場で確認すること |
|---|---|---|
| 問8 | PF管内のIV5.5mm²・3本、周囲温度30℃以下、減少係数0.70。解答ロ:34A。 | 占積率に余裕があっても、許容電流の補正は必要。占積率と減少係数を取り違えない。 |
| 問11 | ねじなしボックスコネクタの施工。誤った記述はハ:ねじ頭を切らないという説明。 | 当該方式の締付け完了条件と、接地端子・ブッシングの役割を確認。すべてのねじを折るという意味ではない。 |
| 問23 | 200V金属管工事の適否。解答イ:IV直径2.0mm・3本と薄鋼19mmの組合せ。 | 管径選定に加え、曲げ・電線の種類・接地省略の条件も確認。「乾燥した場所の6m管だから省略」はこの問題では不適切。 |
法律・解釈・仕様書は役割を分けて読む
| 資料 | この記事との関係 |
|---|---|
| 電気設備に関する技術基準を定める省令 | 第5条:電路の絶縁、第10条:接地等、第56条:場所・電圧に応じた配線の感電・火災防止。 |
| 電気設備の技術基準の解釈 | 省令への適合を具体化する技術的内容を確認する資料。接地省略等は適用条文の条件を一式で読む。 |
| 内線規程・公共建築工事標準仕様書 | 設計・施工の詳細を確認。内線規程は法律そのものではなく、国交省仕様も採用条件を確認する。 |
| 特記仕様・客先仕様・製品施工要領 | その工事の要求と、使用製品固有の施工条件を確認。法律に適合した上で、契約上の追加要求も満たす。 |
法令本文:電気設備に関する技術基準を定める省令(e-Gov)/電気設備の技術基準の解釈(経済産業省)。客先仕様もあるので一概には言えません。適用版・根拠・承認された施工条件を、材料選定時にそろえて引渡し記録へ残します。
内線規程を照合するときの順序と、この記事の確認範囲
日本電気協会は『内線規程 第14版 JEAC8001-2022』を、電気需要場所の設計・施工・維持・管理を扱う民間規格として案内しています。この記事の管種・配管工事と対応する入口は、公開目次の第3編第1章「低圧配線方法」です。電技省令・解釈と、工事で採用する内線規程・仕様書を照合して選定します。
管径選定では、①使用する版と正誤表、②管種、③電線の種類・太さ・本数、④同一太さか混在か、⑤該当表の注記・例外、の順に確認し、根拠となる条項・表番号を計算書へ記録します。この順序は本稿の実務上の整理で、内線規程の条文を引用したものではありません。
確認状況:管径選定では、32%・48%の原則だけでなく、電線の組合せ、管種、曲がり、許容電流、発注仕様、適用する内線規程の版と表の注記を確認します。国交省仕様を根拠にした支持・耐震の記述とも区別しています。
書籍・一次情報:日本電気協会『内線規程 第14版 JEAC8001-2022』/第14版正誤表(2025年10月20日更新)。付録は電力会社の供給区域別なので、対象地域も確認します。
一次資料・関連する記事
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国土交通省:公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版:種類、施工方法、支持、接続の主な根拠。
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未来工業:電設資材総合カタログ2026–2027:PF/CD、地中埋設管、VE付属品等の選定入口。製品外観はメーカーの該当ページで確認する。
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電気設備に関する技術基準を定める省令:法令の確認入口。個別の適合判断では関連する解釈等も照合する。
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ラックの種類・材料/ラックの耐震支持・アンカー:配線ルートと支持計画をつなげて読む。
管内配線の選定は占積率だけで終わらない
占積率は引入れ性を検討する条件の一つであり、電線の許容電流、曲がり、配線長、通線時の張力、管内での接続制限を合わせて確認する。接地・ボンドは目視だけで済ませず、必要な導通と施工記録を確認する。
施工基準の詳細
呼び径を選ぶための収容条件と通線性
