ケーブル許容電流の補正計算|周囲温度・多条布設・熱の逃げ方をそろえる

電気設備実務シリーズ:設計・施工・保守・設備管理 技術計算

要旨

許容電流表は、指定された布設条件での電流容量を示す。高温、多条布設、管路や断熱材の影響がある現場では、表の前提と実際の放熱条件を合わせる必要がある。本記事では、補正係数の選び方と、配線ルート変更時に再計算すべき項目を整理する。

キーワード

許容電流 / 温度補正 / 多条布設 / JCS 0168 / 内線規程 / 幹線設計

1. 電線サイズより先に計算条件を確定する

回路ごとに、導体材料、絶縁材料、心数、負荷電流、布設方法、周囲温度、並列回線数を整理する。同じ公称断面積でも、気中・管路・地中では放熱条件が異なる。適用する表の名称と版、ページ、欄まで計算書へ記録する。

温度は建物の外気温だけでなく、ピットや屋上、盤内など対象区間の条件で設定する。ルートの一部に厳しい区間がある場合は、その区間が必要電線サイズを決める可能性がある。

2. 補正は同じ表体系の中で行う

説明用に、基準許容電流を I₀、温度補正係数を kₜ、多条布設係数を k_g とすると、両係数を組み合わせてよい条件では次式で表せる。

Iz=I0ktkgI_z=I_0 k_t k_g

仮に I₀=200A、kₜ=0.90、k_g=0.80なら、補正後は144Aである。設計負荷が150Aなら、基準表の200Aだけを根拠に採用できない。係数は説明用であり、具体的な線種・配列に対する規定値ではない。

メーカー資料の例として、フジクラ・ダイヤケーブルはCVケーブル(導体最高許容温度90℃)の基準周囲温度を、気中・暗渠布設で40℃、直埋・管路布設で25℃としている。表の基準と異なる周囲温度T₂′への補正係数は、導体最高許容温度T₁と基準周囲温度T₂を用いて√((T₁−T₂′)/(T₁−T₂))で求める式が示されている。CVケーブルを気中50℃で使う場合は√((90−50)/(90−40))≒0.89となる。

地中の土壌熱抵抗、日射、断熱材による包囲などは、上式だけで評価できない場合がある。表に織込み済みの条件を再度乗じる二重補正にも注意する。

3. 多条布設は条数と中心間隔を図で残す

メーカー資料の配列図に対し、中心間隔、外径、段数、列数、隣接回路の通電状態を合わせる。ケーブル間の隙間と中心間隔は別の寸法である。予備回路を将来通電する計画なら、完成時だけでなく増設時の状態も評価する。

変更内容 再確認すること
ラック幅の縮小 ケーブル間隔と段積み
防火区画付近の集中 充填材・密集区間の熱条件
ルートの屋外化 日射、周囲温度、耐候性
予備回路の使用開始 同時通電数と負荷率

4. 電技・内線規程・メーカー資料を役割で分ける

電線の過熱防止は技術基準への適合事項であり、内線規程やメーカー技術資料は具体的な選定条件を確認する資料となる。内線規程の表とメーカー表を使い分ける場合は、基底温度と布設条件を対応付ける。本記事は内線規程の数値表を再録したものではない。

実務上の判断の分かれ目

施工図で配列が変わった時点で、電流計算も更新する。検査での温度測定は有用だが、測定時の負荷が低ければ最大負荷時の安全を証明できない。計算条件と運用負荷の両方を引き継ぐ。

まとめ

許容電流の判断は、線種・布設条件・温度・回線配置をそろえて行う。係数の出典と適用条件を残し、ルート変更を計算書へ反映する。

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おすすめ本

『絵とき 電気設備の設計・施工実務早わかり(改訂2版)』(オーム社)。電線・ケーブルの許容電流と幹線設計の実務計算をあわせて学べる。

SWCC「許容電流」では、多条布設の低減率と表の前提条件を参照できる。実設備への適用時は採用するケーブルの仕様と布設条件を照合する。

一次情報・根拠資料

確認情報

  • 確認日:2026年10月19日
  • 確認範囲:フジクラ・ダイヤケーブルの許容電流資料(基準周囲温度、温度補正式、多条布設の低減率)、内線規程の書誌と位置付け。
  • 適用条件:計算例の入力値は、実機仕様を明記した箇所を除き説明用の仮定値である。実設備には設計図書・採用機器の条件を適用する。

工業高校電気科を卒業後、大学へ進学し、大手サブコンで電気設備の現場経験を積んできました。技術士(電気電子部門)、建築設備士、第三種電気主任技術者(電験三種)、1級電気工事施工管理技士などを取得。現場で培った経験と法令・規格・一次資料の確認をもとに、電気設備の実務知識を「現場ノート」に整理しています。

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