管に収まること、必要な電流を流せること、通線できることを別々に確認する。呼び径だけで決めず、実寸・配線構成・曲がりと作業区間をそろえて選定の根拠を残す。
1. サイズ選定の入力をそろえる
既存の管種選定記事に示した占積の計算と、採用する規程・製品の選定表を対応させる。導体サイズだけでなく、被覆を含む仕上外径と条数、実際に管へ入る接地線等を一覧にする。呼び径を実内径として計算しない。
| 入力項目 | 照合する資料 | 計算前の確認 |
|---|---|---|
| 電線・ケーブル | 型式、外径、条数 | 公称断面積と外径を区別 |
| 管と附属品 | 管種、実内径、適合部品 | 呼びの数字だけで比較しない |
| 配線構成 | 回路、接地線、将来分 | 実在分と計画分を区分 |
| 経路 | 長さ、屈曲、ボックス | 通線する区間を明確にする |
2. 断面の余裕を通線可能の証明にしない
同じ管内の電線構成でも、曲がり、区間長、引入口、ボックス位置により施工条件は変わる。仮の場面として、直線の空配管で引けた線を、同じ呼び径の曲がりが連続する区間へ追加する場合を考える。前の施工実績だけでは、追加後の通線性や被覆への影響を判断できない。
国交省R7電気仕様書2.2.9は、金属管配線の通線前清掃、管端口の保護、絶縁被覆を侵さない潤滑材等を扱う。管を太くすればこれらの確認が不要になるわけではない。管種別の曲げ・区間・ボックス条件と、電線側の引入れ条件を併せて確認する。
3. 変更した条件を再選定へ戻す
管の中に入る割合が小さくても、電流と放熱の条件を満たすとは限らない。許容電流の検討と管径の検討を分け、回路構成や条数が変われば両方を見直す。この記事で一律の占積率・補正率を追加しない。
| 変更内容 | 戻って確かめること | 引継ぎ記録 |
|---|---|---|
| 電線サイズ変更 | 外径、電流、端末 | 採用型式と選定根拠 |
| 条数の追加 | 収容条件と許容電流 | 追加後の一覧と対象区間 |
| ルートの変更 | 曲がり、長さ、引入口 | 変更図と通線計画 |
| 管種の変更 | 実内径、附属品、施工条件 | 部材表と承認状況 |
外径と実内径から収容条件を確認し、電流・通線・施工区間を別に照合する。選定表の数字だけで終えず、採用した構成と変更後の再確認を図面へ残す。
関連:ケーブル施工基準
この節の参照資料
- 国土交通省:R7公共建築工事標準仕様書・電気設備工事編:第2編2.2.9の金属管配線における通線の条件の本文を確認。
この節で確認した範囲
確認日:2026年10月30日。2表・管理方法・仮例は独自の整理。仕様書を採用する範囲で参照し、すべての工事の法定条件として扱わない。個別の支持強度、許容値、メーカーの施工要領全文を照合した記事ではない。
建物の伸縮継手をまたぐ配線の余長
建物のエキスパンション部を跨ぐ配線では、両側が動く方向と量、配線方式、余長、支持の境界を同じ図面で確認する。たるみがあることだけで変位へ対応できたとは判断しない。
1. 建物の目地と部材の伸縮を区別する
ラックの伸縮部材、管の熱伸縮対策、建物同士の変位を受ける部分は同じ条件とは限らない。建築・構造側から対象となる位置と想定変位の条件を受け、配線方式と採用部材へ対応させる。目地幅だけから必要な変位量や余長を決めない。
| 入力条件 | 確かめる相手・資料 | 図面へ残す内容 |
|---|---|---|
| 変位 | 建築・構造の設計条件 | 方向、量、対象位置 |
| 配線方式 | 電気設計、採用部材資料 | 管・ラック・ケーブルの構成 |
| 支持 | 両側の取付先と支持図 | どちらの建物へ固定するか |
| 周辺空間 | 建築・機械の調整図 | 動いたときの接触と作業経路 |
2. 余長の指定と採用構造を一組で読む
国交省R7電気仕様書2.1.13(5)は、建物のエキスパンションジョイント部の配線について標準図第2編の措置を施し、余長は特記によるとしている。この本文から一律の余長寸法を作らない。採用する標準図・特記と製品の変位対応範囲を照合して確定する。
同2.10.1(8)のラック伸縮部のボンディングも別の確認事項である。電気的に接続されている自在継手の例外を、そのまま建物目地や伸縮部へ広げない。機械的な追従、ケーブルの曲げと張力、必要な電気的接続を別々に確認する。
3. 完成状態と動いた状態を比較する
仮に、通常位置では余長が収まるが、建物が近づく方向に動くとケーブルが周囲の金物へ押し付けられる場面を考える。これは独自の計画例である。中心位置の写真だけでは判断せず、設計した変位範囲と、固定部から可とう部までの動きを照合する。
| 確認する状態 | 点検すること | 残す記録 |
|---|---|---|
| 通常位置 | 配置、固定、曲げ、識別 | 型式と施工写真 |
| 変位を考慮した位置 | 接触、引張り、可動部の余裕 | 設計条件と照合結果 |
| 配線追加後 | 余長部の混雑、支持荷重 | 変更図と再確認 |
| 損傷・建物変化後 | 支持、接続、被覆の状態 | 調査、処置、復旧判断 |
想定変位、採用構造、余長、支持と接地の境界を対応させる。標準図・特記・製品条件を確認し、見た目のたるみだけで適合を決めない。
関連:金属管配線の施工基準
この節の参照資料
- 国土交通省:R7電気設備工事標準仕様書:第2編2.1.13(5)、2.10.1(8)、第1編1.2.3を本文で確認。
この節で確認した範囲
確認日:2026年10月30日。2表と管理方法・仮例は独自の整理。採用仕様書の適用範囲で参照し、一律の法定値・部材の適合・個別構造計算の合格を指定しない。採用標準図・特記・製品の施工要領の照合は実設計ごとに行う。
可とう電線管の振動対策・曲げ・接続
金属製可とう電線管は、管本体、継手、取付け部を組み合わせて選ぶ。曲げやすさだけで、繰り返し動作、防水、接地まで満足すると判断しない。
振動部と繰り返し動作部を分ける
機器の端子箱付近に使う場合は、管に加わる変位と方向、電線の張力、点検時の取外しを確認する。手で曲げられる製品であっても、扉の開閉や往復運動に連続使用できるとは限らない。動作回数・振幅・温度の許容範囲は、採用型式の資料で確認する。
管を短く張って接続すると、機器の変位を継手へ伝えるおそれがある。一方、余長が過大でも垂れ下がりや他設備との干渉が生じる。端子箱の位置だけでなく、支持位置と曲げの形を断面図に示す。
使用条件で本体と金具をそろえる
| 確認項目 | 判断する内容 | 必要な資料 |
|---|---|---|
| 設置環境 | 雨水、結露、腐食、薬品の影響 | 本体・継手双方の使用環境 |
| 変位 | 静的な曲げか、振動か、反復動作か | 許容曲げ・振幅・回数の条件 |
| 接続 | 呼び径、ねじ、管端処理、締付け | 指定金具と施工要領 |
| 電気的連続性 | 継手から筐体までの接続経路 | 接地設計、試験方法 |
| 保守 | 引替え、取外し、点検の可否 | 点検空間、取外し手順 |
メーカーのラインアップでは、金属製の管と、その表面に樹脂被覆を設けた管が区分されている。管本体に耐食・防水の特長があっても、異種継手を組み合わせた接続部まで同じ性能になると断定しない。
電技解釈第160条の施設条件を区別する
第160条は金属可とう電線管工事の低圧屋内配線を扱う。ここでは金属製を対象とし、PF管・CD管の施工条件と混同しない。電線管と附属品の種類だけでなく、収納する電線と施設環境、導通・接地を一組で確認する。
| 確認区分 | 第160条で確認する条件 |
|---|---|
| 収納する電線 | 屋外用ビニル絶縁電線を除く絶縁電線。より線又は直径3.2 mm以下(アルミ線4 mm以下)の単心のものとし、管内に接続点を設けない |
| 管・附属品 | 電気用品安全法適用のもの、管は2種を原則とする。1種を使える例外は、展開又は点検可能な隠ぺいの乾燥場所、300 V超では電動機接続の可とう部、厚さ0.8 mm以上という条件をそろえて読む |
| 機械的保護・接続 | 重量物の圧力や著しい衝撃を避け、管相互・ボックス等とは堅ろうで電気的に完全な接続。端口で電線被覆を傷めない |
| 湿気・水気 | 2種を湿気又は水気のある場所に設けるときは防湿装置を施す |
| 1種のボンディング | 直径1.6 mm以上の裸軟銅線を全長に挿入又は添加し管の両端へ電気的に接続する原則と、全長4 m以下の例外を区別 |
| 管の接地 | 300 V以下はD種、全長4 m以下の例外。300 V超はC種が原則で、接触防護措置を施す場合はD種とできる。ただし管と電気的に接続するおそれのある金属製のもので防護する方法は除く |
ここでの管の接地、1種に添える裸軟銅線、継手の電気的連続性は別の確認項目である。金属管工事の第159条にある例外を、そのまま金属可とう管へ適用しない。
ボンド省略を一般化しない
PanasonicのFAQは、ハイフレックス樹脂コート本体とEGカム金具の指定組合せについて、所定の締付けにより導通する構造を説明している。この説明を、他社品、他の継手、施工条件の違う接続へ広げない。管・金具・筐体を含む経路全体を設計図書と照合する。
| 現場で見つけた状態 | 確認・是正の方向 |
|---|---|
| 金具が本体の対応表にない | 使用を確定せずメーカー適合を確認 |
| 管が引っ張られ継手へ荷重が掛かる | 支持位置と配管形状を見直す |
| 樹脂被覆だけを理由に接地不要とされた | 金属部の接続・保護設計を再確認 |
| 点検時に外せない箇所で急曲げされている | 引替えと取外し条件を確認 |
| 屋外で継手内へ水が入る | 本体・継手・取付け部を一体で見直す |
公共仕様の曲げ・支持条件を施工図へ反映する
次表は、国土交通省「公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版」第2編2.5を契約に採用した場合の整理であり、全現場共通の法定寸法ではない。
| 確認項目 | 通常の条件 | 例外・併せて確認すること |
|---|---|---|
| 屋外の管 | ビニル被覆二種を用いる | 金具も管と施設場所へ適合させる |
| 曲げの内側半径 | 実際の管内径の6倍以上、電線を引替え可能にする | 露出又は点検できる隠ぺい場所で、管を取り外せる場合は3倍以上も可 |
| 支持間隔 | サドル・ハンガ等で1 m以下 | 垂直で人が触れるおそれがない場合、又は施工上やむを得ない場合は2 m以下も可 |
| 端部付近の固定 | 管相互・ボックス等との接続点及び管端から0.3 m以下 | 通常の支持間隔とは別に固定位置を示す |
| 接続と保護 | ボックスへはコネクタ、金属管等へはカップリングで機械的・電気的に接続 | 未接続端には被覆保護用のブッシング・キャップ等を付ける |
例えば管内径を仮に20 mmとした説明例では、通常の内側曲げ半径は120 mm以上、上表の例外条件が全て成立する場合は60 mm以上となる。これは独自の換算例で、呼び20の実内径を20 mmと決めたものではない。実製品の寸法と電線側の曲げ条件も照合する。狭い場所だから、という理由だけでは3倍の条件を満たさない。
ボンド線は同2.5.3(7)が参照する2.2.5(6)・表2.2.1、接地は2.5.4が参照する第13節を採用図書で確認する。メーカーの指定組合せに関する導通の説明と、契約で必要なボンディング・設備全体の接地を分けて判断する。
可とう管は柔らかさだけで選ばない。環境・変位・接続・導通・保守の5点を本体と継手の組合せで確定する。
この節の参照資料
Panasonic:金属製可とう電線管:本体の製品区分。
Panasonic FAQ 109188:指定組合せの導通構造。
国土交通省:公共建築工事標準仕様書・電気設備工事編 令和7年版:第2編2.5。
経済産業省:電気設備の技術基準の解釈:第160条。
この節で確認した範囲
確認日:2026年11月2日。経産省「電気設備の技術基準の解釈」令和7年11月20日改正版の第160条、国交省令和7年版仕様書の第2編2.5及び参照先2.2.5(6)、Panasonicの製品ページ・FAQ109188を確認。4表は独自の整理である。内線規程の原文を引用・全文照合したものではない。個別設備では採用する規程・契約図書と、本体・金具の施工要領を照合する。振動への追従回数や耐久性能、他社品との互換性を一律に保証する説明ではない。
まとめ
管種は名称や価格だけで決めず、施工場所、機械的保護、防水・防食、呼び径と内径、曲げ、接地、支持条件を組み合わせて選びます。通常支持と耐震支持の間隔は別に確認し、CD管のコンクリート埋込みへの限定など、採用した仕様書の適用条件を省略しません。使用製品・接続部材・図面・検査記録を引渡し後までつなげることが実務の要点です。
一次情報
確認情報
- 確認日:2026年10月14日
- 参照資料:一次情報欄に掲げる資料
- 注意:個別設備では適用する法令・契約図書・保安規程・メーカーの施工/保守要領を確認し、設備条件に合う判断を行う。
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